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伝統・科学・世界を知りマネジメントに活かす

日本の伝統・ヒトの自然科学・現在の国内外情勢・マネジメントなどに関する、ブックレビュー

Warning! Amazonで機密情報漏えい

あくまで主観ですが、記事を読む限りダダ漏れって感じですね。

201805には内部調査を始めたようですが、
201809にWSJに指摘されるまで公表しなかったようですね。
所詮はこんなもんでしょう。顧客よりも金儲け。

顧客の機密情報を漏洩することで顧客をリスクに晒し、
かつ情報漏洩を隠蔽することで自らの保身だけはしっかりと行い、
その上何の罪もない顧客を疑い一方的かつ平然と迷惑をかける、
これを何と呼べば適切な表現になるのでしょうかね。

あと、個人情報がチャイナ共産党に流れていたとしても、
全く不思議ではないですね。

アカウントを持っている方は、
日本では大丈夫なのか、問い合わせた方がいいでしょうね。

WSJの記事(20180917)
CNETの記事(20180918)
livedoorニュースの記事(20180918)

こんな記事も見つけました。
日本経済新聞(29180914)
アマゾンCEO、大統領を批判「メディア攻撃は間違い」
ワシントンポストは
アメリカを代表する親中左翼反民主国家の
フェイクニュースメディアの1つと言われています。

親中ということは、
チャイナ国民の人権弾圧や奴隷化、
他国への侵略や植民地化、
他民族へのジェノサイド、
を独裁政権が続けていること
について賛同しているか、少なくとも黙認しているということです。

何をか言わんや、ですね。


だから、カスタマーレビューの検閲基準もそうなるのかな。

追記(20180926)
上記情報漏洩についてAmazonに問い合わせました。
回答は以下の通りです。

「当サイトでは、
お客様の情報に関するセキュリティには、
厳格なポリシーをもとに細心の注意をもって、
慎重に取り扱わせていただいております。

今回の報道につきましては、社内で調査の上、適切に対処いたします。
このたびは、Amazon.co.jpへご連絡をいただきありがとうございます。」

カスタマーサービスに上記回答について問い合わせたところ、
これが最終回答とのことでした(これ以上の詳細経緯についても結果についても顧客に知らせない)。

さらに、私はカスタマーサービスに問い合わせる時はダブルチェックをしているのですが、
本件で、Amazon.co.jpとして情報漏洩問題は解決した、とあるオペレーターから嘘をつかれたことが判明しました。

Amazonの機密情報漏洩とその対応によって、
これまで受けてきた不当なレビュー全件削除などの傲慢・無礼・悪質・卑劣さの理由がよくわかりました。

本件について、この回答について、どのようにAmazonを捉えるべきか、よく考えた方が良さそうですね。
  1. 2018/09/18(火) 19:26:05|
  2. Amazon
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0

アフィリエイトをAppleに変更します

Amazonの顧客対応があまりにも傲慢・無礼・悪質・卑劣であることを痛感しましたので、
国民生活センターに報告すると共に顧客であることをやめました。
これに伴いアフィリエイトもAppleに変更します。
唯心論の言葉を借りれば、私の世界にはもはやAmazonは存在しません。

9/12のApple Special Event発表でiBooksがどうなるか判明すると思いますので、
判明し次第、本格的に貼り替えたいと思います。
  1. 2018/09/02(日) 12:18:53|
  2. Apple
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:2

国境ある経済の復活/藤井厳喜



★★★★★

広く深い大局観に基づく鋭い指摘

著者の「ワールドフォーキャスト」を視聴していますので、
本書で述べられていることはある程度既知のものでしたが、
それでも、このように本にまとめられた情報を改めて読み直すと、
著者の広く深い大局観に基づく鋭い指摘の数々に、
ハッとさせられることが少なくありませんでした。

特に印象に残ったのは、
もしトランプ大統領が誕生せず、ヒラリーが大統領になっていたら、
世界は第二次世界大戦と同じ状況になっていた、という指摘です。

第二次世界大戦は、
赤く染まったアメリカ民主党ルーズベルト
ソ連共産党スターリン
英国植民地利権派チャーチル
の3悪人が引き起こしたものです。
そしてアメリカが参戦する口実を作るために、
日本に真珠湾を攻撃せざるを得ないようにしたわけです。

一方、2016年のアメリカ大統領選挙で
ヒラリーを支持していたのは、
アメリカ国内の反国家の左翼勢力
ヒラリーとズブズブの関係にあるチャイナ共産党
英国植民地利権派を中核としたボーダーレスエコノミー派
です。

トランプ大統領が誕生したことで、
第二次世界大戦と同じ状況になることは辛うじて防げましたが、
自由と民主主義を第一義とする国民国家を破壊し、
自らの利権を追求しようとする
グローバリズム勢力が居なくなったわけではなく、
虎視眈々と勢力を拡大しながら反撃の機会をうかがっています。

著者はこれらの勢力を、大きく4つに分類しています。
・タックスヘイブン擁護派
(国家に税金を納めずに国家のインフラ等をただで使い国民に負担を押し付ける等)
・対ロシア冷戦復活派
(冷戦復活により米露両国に莫大に無駄な支出をさせ、それを自分の懐に入れる等)
・英国旧植民地利権派
(旧植民地を現地の意向を無視して自己の利益のためだけに好き勝手に利用する等)
・原発推進派
(天然資源の産出を不安定にし、原発を優位にすることで利権や地位を獲得する等)

しかもこれら4つは独立しておらず、互いに絡み合っています。

例えば、
旧植民地をタックスヘイブンにし、
冷戦を煽って金儲けをし、
その儲けをタックスヘイブンに預けることで
アングラマネー化する。
また、
旧植民地を原発廃棄物処理場にし、
天然資源産出国を不安定化させることで、原発の地位を向上させ、
原発から出る廃棄物を旧植民地に運び込み、
原発推進で得た儲けをタックスヘイブンに預けることで
アングラマネー化する。

これがグローバリズムの本性です。
国民国家がグローバリズムと闘わなければならないことがよくわかります。
頭を冷戦時代から切り替える必要があると思います。
国益&国民最優先の国家連合とグローバリズム&グローバリズム推進国家連合との闘いです。

またGAFAもグローバリズムの一翼を担っています。
GAFAの商品やサービスは便利ですが、
気をつけて利用しないと彼らの好きなように利用されてしまいます。



  1. 2018/09/02(日) 10:53:46|
  2. 藤井厳喜
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0

プロフィール

I am that I am.

Author:I am that I am.
誇りある日本の復活を望む一日本人

マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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