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伝統・科学・世界を知りマネジメントに活かす

日本の伝統・ヒトの自然科学・現在の国内外情勢・マネジメントなどに関する、ブックレビュー

財務省「文書改竄」報道と朝日新聞 誤報・虚報全史/月刊Hanada編集部



★★★★★

朝日の目的は日本のチャイナへの従属化。誤報・虚報はその手段としての反日プロパガンダ

朝日の記事を1つひとつ取り上げて検証していくと、
本誌のように意図的な虚報・誤報が明らかになっていきます。

しかし、問題は何故、
朝日がこのような活動を戦後70年余りに渡って延々と続けるのか、
ということに尽きると思います。

朝日が「世界からの反発」などという場合、
彼らの言う世界とはチャイナとダブルコリアのみ。
(参考:2017年10月時点での国連加盟国数は193ヶ国。台湾は加盟していない)
つまり、共産主義&軍国主義の独裁政権とそのおまけのことを言っています。
しかも、そのすべての国が反日国家です。
その世界は中華思想で染められており、宗主国は勿論、チャイナです。
そして、朝日は人民日報やニューヨークタイムズと提携していますので、
21世紀版コミンテルン機関紙であると推察していいでしょう。

※注:
偏向報道が非難されていますが、
認知(インプット)からして歪んでおり、
思想(スループット)も歪んでいますので、
報道(アウトプット)は歪んで当たり前です。

ここから導き出されるの彼らの目的は、
日本を破壊し、共産主義革命を起こし、チャイナに従属させることだと言えるでしょう。
憲法9条改正を掲げる安倍政権はチャイナにとって最大の脅威です。
チャイナは日本に対して既に超限戦を仕掛けていますので、
手段を選ばずに叩き潰さなければならないのでしょう。
ですので、
朝日も無理筋でも構わないのでネタをでっち上げ、
捏造・偏向・印象操作・レッテル貼り・隠蔽など、なんと言われようとも、
ジャーナリズムは死んだ、など、どれだけ非難や軽蔑をされようとも、
安倍政権を叩き潰さなければならないのでしょう。
安倍政権さえ叩き潰せば、
ポスト安倍と言われている人の中には、
安倍首相ほどの国益最優先のリーダーはいませんので、
チャイナにとっての脅威はなくなります。

しかし、朝日の世界は上述した通りチャイナとダブルコリアだけですので、
その後の展開がどうなるかなど考えもしないでしょう。
先ず日本が、モンゴル・ウイグル・チベットのように侵略され弾圧され虐殺されるでしょう。
次に、大東亜戦争で日本が解放・独立を支援したアジア諸国が同じような目に合うでしょう。
そして力をつけたチャイナがアメリカと本格的に対峙するかもしれません。第三次世界大戦勃発です。
もしくは力をつけたチャイナとアメリカで世界を二分して支配するかもしれません。G2体制です。
何れにせよ、日本に明るい未来はないでしょう。
そして朝日にも明るい未来はないでしょう。人民日報に吸収されるのではないでしょうか。
(ひょっとしたらこのことは朝日にとっては明るい未来なのかもしれませんが。。。)
朝日は日本を道連れにして自滅するわけです。

妄想であることを祈りますが、最悪のシナリオを描いておくのも戦略論の基本です。
(ご参考:百田尚樹氏著「カエルの楽園」)
ここまで想定した上で、朝日が続けている活動を俯瞰した方が良いような気がします。

日本は、自国の国益最優先で国家戦略を策定し、粛々とそれを実践していけばよいのではないでしょうか。
朝日のいう「世界」、すなわち共産主義&軍国主義の独裁政権とそのおまけの反日国家については、
日本の国益を守るために鉄壁の抑止力を確立し、国益を損なう場合には対峙し、損なわない場合には無視すればよいでしょう。
福沢諭吉の脱亜論(ここでいう「亜」はチャイナとダブルコリアだけを意味します)を北東アジア戦略の基礎にすべきでしょう。
「悪友を親しむ者は共に悪名を免かる可らず。我は心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」です。
(ご参考:平山洋氏著「福沢諭吉の「脱亜論」と<アジア蔑視>観」)
また、歴史的にも日本はチャイナと距離を取った方が幸せになるようです。
(ご参考:石平氏著「なぜ中国から離れると日本はうまくいくのか」)
日米豪印を中心としたインド太平洋戦略を正式に策定したのですから、
ここに台湾を含むインド太平洋に位置する数多くの国と手を携えて、しっかりと実践していけばよいと思います。

従って、朝日(を含めた反日プロパガンダメディア)に対しては、
読まない、買わない、信じない、でいいのだと思います。
また、この連中と結託して審議拒否をしている反日売国野党に対しても、
無視して国会審議を粛々と行い、決議すればいいのだと思います。
審議拒否自体が民主主義の否定ですので、付き合う必要はありません。
  1. 2018/04/21(土) 14:14:07|
  2. 無責任メディア
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日本の軍事力/中村秀樹



★★★★★

日本国民が自衛隊を守ることで、 はじめて自衛隊が国民を守ることができるようになるのではないでしょうか。

本書を読んで現在の自衛隊の実態に愕然としました。
憲法9条を始めとした各種法律による制約でで、
まともな軍隊としての自衛活動ができないことは知っていましたし、
現在の陸海空自衛隊の編成が日本と日本人を守るためではなく、
在日米軍を守るためのものであることも知っていました。

しかし、
防衛省では、
シビリアンコントロールの名の下に現場に出ない文官がいばり散らしていること、
防衛大でクラウゼウィッツも孫氏も教えていないこと、
防衛大に左翼勢力が存在すること、
大東亜戦争を含めた戦史の研究や教訓を踏まえた学習がなされていないこと、
また自衛隊そのものも、
お役所体質になっていること、
平和ボケしていること、
東京裁判史観から脱却していないこと、など
有事の際に自国を守ることなどできそうもないことが
国家安全保障上、暴露して大丈夫かというぐらい、
本書で露わにされています。

多分、自衛隊を軍隊ではない、
とする政治側の無理筋の解釈が続いたことが根本原因ではないかと思います。

自衛隊を軍隊として明確に定義した上で、
名は体を表すと言いますので、名称も国防軍と改名し、
軍法・軍事法廷もしっかりと整備し、
自衛官も叙勲の対象とし(今は対象外)、
本書で挙げられている自衛隊改造計画を積極的に検討するなどし、
これに必要な法整備を行うことが待った無しだと思われます。

大事なことは、
国防に必要なことを実行するのは政府、
国防に必要なことを決定するのは国会、
民主主義国家である日本で国会議員を選挙で選ぶのは国民。
ですので、
自衛隊に日本と日本人を守る力を与え、
実際に守り抜いてもらいたいのであれば、
国民一人ひとりがその意思を選挙で表すことが必要になります。

そのためには、
自衛隊に日本と日本人を守らせたくない勢力による、
反日プロパガンダ・反日工作を見抜き、惑わされないようになることが肝要でしょう。
反日売国野党・メディア・学術界・教育界・法曹界・労働組合・市民団体など、
反日プロパガンダ・反日工作を仕掛けている勢力は少なくありません。
モリカケ問題追及などその典型例でしょう。

日本国民が自衛隊を守ることで、
はじめて自衛隊が国民を守ることができるようになるのではないでしょうか。
  1. 2018/04/21(土) 06:53:44|
  2. 国防
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プロフィール

I am that I am.

Author:I am that I am.
誇りある日本の復活を望む一日本人

マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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