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Rising Sun

Author:Rising Sun
日本を愛するリヴァタリアン
倉山塾生・江崎塾生

マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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朝日新聞と言論犯罪



★★★★★

また訴訟かな?

言論に対して言論で勝負する意思も能力もないことが、
小川榮太郎氏への訴訟で明らかになりましたので、
本書も訴訟対象になるのかもしれませんね。

しかし、小川榮太郎氏や本書のように、
朝日新聞の真実を世間に晒す書籍が数多く出版され、
このような書籍が多くの人々に読まれ、
朝日新聞が言論機関とは思えない対応を次々にしていくことによって、
(朝日新聞が訴訟漬けになることによって)
朝日新聞が自身の信頼を更に失っていくことで言論空間が正されていくのは、
良いことだと思います。

朝日新聞を単なるならず者として、
断固たる態度で対処すれば良いのではないのでしょうか。
隣の国と同じ対応で良いでしょう。

「年金問題」は嘘ばかり/高橋洋一



★★★

老後のために

年金保険の基本と利権構造がよく分かりました。
老後を安心して過ごすためには、
個人としては、
年金保険料を払い続ける事、
金融機関に騙されずに不足分を正しい金融商品で補う事、
国としては、
歳入庁を創設して年金保険料を100%徴収する事、
GPIFを解体する事、
税投入するのであれば所得税から投入すべきである事、
が大切だということがわかりました。

なお、
年金保険は40年間支払って20年間受け取る、
受取額は支払期間の平均給与の4割程度である、
ということですので、高給取りは別として現行制度では老後への不安が払しょくできるとは思えません。
数理的には「破たん」していなくても生活水準的には「破たん」しているのではないでしょうか。
老後への不安が払しょくできるような制度改正がなされない限り、
たとえ、アベノミクスで金融緩和や財政出動がなされ、給与アップにつながったとしても、
給与アップがモノへの消費につながるのではなく、idecoやnisaを通じた金融商品購入に投じられるような気がします。
これでアベノミクスが狙っている経済成長につながるのかどうか、よくわかりません。

ここまでが、年金が保険であるという前提での著者の解説に対するレビューです。

一方で引っかかるのは、年金保険と生活保護との関係です。
年金は40年間支払い続けなければ受給できないのに対して、生活保護は困れば受給できます。
また年金は支払期間の平均給与の4割程度が支給されますが、生活保護がそれを上回る場合があります。
さらに、生活保護は、加えて居住費全額支給、医療費全額支給などの恩恵があります。
年金保険と社会保障は異なるものだといっても、お金に色はつきませんので、この格差は極めて問題が大きいと思います。
恩恵も含めて生活保護のレベルを国民年金レベルに引き下げるか、
国民年金のレベルを生活保護レベルに引き上げるか、
両方を行うことで格差を解消するか、いずれかにしないとモラルハザードが起きるでしょう。

財源が必要な場合には、
経済成長による税収自然増、
本来支給すべきでない(在日外国人を含む)人への支給停止、
生活保護世帯の医療費一割負担、ジェネリック医薬品の強制使用、
生活保護世帯の空き家利用による住居費抑制、などから捻出すべきでしょう。

天皇は本当にただの象徴に堕ちたのか/竹田恒泰



★★★★★

現憲法典においてすら、125代続く万世一系の皇統とその権威は受け継がれている

憲法について、特に天皇に関する記述について考え、論じるのであれば、本書は必読の書です。
博士論文の抜粋ということもあり、知的好奇心をくすぐられ一気に読み通してしまいました。
私自身の不勉強もあって、目から鱗の内容もあり帝国憲法と現憲法について一段深く理解できました。
・天皇の国政の関する関与は両憲法間でそれほど違いがないこと
・帝国憲法における天皇の権威の源は神ではなく皇祖(神武天皇)皇宗(歴代天皇)の万世一系であること
・帝国憲法における天皇の権威の源から神を除いたのは、形而上学的論争を避けるためであったこと
・帝国憲法でも天皇は人間として位置付けられていること
・昭和天皇による戦後のいわゆる「人間宣言」はマスメディアによるプロパガンダであったこと

また本論文の主題の一つである宮沢俊義教授の八月革命説ですが、完全に論破されています。
というか本書を読む限り八月革命説はなんらかの意図ありきで無理矢理立論されたものであり、
それが故に内部矛盾が生じていたり、また帝国憲法の統一解釈を無視していたりなど、
とてもまともな説とは思えません。
何故このようないい加減な説が戦後日本の憲法学界の主流になっているのか理解に苦しみます。

なお、本書を読むに際して古事記や帝国憲法を知っておいたほうが理解が進むと思いますので、
以下の本を読まれることをお勧めします。
竹田恒泰氏:現代語古事記古事記完全講義
相澤理氏:「憲法とは何か」を伊藤博文に学ぶー「憲法義解」現代語訳&解説ー

あと気になるのが、
著者の本博士論文の指導をされておられる小林節氏の発言の中に、
「明治憲法」「天皇制」というものがあることです(著者との対談にて)。
「明治憲法」は帝国憲法を否定したい人が使う言葉だと聞いていますし、
「天皇制」は日本共産党が使っている造語だと聞いています。
私の認識が間違っているのであれば、認識を変えなければなりませんが、
そうでなければ、あまり気分の良いものではありません。

来年、博士論文完全版が出版される予定とのことですので、こちらも是非読ませていただきます。

おまけ
本書は天皇について帝国憲法と日本国憲法を比較考察した論文です。
ここで何故、GHQに押し付けられた国際法違反である占領憲法の肯定を前提として比較するのか、
という意見があると思います。
個人的には、
日本国憲法は破棄し、
帝国憲法とこれに込められた想いを受け継ぎながらも、
帝国憲法制定から大東亜戦争敗戦までに露呈した不具合を改め、
かつ21世紀の国際情勢などを踏まえた憲法を、
日本人自らの手で新たに制定すべきだと思っています。
ただ、これが容易でないことはわかっていますので、
次善の策として「減憲」が適切だと思っています。
本来破棄すべき現憲法に「加憲」するなど論外だと思っています。
しかも憲法典に全てを記述する必要はありません。
例えば現憲法9条ですが、第3項追加ではなく、第2項削除が適切だと思います。

このような意見を持つ者としては、何故、現憲法を肯定した上で比較考察するのか、
という意見は持っています。
ただし、今の憲法学会・憲法学者のレベルがあまりにも低く、またあまりにも左巻きなので、
また国会での憲法改正議論も稚拙であり、現憲法破棄などとても期待できませんので、
本書のように現憲法ありきかつ初歩的なところから論文で挑むしかないのだと思います。

韓国人は何処から来たか/長浜浩明



★★★★★

古代史の超巨大ブーメラン

日本人の半島起源説は本書の様々な分野の科学的知見を踏まえた解説によって完全に崩壊しました。
日本人は、半島からではなく大陸北方から樺太経由で、大陸南方から東南アジア経由で日本列島に来た祖先を起源としています。
半島との関係は、むしろ日本から半島へ日本人が移り住み半島南部で任那という名で統治していました。
従って、半島と日本列島との間の海は古代史を基にすれば日本海と呼ばれるのが当たり前です。
本書によって、歪められた古代史に対して巨大なブーメランが突き刺さりました。

新版 国民のための日本建国史/長浜浩明



★★★★★

唯一ともいえる科学的日本古代史論者の一冊

文献学・地理学・歴史学・考古学・言語学・遺伝学・生物学・物理学など、様々な科学から得られた知見を補助線として駆使し、
これらに基づいて日本建国史を論証した素晴らしい本です。
・神武天皇は実在した
・神武天皇即位は西暦70年ごろであった
・神武東征は史実である
・大和朝廷は武力ではなく婚姻によって勢力を広げていった
・邪馬台国は北九州にあった
・邪馬台国はチャイナに奴隷を提供していたので大和王朝に滅ぼされた
など

日本建国史については、様々な解釈がありますが、
本書を読めば、それらのほとんどが学問に値しないいい加減なものであることがわかります。
特に権威を振りかざした無能エリートによる間違った数多くの論説については、
日本人に間違った建国史観を植え付けることになりますので、百害あって一利なしです。

左翼学者・研究者・評論家が建国史を皇室を貶めるために捏造・偏向するのは、まあよくある話ですが、
保守系の学者・研究者・評論家ですら建国史を正しく研究していないこと、記紀すらまともに読んでいないことには驚かされます。
本書で著者に論破された学者・研究者・評論家を以下に挙げておきます(初出順)。
・司馬遼太郎氏
・中橋孝博氏
・溝口優司氏
・八幡和郎氏
・和辻哲郎氏
・白鳥倉吉氏
・井上光貞氏
・田中卓氏
・古田武彦氏
・森浩一氏
・安本美典氏
・井沢元彦氏
・武光誠氏
・八木荘司氏
・渡辺昇一氏
・田中英道氏
・春成秀爾氏
・設楽博巳氏
・直樹幸次郎氏
・江上波夫氏
・上田正昭氏
・岡田英弘氏
・的場光昭氏

本書の内容だけが正しいかどうかは判断しかねますが、
学術的な根拠が明確であるが故に反証可能性があることから、
反証がなければ正しいと認定されることになります。
旧版から新版まで核となる箇所について反証はないとのことですので、
本書の内容が正しいのか、日本建国史に携わる方々に反証能力がないのか何れかなのでしょう。

日本建国史を学ぶ際の核となる一冊であることは間違いありません。



新聞記者/望月衣塑子





新聞記者?誰のこと?定義は?

自己陶酔して、
基本的な知識もなく、
まともな裏付けも取れず、
理論武装もできず、
鋭い切り口もなく、
自分の主張を喚き散らす。

これが著者のいう「新聞記者」の定義ですか?
その上でご自身が「新聞記者」だと思われているのでしょうか?
これってカッコいいんですか?理解不能です!

これが「新聞記者」なら自己顕示欲が強ければ誰でもできる仕事ですね。

さらに、官房長官記者会見での質疑は、
反日売国左翼活動家が記者クラブで喚き散らしているようにしか見えません。

著者のイデオロギーは一人の日本人として許容できませんが、それはともかくとして、
もっと「新聞記者」としての自分自身を冷静に見つめ直されたらいかがでしょうかね。

何を勘違いしたのか、最近連続して本を出版していますね。
THE 独裁者 国難を呼ぶ男! 安倍晋三
追及力 権力の暴走を食い止める

教育勅語の何が問題か/教育史学界





教育勅語そのものに問題はない

問題があるとすれば、
当時の右翼全体主義者が曲解して運用したこと、
現代の東京裁判史観・自虐史観・階級闘争史観に洗脳された人たちが真っ直ぐに読めないこと、
皇室制度を廃止しようと企む勢力が批判のための批判をしていること
である。

「小池劇場」の真実/有本香



★★★★★

政界から引退してください

都政を混乱させ、後退させたばかりか、
国政でも第2民進党を生み出しただけで国費の浪費にしかなりません。
しかも、公約詐欺になりかねない政党、献金疑惑の代表です。
党の代表は辞めましたが(辞めさせられた?嫌になって辞めた?)、
顧問とかいうよくわからないかたちで未だつながっています。
都民や国民のことを少しでも思う気持ちがあるのであれば、
即刻国政から身を引き、都知事を辞任し、かつ政界から引退してください。

もし、どうしても都知事を続けたいというのであれば、
都の資産と税金を反日国民に対して一切使わない政策を断行するとともに、
反日国家の姉妹友好都市との提携を破棄し断交してください。

追記(20171209)
関連書籍として、あづみんこと安積明子氏が以下の本を出しました。
〝小池〟にはまって、さあ大変! - 「希望の党」の凋落と突然の代表辞任
こちらもお勧めです。

ルポ 沖縄 国家の暴力 現場記者が見た「高江165日」の真実/阿部岳





沖縄 反日売国左翼の暴力

チャイナに関する事実を述べただけの百田尚樹氏をレイシストと断定し、
沖縄タイムス全面を割いて百田氏へのヘイトスピーチを展開した張本人による本です。
ですので、本書の内容については言わずもがなです。

沖縄は現在、チャイナからソフトウォーを既に仕掛けられています。
沖縄基地反対運動はチャイナによる日米分断工作の一つです。
県知事自ら先頭に立ち、活動家が暴力行為を行い、メディアが賞賛しています。
この人たちは全てチャイナの工作員だと言われても仕方がないでしょう。

チャイナは日米同盟が強化されればされるほど日本に手を出しにくくなります。

沖縄から米軍基地がなくなれば、間違いなくチャイナが沖縄に侵攻してくるでしょう。
尖閣諸島を見れば一目瞭然です。
そして、チャイナが沖縄に侵攻すれば、
沖縄はモンゴル・チベット。ウイグルのように民族弾圧されるでしょう。

この著者(記者?)、所属する会社(新聞社?)も
チャイナによるソフトウォーの末端の一つだと思わざるを得ません。

我那覇真子さんや八重山日報さんの方が事実を伝えていると思っています。
事実は著者と所属する機関を含む反日売国左翼活動家による沖縄県民への暴力という犯罪です。
証拠はネットで動画が拡散されています。

沖縄は日本です。沖縄の方々は縄文時代から日本人です。
沖縄の方々を日本人と切り離すのはチャイナお得意の分断工作です。
日本と日本人をチャイナから何としてでも守らなければなりません。

追記(20180205)
沖縄県名護市長選挙で辺野古基地移転反対派候補が負けましたね。
負けた候補は戸別訪問などかなり選挙違反をしていたらしいです。
メディアと活動家によって作られた、オール沖縄という虚妄がまた一つ剥がされましたね。
この結果について著者は、民意よりも自分の主義主張の方が正しいと論じているようです。
朝日新聞もそうですが、共産主義&全体主義イデオロギー信奉者には共通の傾向が見られますね。

広辞苑第六版





広辞苑よ、お前もか!

台湾に関する記述についてですが、
日本政府の公式見解ではなく、チャイナの公式見解が記述されているとのことです。
つまり台湾はチャイナの一部であるというチャイナだけが一方的に主張していることを掲載しているということです。
日本政府の公式見解は、台湾がチャイナに帰属することを認めていません。
日本を代表する辞書で、
チャイナに媚びへつらい、日本人を騙し、日台友好関係まで破壊するようなことが行われているのは言語道断です。
そして、何よりも台湾の方々に対して失礼千万です。台湾は独立国家です。
まるで、反日売国左翼メディアと同じですね。

追記(20171216)
台湾政府から公式に抗議が為されました。また台湾の民間団体からも抗議がなされました。
岩波は台湾政府と国民に対して正式に謝罪するとともに、第七版で正しい記述をしなければなりません。
そうでなければ、広辞苑は日本の恥です。

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