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伝統・科学・世界を知りマネジメントに活かす

日本の伝統・ヒトの自然科学・現在の国内外情勢・マネジメントなどに関する、ブックレビュー

そろそろ人工知能の真実を話そう/ジャン・ガブリエル・ガナシア





AIとシンギュラリティを語るなら、哲学ではなく、自然科学の知見をベースにすべき

AI構築のベースとなる脳科学や物理学等の自然科学の知見を駆使していないので、
本書の記述は回りくどく、空回りしているような気がします。

例えば、AIが意識を持つ、 人間の意識を移植する、ということについては、
脳科学・神経科学でも未だ「意識」を解明できておらず、容易に解明されそうもない、
という実態を提示するだけで論破できます。
これは意識についての「ハードプロブレム」と言われています。

また、意識については、
知識や記憶から生じるわけではありませんので、
いくらAIに情報を蓄積させてもAIに意識は生じません。
(ご参考:脳はいかに意識をつくるのか

更に、知能についても、
ようやく脳科学・神経科学で扱えるようになってきたところですので、
人間と同様の知能をAIに移植することは現段階では困難です。
(ご参考:知性誕生

あと、ムーアの法則について色々と解説されていますが、
物理学の基本法則を持ち出して、ムーアの法則はいずれ破綻するといえば済むことです。
これ以上小型化・集積化すると放熱でチップ自体がやられてしまう段階が必ず到来しますので。
また量子コンピュータが期待されていますが、量子物理学を量産技術として使える段階ではありません。

自然科学の最新知見を駆使して、
現在主流のディープラーニング型のAIでどこまで行けるのか、
次世代のAIがどのようなものになりそうか、
シンギュラリティはどのようなかたちで到来するのか、しないのか
それらによって人類の生活がどのようなものになりそうか、
例えば、テクノロジーが雇用の75%を奪うで提起されたことがいつどのように実現しそうか、など
についての解説を期待して読んだのですが、
完全に期待外れでした。

少なくとも科学書ではありません。

なお、以下の本を読んで、少なくとも第3次ブームのAI(ディープ・ラーニング)では、
シンギュラリティは到来しそうもないことがわかりました。
強いAI・弱いAI
人工知能は人間を超えるか
決定版AI 人工知能
  1. 2017/07/23(日) 13:15:47|
  2. AI
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GHQ焚書図書開封4/西尾幹二



★★★★★

様々な国体論の比較

戦前の国体論にも様々なものがあるということを知ることができました。
基本的には皇国史観なのですが、
冷静なものから陶酔しているものまで、
歴史を丹念に調べて積み重ねたものから現実を無視した妄想と言えるものまで、
個人の信仰を重視したものから世界征服と捉えかねられないものまで、
実に様々です。

また、これらの国体論が戦後すぐに見向きもされなくなり、
皇室反対論や天皇陛下戦争責任論が、
共産主義の影響を受けて出てきていることも知ることができました。

政治保守の方々が語っている国体論を判断する際の良い情報源だと思います。

日本の国益を既に破壊し始めている
反日パヨクである国家・民族・政党・団体・メディアを警戒しなければなりませんが、
一方で陶酔・妄想で書かれた極端な国体論の復活も、
ファシズムにつながる恐れがありますので、こちらも警戒しなければなりません。

両極端を睨みながらも中道でいくのが良いのではないかと個人的には思います。
また皇室についての議論は政治に持ち出すのではなく、
歴史・伝統・文化の文脈に留めておいた方が良いのではないかとも思います。
  1. 2017/07/22(土) 15:01:32|
  2. 伝統・価値観
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日本人が知らないアメリカの本音/藤井厳喜(2013)



★★★★★

チャイナから日本を守る日米同盟のあり方を考えるための重要なインプット

アメリカが一枚岩でなく、
建国以来様々な方向に振れながら、
歴史を紡いできたことがよくわかります。

アメリカは自国の国益を最優先させる権利がありますので、
本書を読んで、アメリカが正しいとか正しくないとかは言えません。

むしろ、チャイナから日本を守るために、
アメリカと同盟を結ぶ必要のある日本自身が、
日本の国益を明確にした上で、
自国で何をどこまでやるのか、何を守り、何を変えるのか、
を考えて実行する必要があると思います。

その上で日米双方の国益を互いに深く理解し、
必要不可欠な同盟関係とは何か、役割分担とは何か
をしっかりと見極めて同盟関係を構築していく必要があるでしょう。

そのための一歩として、
本書はアメリカを理解するための重要なインプットであると思います。
  1. 2017/07/22(土) 14:58:32|
  2. 藤井厳喜
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欧米の侵略を日本だけが撃破した/ヘンリー・ストークス



★★★★★

そろそろ『日本人』であることを自覚し誇りを取り戻そう

本書の帯に次の文章が書かれています。

----------------------------------------------------------------------------------------
日本は本当に「世界で唯一の国」だ。

神話まで遡る万世一系の天皇、
他国に征服されたことなく、アジアでいち早く近代化を成し遂げ、
欧米の侵略を日本だけが撃破した。
大英帝国は日本が滅ぼしたようなものだ。
アジア・インドほか、植民地だった国々の独立は日本のおかげだと言っても過言ではない。
中韓の本音はそんな日本が妬ましいのだろう。

まずは日本人自身が自らの悠久の歴史と文化を自覚し、世界に貢献してほしい。
それは世界の多くの国々が望んでいることでもある。
----------------------------------------------------------------------------------------

大東亜戦争終結後、奇跡ともいえる経済発展はしたものの、
GHQのWGIPも影響して何か大事なものを代償として失ってしまったのではないか、
本書を読みながら、日本で起きている様々な事柄を思い浮かべると、そんな気がしてなりません。
・アメリカがいないと自国や国民を守ることもできない国
・北朝鮮の拉致被害者や外国の不当拘束者すら助けられない政府
・国益ではなく自分のために利権にしがみつく役人
・金儲けのために人をだまし、人を殺す企業
また、
・利権のために反日国家を支援し、反日民族に特権を与えている偽装保守政治家・役人
・金儲けのために反日国家に金を落とし、日本と日本人の安全を脅かす企業
・日本と日本人を破滅させようとする反日パヨクの政党・団体・マスメディア連合
など、日本の恥だとしか思えません。

本書では、日本との比較において、
・チャイナは易姓革命の度に歴史を改ざんし続ける国
・朝鮮は自力で独立できない国
・いずれも妬みから反日ありきで歴史を捏造している国
と述べられていますが、
『日本人』であることを忘れてしまった日本人は、
チャイナや朝鮮に対して自身・自国を本当に誇れるのでしょうか。
日本人は絶対にチャイナや朝鮮のレベルに堕ちてはならないと思います。

自戒も込めて、そろそろ『日本人』であることを自覚した方がいいのではないかと思います。

『日本人』とは
縄文の時代から脈々と八百万の神と共に生き(後の神道)、和を尊重し、継承し続け、
かつ、仁・義・礼・智・信(儒教)や自利利他(仏教)を日本化して取り込みながら、
『徳』をDNAレベルに刻み込んできた歴史ある民族だといえるでしょう。

『徳』を『得』より重んじるのが『日本人』だと思います。

日本と日本人の特殊性を正しく理解し、
そのうえで日本人らしく誇りを持って世界、特に親日国と共に生きようということです。
これは偏狭なナショナリズムではありません。

また、現代のグローバリズムは、
グローバル資本(特に金融)が金儲けをしたいがために訴えているか、
コミュニストが世界レベルでの共産主義革命を実現したいが為に訴えているか、
のいずれかであり、
いずれも庶民にとっては百害あって一利なしです。
グローバリズムに飲み込まれて『日本人』でなくなってしまわないように
『日本人』であることを自覚した方がいいのではないかと思います。

更に、大東亜戦争終了後の北東アジアは常に不安定な状態であり、
ついに危機的状況にまでなっています。
日本人が『日本人』であり続けるために、『日本人』をしっかり守りきるために、
『日本人』であることを再認識する必要があると思います。

なお、『日本人』であることを自覚し誇りを持つためには、著者の以下の本も参考になります。
大東亜戦争は日本が勝った
日本が果たした人類史に輝く大革命
  1. 2017/07/22(土) 14:55:09|
  2. 大東亜戦争の真実
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なぜ日本だけがこの理不尽な世界で勝者になれるのか/高橋洋一



★★★★★

科学的思考法

基本的なデータ、検証済の理論、ロジカルシンキングの合わせ技で、
日本が抱える様々な課題について事実を提示し明確な提言をしています。
とかくイデオロギーや固定観念、思考停止がまかり通っている、
政治・経済・社会の分野において、
このようなアプローチで攻めていく学者・著書は貴重だと思います。

個人的な経験ですが、本来数学を使用すべき経済学において、
イデオロギーのみで主張を展開する本をたくさん見てきましたので、
本書のような科学的思考に基づく主張は非常にありがたいと思います。

それ以上に素晴らしいのはこのような科学的思考を採用することで、
再現可能性や反証可能性の余地が生まれることであり、
著者の提言を確認したい、反対したいと思われる方々は、
異なるデータ、異なる理論、異なるロジックで攻めていくことが可能だということです。
科学的思考を持つ者同士が議論することで、
初めて議論がが深まりますし、本質が見えてきます。

一つだけ本書から引用してみます。アベノミクスです。
アベノミクスは、金融緩和・財政出動・規制改革の3本の矢から構成されています。

先ず、金融緩和ではインフレターゲットが2%ということ、それの未達が問題視されていますが、
そもそもインフレターゲットは、
インフレ率の増大と失業率の低下が相関し、
またインフレ率の増大と有効求人倍率の増大が相関していることから、
失業率の低下と有効求人倍率の増大のために金融緩和政策を推進しインフレターゲットを設定しているのであり、
インフレターゲットが達成できていないことを非難するのではなく、
失業率が低下し、有効求人倍率が増大していることを喜ぶべきです。
この観点からすれば、金融緩和は成功しつつあるので全く問題のない政策だといえます。
未だにハイパーインフレになると騒いでいる人たちがいますが、
本当にそうなりそうになる段階で金融緩和を停止すればいいだけのことです。
金融緩和について正当な理由・科学的な検証で批判している主張は聞いたことがありません。

次に財政出動ですが、これはまだ発動されているとはいえません。
財政出動すると国家財政が破たんするという論理破たんした主張がかなりあるからだと思います。
財政出動反対派は、日本の借金だけを見て非難していますが、日本の資産は無視しています。
日本の財政をバランスシートでみれば、むしろ財政再建は完了しつつあるというのが事実です。
また、国債は円建てであり、かつほぼ日本人が購入しているので、債務不履行はありえません。
実際に、国債はマイナス金利でも投資家に買われているぐらいで、需要に供給が追い付いていない状況です。
もし債務不履行という事態が起きそうであれば、日本銀行券を増刷すれば良いだけです。
著者は25兆円の財政出動ができれば経済の主要な問題はほぼ解消すると述べています。
あとは、与党内の財政緊縮派がしっかりと勉強し、財務省を説得できれば大丈夫です。

それでも財政が心配な人は、次に述べる規制改革にも繋がるのですが、
例えば、テレビ局が使用している電波使用料を引き上げることを要求すべきでしょう。
携帯キャリアが支払っている水準まで引き上げるか、
電波オークションを導入すればいいでしょう。
捏造を報道の自由、隠蔽を報道しない自由と称して、
視聴者を欺きながら、高額の給与、高水準の利益を出していますので、
公平性の観点からもいいのではないでしょうか。
また、本来支払う必要のない、
在日外国人への生活保護その他の特権や外国人学校への助成金をやめてしまうことを要求すべきでしょう。
特に反日国家に対しては厳しく行うことが安全保障の観点からも必要でしょう。
更に、最低賃金で働いている人より優遇されている生活保護支給額を最低賃金に併せることも必要でしょう。
生活保護受給者は医療費が無料、家賃も無料、社会保険の納付義務なし、など額面よりも多くのメリットを享受しています。
働いている方々の不公平感を緩和し、働く意欲を高めるためにも必要でしょう。

なお、財政出動で大事なことは、
以前のように無駄な公共事業に使わないということです。
個人的には、
喫緊の課題である安全保障上の抑止力の確立と
(敵基地攻撃能力の整備、海自・空自の増強、サイバー防衛力の確立、自衛隊員への報酬増額、軍事研究の拡大など)
長期的な国家基盤整備のための自然科学分野への研究開発投資が
(反日サヨクを生み出している社会科学分野は予算削減)
いいのではないかと思います。

また、ここで問題になるのが消費税率引き上げです。
前回の消費税率引き上げ(5%→8%)で、確実に景気が悪化しました。
金融緩和の成果がうまく出なかったのも消費税率引き上げです。
税収を増やしたい財務省に屈した形での引き上げですが、
彼らは税収を増やすことではなく、税率を引き上げることが目的のようです。
税収は課税対象の数量×金額×税率で決まりますが、
税率を引き上げることで課税対象の数量を減らしてしまえば、税収は減ります。
著者によれば、財務省内では既存の税金の税率を引き上げることが最も評価されるとのことです。
今後、消費税率が10%に引き上げられる予定ですが、
これをやってしまうとアベノミクスは失敗するでしょう。

最後の規制改革ですが、これはまだまだ時間がかかりそうです。
市場原理は万能ではありませんし、負の部分もありますが、
それよりも既得権益・岩盤規制による損失の方が遥かに大きいでしょう。
そして、既得権益・岩盤規制は、これまで政官業の癒着で長年に渡って築き上げられてきたものですので、
破壊するのは容易ではないでしょう。
例えば、話題になった加計学園の獣医師学部新設ですが、
日本獣医師会と文部科学省と政治家(与党も野党も)が結託して50年余にわたって固守してきました。
本来であれば、野党やマスメディアがこれらの癒着による既得権益・岩盤規制で政府を非難すべきですが、
何れも政局ありき倒閣ありきでむしろ既得権益・岩盤規制を擁護している始末です。
また日本で最も強力な既得権益・岩盤規制の一つはマスメディアそのものですので、
彼らが本気で既得権益・岩盤規制を破壊する政策を支持するとは思えません。
国家戦略特区が頑張っているのですが、
獣医学部新設については、本来違法である申請受付を受理しないという現状を受理するに改善しただけです。
規制改革というのであれば、獣医学部新設は許認可制ではなく届け出制に変えるぐらいのことが必要でしょう。


右とか左とか関係なく、もはやイデオロギーや結論ありきの意見は、
科学的思考の前には通用しません。
政治家・役人・マスコミ・活動団体は、
本書のような科学的思考で対抗していかないと、
次第に国民からバカにされて支持を失っていくと思います。

それでも心配なのはポスト安倍が自民党内に見つからないことです。
強力なリーダーシップで経済と安全保障を強力に推進していく方が見当たりません。
個人的には、ロシアを参考にして頂きたいと思います。
プーチン大統領が任期満了に伴いメドベージェフ大統領に代わり、そのあと再度プーチン大統領が再任されています。
安倍首相&麻生副首相→麻生首相&安倍副首相→安倍首相&麻生副首相といった具合にするといいかな、と思います。
これを続けていく間に自民党は真剣に次世代リーダーを教育し、選別し、修羅場を経験させるのです。
例えば、東京裁判史観・自虐史観を持たず正しい国家観を持った稲田朋美氏を鍛え上げるというのも手です。


なお、本書のような科学的思考法で、より多くの論点をより完結に提言している著者の本があります。
「日経新聞」には絶対に載らない 日本の大正解
こちらも併せて読まれることをお勧めします。
  1. 2017/07/22(土) 14:50:10|
  2. 経済・財政
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「日経新聞」には絶対載らない日本の大正解/高橋洋一



★★★★★

マスメディアの捏造報道を見破る力をつけられる貴重な本

とにかく読みやすくわかりやすいです。

著者のデータ分析に基づく提言と
マスメディアの結論ありきの捏造報道との歴然とした差を
はっきり、かつスッキリと知ることができます。

データにもいろいろとあり、
著者が採用しなかったデータもあるとは思いますが、
少なくとも本書の内容に反対したい場合には、
データに基づいて理論武装しなければなりません。
そうでなければ、ただの言いがかりに堕すでしょう。

最近話題の経済評論家の本を何冊か読みましたが、
著者の提言が最も腑に落ちました。

内閣改造では財務大臣若しくは財務副大臣になって頂きたい方ですね。

マスメディアの捏造報道を見破る力をつけることができる貴重な本だと思います。

なお、本書のような科学的思考法で、より論点を絞って深く探求している著者の本があります。
なぜ日本だけがこの理不尽な世界で勝者になれるのか
こちらも併せて読まれることをお勧めします。


  1. 2017/07/22(土) 14:46:56|
  2. 経済・財政
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紛争輸出国アメリカの大罪/藤井厳喜(2015)



★★★★★

大国としての責任への自覚が足りないアメリカ。それでも、それだからこそ対等な日米同盟が必須

よくもここまで世界をぐちゃぐちゃにしてくれたものだと思います。
アメリカが真剣に将来を考えたうえで正しく力を行使すれば、
世界は今より遥かに平和になっていたことでしょう。
特に民主党政権が酷いですね。
あとキッシンジャーは世間的には優れた人だと思われていますが、
実際には大したことのない人だということがよくわかりました。

本書の知識を踏まえたうえでアメリカの言動をみるることで、
冷静な判断ができるようになると思います。

それでも、だからこそ日本はアメリカと対等に渡り合える同盟関係を構築すべきでしょう。
アメリカの思慮の浅い政策や実力行使を諫めることができ、
かつ振り回されないようにすることができるように、
日本の安全保障を充実させつつ国力を高めていかなければならないでしょう。
少なくとも本書で述べられているようなアメリカに、日本の安全保障を完全に任せるわけにはいかないでしょう。
  1. 2017/07/13(木) 19:38:55|
  2. 藤井厳喜
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トランプ革命で復活するアメリカ/藤井厳喜(2016)



★★★★★

トランプでよかった。ヒラリーなら日米崩壊。

トランプ氏がどのように選挙戦を戦って大統領になったのか、
トランプ氏がなるべくして大統領になったアメリカの背景はなんだったのか、
なぜヒラリーが負けたのか、
について詳しく解説しています。

マスメディアに適切な情報を全く期待できない中、
本書は極めて貴重な情報を提供してくれます。

日本もそうですが、アメリカも民主党は酷いですね。
クリントン夫妻は権力を使って私財をため込み、オバマは何ら公約を果たさずアメリカを弱体化させただけ。

これまた日本もそうですが、アメリカの左派メディアは酷いですね。
今でも相変わらずトランプ降ろしのためにフェイクニュースを乱発していますが、
選挙戦中も同じことをやっていたようです。

アメリカの普通の人々にとってトランプが大統領になって本当に良かったと思います。
ヒラリーが大統領になっていたら、彼ら/彼女らは更に搾取されて完全に追い詰められていたでしょう。

日本にとってもトランプが大統領になって本当に良かったと思います。
トランプ大統領は米中冷戦において日本との同盟の重要性を理解してくれています。
ヒラリーが大統領になっていたら、米中がずぶずぶの関係になり、日本もアメリカも崩壊していく一方だったでしょう。

トランプ大統領と安倍首相のタッグが実現している間に、
対北朝鮮だけでなく対チャイナ戦略を確立して実現させる必要があるでしょう。
韓国は日米が協力して放置しておけば勝手に自戒するでしょう。

著者の書籍は何冊か読んでいますが、
本書でもいつもの冷静かつ鋭い分析と洞察で本質に迫っており、気に入っています。

本書では、アメリカの実態についての詳細な分析もさることながら、
TPPがなぜダメなのか、についての正しい理解をえることができました。
マスメディアでは報道されていない理由で著者は反対しており、その理由であれば私も同意します。

日米を中心とした解説を知りたいときには、著者の本をベースにしたいと思います。
  1. 2017/07/12(水) 20:49:24|
  2. 藤井厳喜
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  4. | コメント:0

バカで野蛮なアメリカ経済/藤井厳喜(2012)



★★★★★

トランプ大統領が誕生した背景がよくわかります

アメリカがグローバル資本、特にグローバル金融資本に支配されたことで、
アメリカ国内から雇用が減ることで購買力が下がるスパイラルが出来上がり、
タックスヘイブンで納税を免れることで政府財政が逼迫し、
本来これらを正すための政党も共和党だけでなく民主党も彼らのポチになりさがり、
世界第一の強国であるアメリカがデフォルトしかねない状況になっています。

この状況下で、
国民の雇用を創出し、
グローバル資本に税金を支払わせ、
選挙資金を既得権益に頼らなくても良い大統領候補者が登場すれば、
国民に支持されて当選するでしょう。
それがトランプ氏だったということでしょう。

著者は大統領にトランプ氏がなることを疑わなかった稀有な人ですが、
本書を読めば、
歪んだアメリカ経済で苦しんでいる普通の数多くの人々という、
既得権益が本気で助けようとしないことで生じる空白のマーケットに、
トランプ氏がダイレクトに飛び込んだということがよくわかります。

因みに対立候補のヒラリーは既得権益そのものであり、
かつチャイナとずぶずぶの関係ですので、勝てるわけがありません。
もし、ヒラリーが大統領になれば、アメリカはチャイナに屈する恐れは十分にあります。
  1. 2017/07/11(火) 15:25:28|
  2. 藤井厳喜
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  4. | コメント:0

官僚の真実/高橋洋一



★★★★★

メディアの捏造報道を逆手にとって、既得権益と岩盤規制の破壊に利用しよう

森友や加計などについてマスメディアのプロパガンダを
無意識に鵜呑みにしている人向けに書かれている本だと思います。
政官財の癒着、省庁の既得権益、官僚の天下りなど、様々な問題を提起していますが、
ずいぶん昔から言われ続けられているものであり、
それらを知っている人にとっては、新たな鋭い切り口での情報はあまりないでしょう。
一方でプロパガンダを意識的に擁護、加担している人にとっては、
本書に対しても感情的に噛み付くだけでしょう。

とはいえ、森友や加計が反日パヨク政党・メディアによって歪められている状況下では、
本書を出す意味はあるでしょう。

たとえば、加計の本質的な問題は、
文部科学省の許認可&天下りの既得権益を守るための岩盤規制にあります。
許認可は需給調整のためという大義名分はありますが、需給調整は市場に任せるもので官僚が行うものではありません。
またこの既得権益で甘い汁を吸っている業界団体と、そこから献金を受けている議員たちにあります。

今回のことは、
日本にとって最適な教育の在り方を考えるよりも、ただ単に天下り先が確保できればよい文部科学省、
日本にとって全国的に最高水準の獣医療を提供するよりも、ただ単に新規参入させずに楽をしたいだけの業界団体、
業界団体から献金をもらって、日本を良くしようとしている政府に対して、ただ単に反対したいだけの民進党、
国民の知る権利とこれ踏まえた民主主義を全く無視して、ただ単に倒閣と国家破壊を目論むマスメディアが結託して、
何ら問題のない手続きをまるで疑惑があるかのようにバカ騒ぎして、
言論テロと国会テロを何カ月もやり続けて血税を浪費しただけのことです。

このような既得権益と岩盤規制はすべてなくしてしまったほうが健全であり、競争により質も高くなります。
許認可権限を奪い、届け出制に変更することで、最低限の順守事項のみチェックし、後は市場に任せる(業界団体の利権破壊)
許認可権限を奪うことで、天下りと天下りに紐づく無駄な予算を根絶する(官僚の利権破壊)
許認可権限を奪うことで、政治家を利用した不正な忖度を根絶する(政治家の利権破壊)

本書を読んで思うのは、
役人は相変わらず国益ではなく、省益を追求している愚かさ、
それに加担している族議員が選挙で選ばれているくだらなさ、
本来これらを徹底的に追及すべき野党の情けなさ、
それにもかかわらず、政策を一歩ずつ前に進めている安倍政権のまともさ、です。

安倍政権は、
倒閣&国家破壊運動しかしないマスメディアの捏造報道を逆手にとって、
既得権益と岩盤規制の破壊に利用すればいいと思います。
そして既得権益側に意図的にブーメランを投げさせる、
したたかさを持ってもらいたいと思います。
  1. 2017/07/08(土) 14:36:42|
  2. 無責任官僚
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0
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プロフィール

I am that I am.

Author:I am that I am.
誇りある日本の復活を望む一日本人

マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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