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伝統・科学・世界を知りマネジメントに活かす

日本の伝統・ヒトの自然科学・現在の国内外情勢・マネジメントなどに関する、ブックレビュー

世界が地獄を見る時/門田隆将 石平



★★★★★

石平氏の言葉の重みを受け止めなければならない

石平氏の著作(対談本を含めて)何冊か読みましたが、
本書での石平氏の言葉の重みは他書を圧倒しています。
門田氏が石平氏のこれらの言葉を引き出すために、
敢えて控えめな言葉を選んでいたとすれば、
門田氏は一流の聞き手だと言えるでしょう。

石平氏はチャイナの中華思想はチャイナの民族宗教であり、
チャイナの判断基準は「勝つか負けるか」の一点にあると定義しています。
これまでの日米をはじめとした世界各国のチャイナへの態度から、
国際秩序など力があればねじ伏せられる、力がないから虐げられたとチャイナは考えているようです。
世界は実際にはチャイナの考えているとおり、綺麗ごとではありませんでした。
そうではないと考えている日本は「お花畑」「カエルの楽園」だということです。

世界の弱肉強食・適者生存といった実情がチャイナの精神に力を与え、
各国の真のチャイナへに対する理解不足や妄想がチャイナの経済力を増強し、
チャイナが力で世界をねじ伏せることができるように軍事力を与えてきました。
日本では田中角栄と朝日新聞がチャイナに力を与えてしまいました。
今なお自民党の田中派の後継者たちが親中の態度をとっています。
日本は自ら危機を招いたようなものです。

自らのオウンゴールともいえる失策によりチャイナに力を与えてしまい、
中華思想による覇権を容易にしてしまいました。

石平氏は、
これを阻むためには、日本と日本人に対してかなりの覚悟が必要であることを訴えています。
先ず、日米が協力して本気で経済制裁を行いチャイナの経済破綻を引き起こすことが第一段階ですが、
日本は短期的には小さくない経済的な打撃を受けることになるでしょう。
次に、経済破綻によりチャイナは軍事的な報復を仕掛けてくることが第二段階になりますが、
日本がこれに対峙するには、憲法第9条を改正し、抑止力をかなり高めることが必須となります。
そのうえで、日米同盟を基軸として軍事力でチャイナを抑えなければなりません。
更に、軍事的なアプローチを上手く行うためには、台湾の存在が欠かせません。
日米で台湾を独立国として承認し、日米台同盟を結成してチャイナを大陸から海に出さないようにすることが必須です。
また、日米台に加えて、ロシア・インド・ベトナムなどとも連携してチャイナを封じ込めなければなりません。
このような覚悟が問われており、このような覚悟がなければ日本はチャイナに滅ぼされるでしょう。

日本は最悪の事態を想定して、迅速かつ冷静に準備を万端整えておく必要があるでしょう。
幸い、憲法改正議論が安倍総裁の発言によって始まり、かつ本丸である第9条を中核にしようとしています。
軍事衝突は可能な限り避けるべきでしょうが、チャイナにそのような発想はありません。

本書は、日本が覚悟を決めないと「世界が地獄を見る」ということを言いたかったのではないでしょうか。
  1. 2017/06/30(金) 23:12:08|
  2. チャイナ&半島
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「カエルの楽園」が地獄と化す日/百田尚樹 石平



★★★★★

【最重要警戒】チャイナは日本の価値観が全く通用しない!「カエルの楽園」リアルバージョン。

カエルの楽園」を現実を頭に浮かべながら読んで、ある種の恐怖と怒りを感じました。
本書は、まさに「カエルの楽園」リアルバージョンであり、生々しい現実が描かれています。
この2冊の内容を受け入れることができなければ、日本は本当に危ないと思います。

対処法はただ一つ。
憲法第9条2項を削除して抑止力としての軍事力を増強するとともに、
これをもって日米同盟をより強固にすることで、
チャイナが日本に少しでも手を出すと火傷すると思わせることです。

チャイナは日本の価値観が全く通用しない国です。
・徳という概念を持っていない
・国境という概念を持っていない
・人命の尊さという概念を持っていない
・国際法という概念を持っていない
・力の限り誰に何をやっても構わない

満州・モンゴル・チベット・ウイグル・香港・台湾・東シナ海・南シナ海・尖閣諸島・沖縄などへの侵略で何をしてきたか、
また文化大革命・天安門大虐殺など自国民に対して何をしてきたか、
を振り返るだけで、その残虐さ・非道さがわかるはずです。
一帯一路やAIIBはその延長にすぎません。日米は何があっても加担してはなりません。チャイナを利するだけです。

またチャイナの軍事力も侮ることはできません。
毎年膨大な予算をつけて軍事力を強化しています。
様々な兵器の質についてはよくわかりませんが、世界の工場ですので量は青天井でしょう。
何より恐ろしいのは、独裁国家&13億の国民です。
人命の尊さという概念がありませんから、独裁国家の一声で13億人が兵士になります。
単純計算で日本人1人が13人に囲まれ襲われるということです。とても敵いません。
そして、13億人が日本人を殺さなければお前を殺すと本気で言われ、殺さなければ本当に殺されかねません。
人海戦術が確実に使える数少ない独裁国家ということです。

こんな国と対話で何とかなると考えることができる人がいること自体が不思議で仕方ありません。
日米同盟と在日米軍のおかげでギリギリの一線を越えてこないだけです。

このことをより理解するためには、以下の本がお勧めです。
藤井厳喜氏:米中激戦! いまの「自衛隊」で日本を守れるか
櫻井よしこ氏:一刀両断

あと、朝鮮半島が注目されていますが、日本が最も警戒しなければならないのはチャイナです。
チャイナと比べれば、朝鮮半島は国力がないのにチャイナのやり方をパクッているだけの国です。
チャイナの非道から目をそらさせるために活動しているようにも見えてしまいます。
  1. 2017/06/29(木) 19:16:59|
  2. チャイナ&半島
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アメリカと中国は偉そうに嘘をつく/高山 正之



★★★★★

国内・国外の非道さについての小気味好いコラム

2015年出版と少し古いですが、
国内・国外の非道といえる国家・権力・メディア・団体についての最近の解説書を、
凝縮して、小気味好くコラムにして紹介していると思います。
また、本書で挙げている非道さは益々酷くなっているような気がしますので、
本書に古さは全く感じられません。
読みながら非道さそのものに対しては、怒りを覚える一方で、
小気味の良い文章で紹介されていますので、怒りが軽減され愚かさを感じます。

これを読むと、国連が如何に欺瞞に満ちた存在であるかもわかります。
常任理事国すべてが非道さを持った国家ですからね。

しかし、これらの国々と付き合っていかなければならないのも事実です。
(もう付き合わなくていい国家もありますが)
備えあれば憂いなしです。知っておいて損はありません。
ただ、外務省は解体&再構築することは必須でしょう。

とはいえ、日本はこれらに慣れつつも染まってはいけません。
染まってしまえば、日本の伝統が生み出した日本らしさ、日本の良さがなくなってしまいます。
むしろ日本らしさ、日本の良さに磨きをかけて、相手に見せつけるぐらいでも良いでしょう。
また日本が得意とする外来文化の日本化で、日本らしく相手に対峙しても良いでしょう。

残念なことに、非道に染まってしまった
日本の政党、メディア、企業、団体は少なくありません。
これらの見苦しさを少し覗いてみるだけで、
染まってはいけないことがわかると思います。

特に、マスメディアの偏向ぶりはもはや周知の事実ですが、
まさかここまでとは思いませんでした。
本書の内容が事実であるとすれば、
マスメディアの情報はほとんど偏向・歪曲・捏造と言えます。

本書で取り上げられている非道について、
マスメディアの報道を鵜呑みにしたことで、
幾つか間違って理解していたものを発見しました。
この点でも本書を読んでよかったと思います。

このような書籍や雑誌とネットがあれば、
既存のマスメディアは要らないのではないでしょうか。
  1. 2017/06/29(木) 11:11:39|
  2. 国際情勢全般
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リベラルですが、何か?/香山リカ





タイトルが違う!「パヨクですが、何か?」が正しい

リベラルとは、
その名の通り自由主義であり、
右のファシズムにも左のコミュニズムにも屈せずに、
責任ある自由を貫き、
更にはファシズムにもコミュニズムにも言論の自由のみは保証するというもの。

真のリベラルについては、以下の本が参考になります。
湯浅博氏「全体主義と闘った男 河合栄治郎

また偽装リベラルについては、以下の本が参考になります。
田中英道氏「日本人にリベラリズムは必要ない

パヨクとは、
自分がエリートであると勘違いし、
自己の左巻きのイデオロギーに染まり、
そこで思考停止に陥ることで、物事を多面的に考える能力が退化した結果、
事実を収集し、分析し、理論武装して言動することができなくなり、
感情を爆発させることしかできず、
反対意見を持つ人の言論の自由を暴力的な方法で弾圧し、
更には暴力という実力行使に及ぶことで、
国民の安全・平和・幸福を破壊するというもの。

現在国内で活動している自称リベラルの政党・メディア・団体は、
ほぼ上記で定義したパヨクに該当するでしょう。

ですので、リベラルとパヨクは全く異なるものです。
パヨクはコミュニズムに近いのではないでしょうか。

また今の日本のパヨクは、反日がプラスされています。

またパヨクは、
立ち位置が少しでも右側にあるだけで、
極右とレッテル貼りをして思考停止し、なんでも反対と叫びます。

リベラルとパヨクを履き違えている、
もしくはリベラルに偽装している、
というところで既に破綻しています。

パヨクにも言論の自由は保証されていますが、
それを濫用し、または公共の福祉に反することになれば、
パヨクが崇めている日本国憲法違反になります。

ご参考:日本国憲法(該当条文)
第12条
この憲法が国民に保障する自由及び権利は、国民の不断の努力によつて、これを保持しなければならない。
又、国民は、『これを濫用してはならないのであつて』、『常に公共の福祉のためにこれを利用する責任を負ふ』。
第13条
すべて国民は、個人として尊重される。
生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、『公共の福祉に反しない限り』、
立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とする。
  1. 2017/06/26(月) 17:25:14|
  2. 自称リベラル勢力
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カエルの楽園/百田尚樹



★★★★★

日本の現状と最悪の近未来シミュレーションの寓話化。わかる人にはわかる。

百田さんの「今こそ、韓国に謝ろう」を読んで、
改めて百田さんの表現力に感心してしまいましたので、
タイトルからおおよそのストーリー展開がみえていましたが、
読んでみたくなり、本書を購入しました。

面白さと恐ろしさが同居している内容で、
日本の現状や反日国家の日本侵攻実態を思い浮かべながら、じっくり読ませていただきました。
最悪の近未来シミュレーションも、十分にあり得ることだと思いながら読みました。
既にEEZ・領海・小笠原諸島・尖閣諸島・沖縄が実例になり始めていますね。
沖縄については、我那覇真子さんと八重山日報を応援します。

読み始めると止まらまくなり、一気に読みきってしまいました。
やはり凄い作家さんです。

本書を読んでなお、日本の置かれた状況を飲み込めない人は、
まさに、お花畑だと言われても仕方がないでしょう。
  1. 2017/06/26(月) 17:21:27|
  2. チャイナ&半島
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一刀両断/櫻井よしこ



★★★★★

日本人、特に政治家や官僚、とりわけ外務省の「お花畑」「カエルの楽園」ぶりに対して、一刀両断!

2017/6/20の虎の門ニュースで櫻井よしこさんが特別出演され、
本書を紹介されていましたので、Amazonで速攻購入し、当日夜に届き、一気に読み終えました。

現在日本が抱えている様々な問題について、
日本と日本人を絶対に守らなければならない、という安全保障の観点から、
何が問題なのか、何故問題なのか、どうあるべきか、何をしなければならないか、
という切り口で鋭く炙り出し、
問題だけでなく解決策まで明示しています。
日本自身の課題をここまで深く、かつ幅広く提示している本は、
非常に価値が高いと思います。

また、類書では日本を取り巻く反日他国や国内の反日勢力への批判が多いのですが、
本書では、その批判をしつつも、それらに対峙しない、対策を講じない日本に対して批判しています。
反日他国や国内反日勢力を批判するだけでは何も解決しません。
著者は、日本人が自覚し覚悟をもってこれらに対処することを最も望んでいます。

北朝鮮や南朝鮮の蛮行・愚行に目が行きがちですが、
本当に注意しなければならないのは、チャイナです。
専制国家・侵略国家・弾圧国家・帝国主義国家・無法国家であるチャイナです。
米中冷戦は既に始まっており、
表では交渉、裏では蹴り合いが行われているのが実態です。
日本に対しても尖閣諸島・沖縄・小笠原諸島などに挑発を続けています。

チャイナの軍備拡張・周辺侵略・捏造による歴史戦の巧妙さなどの脅威に対して、
日本人や日本の官僚(特に外務省)のお花畑ぶり、まさにカエルの楽園ぶりを指摘する、
といった日本の安全保障の脆弱性について鋭く指摘されています。

普段、人権について声高に叫んでいる団体は、
本来であればチャイナの人権弾圧に対して抗議すべきでしょう。

また、チャイナに進出している、進出しようとしている日本企業は、
金儲けのためにチャイナを利用しているようで、
実際はチャイナに利用されている、チャイナの非道に加担していることを知るべきでしょう。
チャイナは日本の企業進出で得た金で軍備拡張し、侵略や弾圧を繰り広げるでしょう。

すでにチャイナで得た金を、元以外の通貨でチャイナ国外に持ち出すことができません。
また、チャイナ国内の外資民間企業の中に共産党組織の設立を強制しようとしています。
チャイナに進出している日本企業は、最悪、身ぐるみ剥がされた上に不当拘束されかねません。

本来であれば、南朝鮮の戯言に付き合っている暇は日本にはありません。

米中冷戦と日本の置かれた状況については、以下の本が参考になります。
藤井厳喜氏「米中激戦!

そこで、
日本国憲法第9条2項を削除し、国防軍を整備することで、
チャイナへの抑止力を確立する必要があります。
アメリカに安全保障を完全に依存することは非常に危険です。
オバマ前大統領時代の弱腰のアジア政策でチャイナを調子付かせてしまいました。
またアメリカ民主党で力を持つクリントンファミリーはチャイナとはズブズブの関係です。
そしてトランプ大統領は太平洋の安全保障機能を有するTPPから完全離脱を宣言しました。
アメリカとの同盟関係を維持しつつも、日本が独力で抑止力を持たなければなりません。

憲法改正については以下の本が参考になります。
ケント・ギルバート氏「米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体

しかし、それだけではなく、
例えば、原子力規制委員会のお役所的な運営によって、
世界一厳しい基準を一律に適用し、原子力を利用した精度の高い癌治療が止められている、
一方で、世界一厳しい基準を理解できない司法が原発再稼働差止判決を出している、
といった日本の力を自分自身で削いでいることへの厳しい指摘もあります。

日本にとって、また日本人にとって、何が国益なのかを見極めることが必要です。
そして政治主導で国益を守らなければなりません。

更に反日媚中の日本のNGOや弁護士団体などが、
中国の慰安婦問題をでっち上げ、中国に慰安婦問題を日本に突きつけさせる、
という日本を貶めるような活動をしているにも拘らず、
日本政府は何ら対策を講じていないと厳しく批判しています。

本来であれば、これらの活動は断罪に値するのですが、
現行の内乱罪や外患罪は適用が極めて厳格なため実質的に発動ができなくなっています。
ですので、内乱罪・外患罪を見直して、これらの活動に適用できるようにしなければなりません。

まさに一刀両断です。

私にとって、日本のことを考える際のコアとなる本です。

パヨクイデオロギーに凝り固まって思考停止してしまった方は、
本書を読んでもネガティブな感情を爆発させるだけでしょうけれど、
普通の日本人であれば、本書を読めば日本が置かれている状況がよく理解できると思います。
是非お勧めします。

なお本書は週刊新潮連載の日本ルネッサンスに加筆しまとめたものです。
2016年に出版された原稿ですが、2017年において、状況はより悪化していると思います。

与党に拮抗できるまともな野党が存在しないため、与党に傲りや緩みが出始めています。
与党は下野した時代を思い出して、再度気持ちを引き締めていただきたいと思います。
  1. 2017/06/26(月) 17:17:48|
  2. チャイナ&半島
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赤い韓国/櫻井よしこ、呉善花



★★★★★

そろそろ決断して、次のステップに進むべき

朝鮮民族の残虐さ、卑劣さは本書で様々なかたちでとらえられています。
反日親北媚中の韓国、朝鮮民族がどのようなものかがよくわかります。
(ご参考:儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇
(ご参考:韓民族こそ歴史の加害者である
(ご参考:なぜ中韓はいつまでも日本のようになれないのか

THAADの踏み絵を踏むか踏まないか、
米韓首脳会談でトランプ大統領に屈するか否か、
で答えは出るでしょう。

今後も継続して朝鮮民族の残虐さ、卑劣さを発信していくことは重要ですが、
この手の情報を積極的に収集している人にとっては、もううんざりででょう。

日本にとってはバッファーゾーンとしての価値しかないのですが、
事大主義でふらふら、情知国家で無茶苦茶、情報漏洩で信頼失墜、
これではバッファーゾーンとしての価値もありません。
むしろ混乱要因でしかありません。

そろそろ決断して、次のステップに進むべきだと思います。
日本は朝鮮民族、韓国について安全保障上の位置付けを再定義すべきではないでしょうか。
例えば、断交に向けたステップを検討する、入管特例法を廃止する、などです。
そして半島というバッファーゾーンに頼らずに日本を防衛する策を講じるべきでしょう。
例えば、対馬に基地を設け、自衛隊と在日米軍が常駐する、などです。
  1. 2017/06/26(月) 17:11:51|
  2. チャイナ&半島
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共謀罪と日韓断交/余命プロジェクトチーム



★★★★★

【祝】改正組織犯罪処罰法成立!

改正組織犯罪処罰法、ついに成立しましたね。
一歩ずつですが、少しずつ普通の日本人の安全確保が進んでいます。
いいことですね。

なお、改正組織犯罪処罰法の運用を確実にするためには、
情報ダダ漏れの状態をなくすための、
スパイ防止法の成立と、
在日特権をなくして、他の外国人との公平性を確立するための、
入管特例法の廃止が必要です。

また他国からの余計な干渉をやめさせる抑止力を保持し、
拉致被害者等の在外邦人を救出するための、
日本国憲法第9条2項の削除が必要です。

安全保障は最大の社会保障です。
日本人の生命の安全が保障されたうえで、
生命を維持するという順序であるはずです。

以下の本も参考になります。
坂東忠信氏
在日特権と犯罪
ケント・ギルバート氏
米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体
  1. 2017/06/26(月) 17:06:34|
  2. チャイナ&半島
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トランプの黒幕/渡瀬 裕哉



★★★★

原点に立ち戻ったアメリカに対して日本はどう向き合うのか

タイトルは「黒幕」という過激なものですが、
内容は、アメリカ共和党保守派が如何なるものであるか、
について大統領選挙やトランプ大統領誕生に絡めて解説した本です。

共和党保守派は、
アメリカ独立当時の基本理念である「自由」「愛国」という価値観を
強く持ち、これを共有している方々の集団とのことです。
共和党の中には、リバタリアン、ネオコン、主流派などがいるようですが、
保守派は共和党内でこれらの勢力と緊張関係にあるようです。

「自由」「愛国」という価値観を持ち
ワシントン一極集中のエスタブリッシュメント(既得権益)支配を嫌う人たちが、
従来の共和党・民主党の政策ではないものを期待して誕生したのが、
トランプ大統領だったということです。

アメリカの原点に立ち戻った政権が誕生したと考える必要があるようです。
「自由」「愛国」という価値観を守るという保守勢力による政治です。

そして、これに反対するリベラルのエスタブリッシュメントの巣窟である、
メディアやアカデミズムが自分自身のステイタスが相対的に落ちることを嫌い、
ネガティブキャンペーンを展開してきた結果として(今でもしている)、
トランプ大統領に対する間違った見方が出てきている、といいうことです。

この点については、
日本のメディアやアカデミズム(という名前が既に相応しくないのですが)も同様であるどころか、
アメリカのリベラルエスタブリッシュメントの言説を単に翻訳して騒いでいるだけという、
情けない状態を晒しています。

また、ポピュリズムということばも、
リベラルエスタブリッシュメントが国民を見下した文脈で使われるのですが、
本来は悪い意味の言葉ではなく、単に大衆を意味するものであり、
その大衆が自らの理念と正しい見識を持っていれば、どうということはないものです。

ですので、日本は、メディアやアカデミズムに惑わされることなく、
建国の原点に立ち戻ったアメリカ、トランプ大統領と、
どのように付き合っていくのかを真剣に考えなければなりません。
政官財の癒着や職業議員、世襲議員など、共和党保守派が最も嫌う状態です。
日本がアメリカと対等につきあうためには、
日本らしい価値観を明確にし、共和党保守派の価値観を正しく理解し、
そのうえで、如何にそれらを共有させていくべきかを考えていく必要があるでしょう。

なお、著者はアメリカの価値観を共有することを提案していますが、
日本は日本で独自の歴史や価値観がありますので、
単に共有すればよいという意見には賛同できません。

本書を通して、アメリカには様々な課題が山積しているものの、
こと政治に関しては、素直に羨ましいと思いました。
  1. 2017/06/18(日) 15:03:37|
  2. アメリカ
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「国家」の逆襲/藤井 厳喜



★★★★★

グローバリズムの終焉と主権国家の再浮上。日米英三国同盟で新たな秩序の確立が急がれる

グローバル資本による、自分たちだけが儲かれば良いという発想によって、
様々な国家と普通の国民が不幸になっている状況下で、
グローバリズムに対抗するナショナリズムと、
エリーティズムに対抗するポピュリズム(大衆主義)が台頭し、
これからは自国の国益を第一に考える独立国家同士が、
個別にWin-Winの関係を構築するようになっていくようです。

マネジメントを発明した社会生態学者のP.F.ドラッカーも、
グローバル資本と独立国家の利益がいずれ相反し、
この2つの陣営での対立は避けられないだろうと、
数十年前に提言していたことを思い出しました。

ナショナリズム&ポピュリズムにより、
グローバル金融資本に厳しい規制がかけられ、
拠り所としていたタックスヘイブンも潰される政策がとられたことにより、
グローバリズムは終焉に向かうか、
もしくは独立国家と歩調を合わせて存続するでしょう。

この文脈からEUもグローバリズムの縮小版として位置付けられています。
そして、エリートによる国民を無視したEU統合の幻想は、
難民受け入れとその是非をきっかけにして、徐々に崩壊を始めているようです。
イギリスのEU離脱(ブレクジット)にはじまり、様々なEU加盟国の国内にEU離脱派が増えているようです。
このまま進めば、EUは崩壊していくのかもしれません。

そして、その元凶は、財政規律真理教と難民歓迎真理教を背負ったドイツにあるとのことです。
EUの中ではドイツの国力が最も高いのですが、
WW1とWW2で敗戦し、反省しているはずのドイツが、
その国力を最大限に誇示してEUを思うがままに支配しているようです。
これにイギリスをはじめとして、EU加盟各国が反旗を翻しているようです。
著者は、現在のEUはドイツ第四帝国だと言い切っています。

EUへの移民については、
もともとヨーロッパ列強がアジア・中東・アフリカを侵略・植民地化した歴史がありますので、
当然の報いだとは思いますが、
この流れが、EU以外にも波及することになると、日本も対岸の火事では済まされません。

また、ドイツは日本人には良い印象があるのですが、
実際にはドイツ銀行の不正、フォルクスワーゲンの不正など、様々な悪事を重ねており、
また、移民受け入れも人道的な理由ではなく、安い労働者を確保するためのようです。
ドイツが何故志那のAIIBや一帯一路構想に賛同しているか、理解できなかったのですが、
正しい認識の下では、さもありなんという感じです。
日本人はドイツ車を購入して悦に浸っている場合ではありませんね。
(2017年にドイツ銀行の筆頭株主が志那の企業になりました。もはやドイツ銀行は志那傘下です)

これで危惧されるのは、独中連携によりユーラシア大陸が彼らの思惑通りに進むことです。
かつてのファシズム国家と今も共産主義国の連携は、WW2の独ソ不可侵条約を彷彿させます。
日本としては、法治国家・自由経済・民主主義を死守しつつ、断固これを阻止しなければならないと思います。
日本としては、断固これを阻止しなければならないと思います。
そのためには、日米同盟にブレクジットしたイギリスを加えて三国同盟を結ぶことです。
イギリスはドイツと同様志那に接近していましたが、ブレクジットによりそれが消滅しました。
またイギリスは大東亜戦争で日本がイギリスの植民地を全て解放・独立させてしまったことから、
日本に大してあまり良い印象を持っていないようです。
だからこそ、日本は孤立しかねないイギリスに手を差し伸べることで、良好な関係を構築すべきだと思います。

この間隙をぬって、早急に日米英三か国同盟を締結するとともに、
これをコアとして、親日、親米、親英諸国とも連携していくことが求められます。

これにより、国外への軍事膨張を続ける志那に対しても、牽制を行うことができるようになります。
アメリカの志那に対する弱気外交はトランプ大統領が就任したことで変化するでしょう。
そして、日本はせめて自国防衛は独力でできるようにしなければならないと思います。
志那や朝鮮に自国の領土・領海・領空を犯されても遺憾と抗議しかできないようでは駄目です。
最近は国内でも「遺憾砲」と揶揄される始末です。
そうでなければ、いくら日米同盟があってもトランプ大統領は本気で日本を護ってはくれないでしょう。
日本は早く憲法9条真理教から抜け出さなければならないと思います。

なお、著者の本は何冊か読ませて頂いていますが、
何れの本についても、広範な情報を論理的に整理したうえで、シャープな解説がなされています。
現象を点で捉える論客が多い中で、
著者は歴史(時間)と地政学(空間)の両軸で立体的に現象をとらえているからだと思います。
国際情勢を知る上では、私の中では最も信頼できる方です。

  1. 2017/06/17(土) 21:17:50|
  2. グローバリズム・コミュニズム
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プロフィール

I am that I am.

Author:I am that I am.
誇りある日本の復活を望む一日本人

マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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