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Rising Sun

Author:Rising Sun
リヴァタリアン


マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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バカだけど日本のこと考えてみました/つるの剛史



★★★★★

お子さんをお持ちの普通の日本人のお父さんとして、当たり前の問題提起

この方は以前おバカタレントとして売り出していましたが、
本書における問題提起については決してバカではありません。

お子さんをお持ちの普通の日本人のお父さんとして、
日本を破壊しようとしている、日本人の生命を脅かそうとしている
愚かで、浅はかで、薄っぺらくて、視野狭窄で、自己中心的で、ダブルスタンダードで、暴力的な
おかしな勢力の言動に対して、
当たり前の疑問を持ち、問題提起をしているだけです。

彼に対して、
根拠のないレッテル張りをしたり、一方的に言論封殺したり、
いろいろあるようですし、今後もありそうですが、
彼に共感する人の方が多数を占めると思いますので、
これからも当たり前の疑問を持ち、問題提起をし続けていただきたいと思います。

「官僚とマスコミ」は噓ばかり/高橋洋一



★★★★★

亡国官僚と売国メディアにはiが足りない

省益と保身しか頭になく結果として日本を亡国に導く官僚。
捏造と隠蔽による反日プロパガンダに堕した売国メディア。
日本最大の既得権益である、この両者の策謀と情報操作によって国難に瀕する日本。
この国難を利用して日本を破壊しようと活動する左翼野党。
この国難を利用してチャイナに従属しようと活動する媚中与党議員。
(メディアで取り沙汰されているポスト安倍は全て媚中議員というお粗末さ)

これが今の日本の危機です。
本書を読んで、再認識しました。

官僚・メディア・左翼野党・これらの御用学者の言動について、
疑うこと、信じないこと、逆が真なりと考えてみること、
ここから始める必要があるでしょうね。
彼らの言動を鵜呑みにしてはいけない理由が、
本書にはこれでもかというぐらい実例で挙げられています。

要約すると2つのiが欠落していると言えるでしょう。
integrity (誠実さ)とintelligence (知恵)の2つです。

これが日本経済の邪魔をする「七悪人」だ! /高橋洋一



★★★★★

共通点がありますね

読んでみて気づいたのですが、本書の七悪人には共通点がありますね。
・既得権益と岩盤規制に守られていることによる「腐敗」の巣窟
・国益の為に切磋琢磨しない故に大量輩出される「無能」な人材
・権力だけを振りかざして責任を全く取らない「無責任」な体質

加えて、テレビ・新聞・左翼野党の三悪人は、
明らかに反日売国という共通点がありますね。

とにかく、醜い、卑しい、穢らわしい、日本の恥ですね。

因みに政治家には選挙がありますが、
政官業癒着の利権団体、反日売国勢力などの強力な支援が、
それぞれありますよね。

坂本龍馬ではないですが、
もう一度日本を掃除しなければならないようですね。

ただ、この七悪人が邪魔をしなくなったとして、
日本経済が復活するかどうかは未知数だと思われます。

著者の戦後経済史は嘘ばかりによれば、
戦後日本の高度経済成長は1ドル360円という超円安が続いたことでほぼ説明ができるとのことです。
勿論、日本的経営による日本人の知恵と努力の結晶としての製品が世界を席巻したのは確かですが、
超円安があってこそのものであるのも確かです。

グローバル市場経済かつ1ドル110円前後の現在において、
日本経済を牽引していくことができ、かつ世界をリードしていくことのできる新たな産業が必要だと思います。

悪人を挙げ連ねて批判することも大切なのですが、
未来に向けて生産的な議論を重ねていくことも大切なことだと思います。

なお、著者には第二弾として、
これが日本の安全保障の邪魔をする「○悪人」だ!
を出していただきたいと思います。
本書の七悪人とかなり重複しそうですが。。。

追記(20180313)
少し横道に逸れますが、中央省庁酷いですね。政府の足を引っ張っているとしか思えません。
まるで日本破壊工作員による自爆テロみたいですね。
この1年だけでも、文部科学省、厚生労働省、財務省の国賊ぶりは解体&ゼロベースでの再構築に値しますね。
今年は憲法改正で手一杯でしょうから、来年の目玉として行政大改革を大胆に実行して欲しいですね。
勿論、消費税増税は白紙撤回し、必要な規模の財政出動を行い、歳入庁を新設することは必須でしょう。

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