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伝統・科学・世界を知りマネジメントに活かす

日本の伝統・ヒトの自然科学・現在の国内外情勢・マネジメントなどに関する、ブックレビュー

寄生難民/坂東忠信



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国家安全保障について真剣に取り組んでこなかったツケが既にまわりはじめているということ

在日・難民・移民は先ず国家安全保障の問題として取り組まなければならないはずです。
この観点を抜きにして、
短絡的な経済対策として、
また単に過去を踏襲するお役所仕事として、対応してきたが故に、
本書で書かれているように、日本国民と善良な親日外国人の生命や人権が蔑ろにされている訳です。
在日犯罪統計情報の公開すらなされていません。

現在の戦争は超限戦であり、既に日本はその渦中にあります。
憲法9条を改正してフルスペックの自衛権を有し、
自国を守り抜き、他国への抑止力となる自衛軍の整備・増強は自明のことですが、
それ以外にも日本人と善良な親日外国人の生命と人権を守るためにやるべきことは数多くあります。

決めるべきことを決めないので、現場の警察や入管の方々が必死の思いで守ってくださっています。
自衛隊もそうですが、政治が明確な戦略的意思決定をしないので、いつも現場にしわ寄せが行きます。

実際に日本を守っているのは現場の公務員(自衛隊・警察・海保・入管・消防など)です。
売国野党は存在自体が論外ですが、それらを論破できない与党もだらしないと思わざるを得ません。
政治がしっかりしないと、現場で日本を守っている方々もモチベーションが保てません。

政治は国家戦略、その中でも最重要である国家安全保障戦略を先ず明確に打ち出すことが必要です。
そして、その戦略をやり抜く覚悟と決意を国民に示さなければなりません。
  1. 2018/04/20(金) 15:30:31|
  2. 国家安全保障
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なぜ中国から離れると日本はうまくいくのか /石平



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脱亜論を日本の外交・安全保障戦略の基本に据えるべき

本書にて著者は、
日本がチャイナと交流すると日本が不幸になり、
日本がチャイナと断絶すると日本が幸福になると、
日本とチャイナの二千年の関係を振り返って簡潔かつ深い洞察を与えてくれています。

大東亜戦争が失敗したのもチャイナに関わったことが原因だと著者は分析しています。
日露戦争勝利後、目標達成して次の目標を見失い、
せっかく成功した脱亜入欧から反対の方向に舵を切り始めてしまい、
チャイナを含めた大東亜共栄圏という発想に至ってしまったこと自体が間違っていたとのことです。

逆の場合が全くなかったのかどうかは定かではありませんが、
まあ、地理的に隣というだけで、民族としての由来も歴史も全く異なる両者ですので、
離れていた方が幸福であるというのは正しいでしょう。

ということからすれば、
脱亜論を日本の外交・安全保障戦略の基本に据えなければならないでしょう。
そして相手は力のみを信奉する国家ですので、日本も力で対峙しなければなりません。
配慮とか遠慮とかいう日本の美徳は、相手に付け入る隙を与えるだけです。

ここは気をつけなければなりませんね。
反日売国野党は勿論のことですが、
与党や官僚の中にも配慮とか遠慮とか本気で言う輩がいますからね。

あと著者は、チャイナとダブルコリア抜きの
世界的なチャイナ包囲網形成を提案しています。
これ自体は良いのですが、
反日チャイナ人も全世界に進出しており、その影響力が強い国家もあります。
また、チャイナの本質を知った上でなおチャイナと手を組むドイツのような国家もあります。
この辺りを見極めた上で連携・同盟していかないと、
日本企業がチャイナに進出した時のように知恵や技術が盗まれるだけになる恐れがあります。

日本とチャイナ(ダブルコリア含む)は既に冷戦状態にあるという前提で、
対峙していかなければならないでしょう。
  1. 2018/04/04(水) 20:30:16|
  2. 国家安全保障
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公安情報/井上太郎



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真の問題は政府・与党に日本と日本人を守り抜くために戦う覚悟が足りないこと

本書には反日国家・反日民族・日本国内の反日勢力について、
生々しい事実を数多く提示しています。
また本書のように反日勢力を暴く書籍も数多く出版されるようになりました。
そして情報源がテレビと新聞だけという人々以外の人々とっては、
左翼野党・メディア・学術界・法曹界・教育界など、
あらゆるところに反日勢力が存在している、牛耳っていることが周知の事実となりました。

ここまで来たことは非常に良いことなのですが、
厳しい見方をすれば、まだ第一段階をクリアしただけだと考えざるを得ません。
つまりわかりきっている敵を世の中に知らしめたということです。

また敵を知った上で行動に繋がらなければ、せっかくの著書も意味がありません。
反日議員に対しては対立候補に投票する、
メディアは見ない・払わない・信じない、
東京裁判史観・ルーズベルト史観の呪縛から完全に抜け出す、など行動しましょう。

次に行うべきことは、与党や官僚の中にいる反日勢力を炙り出すことです。
これが第二段階と言えるでしょう。
与党の中にも媚中媚朝媚韓勢力はいるはずですし、
外務省のチャイナスクールのように、官僚の中にも反日勢力はいるはずです。
穿った見方をすれば、わかりきっている反日勢力が明らかになり標的にされることで、
自分たちから目を背けさせることができるようになります。
しかも彼らは、実際に権力の中枢にいますので、外野で騒いでいる反日勢力よりも危険です。
売国議員」の著者は第二弾ととして与党の売国議員を炙り出すようです。

与党や官僚の中にいる反日勢力を炙り出し、権力の中枢から排除するためには、
愛国心を持った政府・与党が日本と日本人を守り抜くために戦うという覚悟が不可欠です。
今の日本の政治に最も欠けているのはこの覚悟だと思います。
この覚悟が欠けているので、
明確な目的も、戦うための戦略・戦術もないのだと言わざるを得ません。
メディアの捏造とこれに基づく左翼野党の追及はひどいものですが、
戦う覚悟があれば想定内のはずです。
しかし、これらに対して戦略的な対応や鮮やかな戦術が見受けられません。
メディアと左翼野党ごときにこの程度の対応しかできないのであれば、
日本と日本人を守り抜くことなどできないでしょう。

反日勢力の大元締めである反日国家は建国以来現在に至るまで、
日本に対して超限戦争を仕掛けています。
日本政府・与党は反日国家と戦争状態にあるという前提で覚悟を決めて、
日本と日本人を守り抜くために目的・戦略・戦術を明確にし、実践しなければなりません。

そのためには、心ある日本人一人ひとりが、
反日国家の真の姿を知るとともに、日本の実態の真の姿を知り、
その上で、日本の強みと弱みを正しく理解し、強みを更に強化し弱みをなくすために、
何をなすべきか、どうすればできるのか、を考え抜き、
その上で、政府や与党議員にどんどん訴えていきましょう。
このような声が大きくなり広がっていき、地元の利権よりも強くなっていけば、
与党議員は自らの選挙公約に掲げるようになるでしょう。
理想としては、
全ての選挙区で、反日国家から日本と日本人を守り抜くこと、そのためになすべきこと、
が争点になれば日本は復活すると思います。
  1. 2018/03/12(月) 11:08:21|
  2. 国家安全保障
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天皇の平和 九条の平和/小川榮太郎



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日本と日本人が守るべき平和についての冷静な考察

日本の平和とは古来から日本人の精神に脈々と受け継がれてきたものであり、
その中心にあるのが万世一系の男系男子で125代続いた歴代天皇による「祈り」と「国見」です。
今上陛下の譲位のお言葉は、この文脈で受け止めなければならないと著者は述べています。

次にこのような日本古来の平和の精神である「和を以て貴しとなす」と、
占領憲法として押し付けられた日本国憲法9条2項の平和とは全く異なるものであり、
9条2項を教条的に守ろうとする勢力は、むしろ日本の平和を危険にさらしたい勢力であると論破し、
9条2項の改正こそが、日本の平和を守るために必須であることを丁寧に解説しています。

更に、安倍首相の様々なメッセージには、
左翼勢力からだけでなく、保守勢力からも様々な批判があることを紹介しつつも、
世界中で展開されてきた反日プロパガンダの実態を的確に把握したうえで、
極端な反論をすることで逆に日本に対する評判を下げることなく、一方でこれ以上日本の誇りと自信を失うことのないよう、
ぎりぎりのバランスを考慮したうえでの工夫が見えると考察しています。
これも、軍事力を行使できない日本が世界の中で平和を勝ち取り維持していくために必死の戦いをしているのだと言えるでしょう。
ただし、日韓合意の文章については徹底的に批判しています。やはり外務省が絡むとろくなことがないようですね。

そして、これらを阻む勢力、またこれだけの苦労をしなければならない元凶としての勢力が国内外に歴然と存在することを明示しています。
国際的な左翼ネットワークです。現代版コミンテルンといってもいいでしょう。
勿論日本の反日売国左翼野党はこれに入っています。
メディアで言うなら、朝日新聞ー新華社通信ーニューヨークタイムズが例として取り上げられています。
また、日本の学術界は学問という言葉を盾にして、左翼政治活動を恥も外聞もなく行っています。
もはや政党・メディア・学問ではありません。単なる活動家です。
これらの勢力から日本と日本人は日本古来の平和を取り戻さなければなりません。

本書は、保守系類書とは少し異なり、冷静な考察を行うとともに、読者にも冷静な考察を求めていると思います。
このような本がもっと読まれ、日本のあるべき姿を冷静に考察・議論できる環境が広がるといいな、と思います。
  1. 2018/02/15(木) 20:03:20|
  2. 国家安全保障
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そうだ難民しよう/はすみとしこ



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日本は安全保障体制を盤石にしたうえで寛容の精神を示すべき

1テーマ見開き2ページで、イラスト・解説・出典掲載と、
非常にわかりやすく、かつ強烈なメッセージを訴えてくる本ですね。

日本は、
伝統的に和を尊び、徳を重んじ、世界の中では非常に寛容な国・民族だと思います。
一方で、東京裁判史観・自虐史観の洗脳により安全保障に関してはかなり脆弱な国・民族だと思います。
したがって、脆弱な安全保障体制の中での寛容という、非常に危ないエアポケットがあります。

そのエアポケットに存在するのが入管法・入管特例法等のザル法です。
・移住申請が受理されてから許可されるまでの間、基本的には日本国内のどこにいて何をしても良い
・移住申請が却下されても、何度でも再申請ができる
・外国人留学生は原則として就労禁止ですが、実質的には低賃金労働者として欠かせない存在となっている
・在日外国人は、通名使用可、生活保護受給可、犯罪を犯しても強制送還されないなど、他の外国人と比べると不公平な特権を有している
また、あろうことか公職選挙法もザル法になっています。

・多重国籍であっても日本国籍があれば被選挙権を有し、選挙で当選すれば議員になれる
・反日思想があっても帰化さえできれば被選挙権を有し、選挙で当選すれば議員になれる
(議員になれれば、総理大臣にもなれる、国家公安委員長にもなれる)

そして、日本は今、世界第5位の移民受け入れ国家となりました。
(ご参考:三橋貴明「 「移民受け入れ大国」日本の末路

また、在日外国人は特権を享受している一方で、
日本人と比べて日本に滞在する外国人(来日・在日)の犯罪比率はかなり高いです。
(ご参考:在日特権と犯罪

ですので、本書で挙げられた日本のケースについては、
東京裁判史観・自虐史観から抜け出せず、安全保障を踏まえた法整備をしてこなかった日本の責任です。

本書で日本のケースとして挙げられている方々が、どれぐらいおられるのかはわかりませんが、
日本は、万全な安全保障体制の上での寛容、を目指すべきだと思います。

そのためには、
・法治国家の根幹である立法・司法・行政への外国人登用の禁止
 (多重国籍者の議員資格剥奪・被選挙権禁止、帰化一世の被選挙権禁止、行政で雇用する場合は通訳や外国語教師等に限定など)
・入管特例法の廃止、及びこれに関連して決められた各種優遇策の廃止
 (他の外国人との不平等解消)
・帰化申請・移住申請の厳格化
 (犯罪歴のある者、組織犯罪集団に属している者は却下など)
・ビザ発給の厳格化
 (反日国家や犯罪の多い国へのビザ発給停止、ビザなし渡航の廃止など)
・不法入国、不法滞在の徹底的な摘発
 (不法入国、滞在者が在日特権を享受しているそうです)
・強制送還の厳格化
 (送還先の国が受け入れ拒否した場合は、特例として行政管理下での生活可など)
・通名使用の禁止
 (厳格化された帰化申請を通った者のみに通名使用許可など)
・複数の通名を持つことができたことにより形成された隠し財産の没収
 (没収財産は、安全保障の強化に充当など)
・在日外国人への生活保護等福利厚生支給の禁止
 (憲法違反という最高裁判例が出ている)
・非公開の在日外国人の犯罪情報の公開(本書で掲載されているものなど)
・破壊活動防止法・組織犯罪処罰法の徹底、スパイ防止法の早期成立・施行

更に、
・反日国家の認定
・反日国家の国籍を持つ者の入国禁止、強制送還
・日本人に帰化した者が反日活動をした場合、日本人の人権を犯した場合の帰化取り消し
というのもあっていいでしょう。

これらが法に基づいてて適切に実行され、
日本人が普通に安心して暮らせるようにすることは、
日本国憲法が求めるものです。

そして、これらが適切に実行されることが保証されたうえでなら、
外国人の移住や帰化は歓迎です。
ただし、この場合でも年間の移住・帰化数を絞り込む等、
日本の伝統・文化・治安に悪い影響を与えないような施策を講じる必要はあると思います。

ここまでできれば、
日本という土地で日本人と外国人が価値観を共有しつつ、多様性を認めながら、
和の精神で暮らしていくことができるのではないでしょうか。
そうなってくれればいいな、と思います。

あと、EUへの経済難民についてですが、著者はEUサイドの立場を主張しています。
EUは実質的にドイツが統治しており、ドイツの移民受け入れ至上主義をEU各国に強制しています。
これもあってイギリスはEUを離脱しました(ブレグジット)。
ただし、歴史をもう少し前に巻き戻すとどうなるか。
21世紀の今、EUへ経済難民として流入しているのは、20世紀まで欧州各国が植民地支配していた国の国民が少なくないと思います。
移民サイドからすれば、過去に自分たちを植民地支配しておいて、移民として入国しようとすると拒絶するのはおかしいのではないか、
という主張があって当然だと思います。
EUへの経済難民については、時間軸を長めにとったうえで判断した方がよいでしょう。

補足:
EUの上記ケースをもって、日本にアジア諸国の経済難民を無制限に受け入れるべきだ、ということにはなりません。

過去においては、
大東亜戦争では日本は西洋&白人によるアジア諸国の植民地化からの解放と独立のために戦ったのであり、
特に韓国においては、大韓帝国からの要望に基づいて日韓併合したのであり、
またチャイナにおいては、清の滅亡後分裂状態に陥り、日本は南京政府と共に大東亜戦争を戦ったのであり、
日本はアジア諸国を侵略したのではありません。
(ご参考:世界が語る大東亜戦争と東京裁判
(ご参考:大東亜戦争は日本が勝った


また現在においては、
チャイナは、
満州・モンゴル・チベット・ウイグル・香港・台湾・東シナ海・南シナ海を侵略し、
文化大革命や天安門事件で国民を大虐殺し、
日本に対しては、尖閣諸島・沖縄・小笠原諸島とその海域への侵略を虎視眈々と狙っている反日国家であり、
北朝鮮は、
日本人を拉致し、核・ミサイルの開発・実験により日本だけでなく世界を脅かしている反日国家であり、
韓国は、
1965年の日韓基本条約で最終的かつ完全に解決された問題について、何度も日本に謝罪と賠償を求め続ける反日国家であり、
国交を断絶する方向には向かっても、国交をさらに広げ深める方向には向かいません。

従って、日本はアジア諸国、特に反日国家の国民を受け入れる義務は全くありません。
  1. 2017/08/20(日) 16:24:25|
  2. 国家安全保障
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戦争と平和/百田尚樹



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百田さん自身による「永遠の0」から読み解く日本の姿

本書は、著者の小説家としての処女作である「永遠の0」を、
読んだかどうか、気に入ったかどうか、によってインパクトが変わってくると思います。

私個人は「永遠の0」を読んで気に入った一人ですので、
そのうえでのレビューとなります。

第一章 ゼロ戦とグラマン では、
ゼロ戦(日本)とグラマン(アメリカ)の設計思想の違いから日本の特徴を展開しています。

ゼロ戦は攻撃能力は日米開戦時世界最強でしたが、防御能力は攻撃能力に全く及びません。
ゼロ戦を作ることができてしまう日本の技術力や職人魂の高さが見えてくる一方で、
攻撃されたらどうするという問いに対して、その問い自体が不吉だという言霊信仰や、
攻撃されなければよいという、リスクマネジメントに全く欠けた思考が見えてきます。

また、現場で実際に戦闘を行う数多くの兵士は優秀なのですが、
それを指揮する上官たち(特に学歴のみエリートたち)が無能であり、
戦略なき戦争を指揮することで、優秀な兵士を数多く見殺しにする一方で、
自分たちの保身だけはしっかりと行うという、組織論ではあってはならい思考が見えてきます。

更に、戦争において戦闘行為と同じぐらい重要である兵站(ロジスティクス)を軽視しすぎています。
日本軍の兵站部隊に対する防御や、アメリカ軍の兵站部隊に対する攻撃を軽視したことが、
対米戦争で負けた大きな理由の一つとして挙げられます。
これは、日清・日露戦争が短期決戦で勝ってしまい、
それに浮かれて勝利の分析とフィードバックを疎かにし、
日本国内で交わされた様々な戦いにおいて兵站が重視されていたことを忘れてしまったことが原因です。
戦争の全体像を時間軸・空間軸で俯瞰することを重視しないという、妄想だけの思考が見えてきます。

そして、本当に恐ろしいのは、
これらのことが大東亜戦争中だけのことではなく、
現在においてもそのまま継続されているということです。
政治家・官僚・サラリーマン経営者のなかに、
全体像を俯瞰できず、戦略も立てられず、マネジメントもできず、人命を軽視する、
といった方々が少なからずいます。

従って、上記の事柄は日本の文化的な特徴だと言えるでしょう。
ですので、著者は「日本人は戦争に向かない民族である」と警鐘を鳴らしているのです。

第二章 「永遠の0」は戦争賛美小説か では、
「永遠の0」の出版秘話をつまびらかにしながら、
「永遠の0」の代表的なシーンを取り上げて、現在の日本の諸課題を露にしています。
・戦地に赴かざるを得なくなった兵士の心情
・正しい近現代史を知らない現代人の無知ぶり
・左翼思想を信奉しているマスメディアの偏向 など

また、「永遠の0」に対する様々な反応についても述べられています。
私個人は、「永遠の0」を読んで、
戦争の悲惨さ、それも日本が自ら招いた悲惨さを感じ取りました。
一方で「永遠の0」を読んでいないにもかかわらず、
タイトルだけで戦争賛美小説だとレッテル貼り・印象操作をしている人たちもいるようです。
読んだうえでの感じ方は人それぞれ自由だと思いますが、読まずにレッテルを貼るのは言論弾圧でしょう。

第二章の個人的な結論としては(「永遠の0」を含めて)、
「戦争は悲惨であり、決して自ら進んで行ってはならない」というものです。

第三章 護憲派に告ぐ では、
現在の国際情勢下では、
平和は戦って勝ち取るものであり、平和を唱えているだけでは滅ぼされる、
という厳然たる事実に基づいて、日本の安全保障の重要性を提言しています。

永世中立国のスイスは、
永世中立を守るために確固とした安全保障を確立してきたことで、
他国からの侵略を防いで平和を維持しています。

一方で同じく永世中立国のルクセンブルクは、
非武装による永世中立を宣言してしまったたがゆえに、
他国からの侵略を受けて国家存亡の危機に何度も瀕してしまい、
平和を維持するどころではなくなってしまいました。

武装解除による平和という理想論は、
それが現実的に可能であれば素晴らしいものですが、
悲しいかな、現実はそのような理想論とは真逆の実態です。
日本が大東亜戦争後70年余り他国から侵略されなかったのは、
日本国憲法第9条があったことが理由ではなく、
日米安保による核の傘があったことが理由です。

ですので、
現実の中で平和を維持するのであれば、
・日本国憲法第9条を改正する(以下は本書での著者案)
 1.日本国民は、侵略戦争は永久に放棄する
 2.日本国民は、日本が他国からの侵略を受けた場合、徹底してこれと戦う
・自衛隊を軍隊として認定したうえで、あくまでも抑止力としての軍備増強を図る
(軍事予算の拡大、敵基地攻撃能力の確保、アメリカとのニュークリア・シェアリングの推進、NATO加盟など)
といったことを真剣に議論し、早急に実現することが求められます。

第三章の個人的な結論としては、
「平和を維持するため、戦争をしないために、安全保障を強固にする」というものです。

まとめると、
・第一章:日本人は戦争に向かない民族である
・第二章:戦争は悲惨であり、決して自ら進んで行ってはならない
・第三章:平和を維持するため、戦争をしないために、安全保障を強固にする
ということになります。

最後に、
本書は「永遠の0」を読んだか否かで、インパクトが全く違ってくると思います。
本書を読まれる前に「永遠の0」を読まれることをお勧めします。
なお、本書にも書かれていますが、
「永遠の0」を初めて世に出すことに尽力された出版社を応援するのであれば、太田出版を、
「永遠の0」をベストセラーに押し上げたことに尽力された出版社を応援するのであれば、講談社文庫を、
選ばれると良いのではないかと思います。
  1. 2017/08/11(金) 09:47:02|
  2. 国家安全保障
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危機にこそぼくらは甦る/青山繁晴



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外からの危機と内からの危機に対して本気で対応するために

今、日本は戦後最大の危機に瀕していると思います。
外からの危機はもちろんですが、内からの危機も見逃すことはできません。

外からの危機
現在世界で最も危険な地域が日本が位置する北東アジアです。
ロシア・チャイナという核保有国、日本人を拉致し核&ミサイルを開発している北朝鮮、反日が国是となっている韓国です。
そのなかでロシアを除いては危機が既に現実になっています。
・チャイナは現在進行形で日本にハード面・ソフト面で既に侵攻している(尖閣・沖縄など)
・北朝鮮は核&ミサイル技術を着々と高めながら、いつ暴発してもおかしくない
・韓国は歴史を捏造し(慰安婦、徴用工)、これまでも、これからも被害者ビジネスを展開していく
しかし、現行憲法第9条下では、「遺憾」「抗議」しかできません。

内からの危機
国外がこのような国に取り囲まれているにも関わらず、
国内ではこれらの危機に向き合うよりも、これらの危機に晒そうとしているとしか思えない実態があります。
倒閣にしか興味のない反日左翼野党、
これらを援護する、ダブルスタンダード・論点のすり替え・暴力的な紐付き団体、
そして国民の知る権利を奪い、捏造を報道の自由、隠ぺいを報道しない自由といってはばからない
既得権益・岩盤規制で守られたマスメディア=反日プロパガンダ機関が、日本と日本人を危機に晒しています。
残念なことに、
・日本には国益を真剣に考えるリベラル政党が存在しません(リベラリズム=自由主義)。
・日本には日本人の生命や人権を真剣に守ろうとするリベラル団体が見当たりません。
・日本には事実を正しく伝えるマスメディアが見当たりません。

また、与党・官僚の中にも自己の利権しか頭にない人や、
憲法違反と疑われるような判決を平気で出す裁判官*など、
まるで、外からの危機に呼応して日本を破壊しようとしているのではないか、と思わざるを得ない状況です。

*注
朝鮮学校無償化についての大阪地裁判決(2017/7/28)
高校無償化から朝鮮学校を除外すること違法との判決をだしましたが、
憲法89条には、
公金その他の公の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、
又は公の支配に属しない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、
これを支出し、又はその利用に供してはならない
とあります。
朝鮮学校は明らかに「公の支配に属しない教育の事業」ですので、無償化自体が憲法違反だと考えられます。

このような外からの危機と内からの危機を十分に理解するために、
そのうえで私たち日本人は何をどうしなければならないのかを、
一人ひとりが真剣に考え本気で対応するために、
本書は書かれたのだと思います。

著者の他の書籍や虎の門ニュース、最近の閉会中審査での質疑から
著者は本気で日本の国益を考え、日本人を本気で守ろうとして、本気で実行している数少ない本物の国士だと思います。

外と内からの危機を脱するためには以下の心構えと施策が必要ではないでしょうか。

心構え
・ファクトを知ることで、GHQによって洗脳された自虐史観・東京裁判史観から解き放たれるべきである
・中世以来、白人によって侵略・植民地化されてきたアジアの国々・人々を解放したのが日本人であることは誇れることである
・日本の縄文時代から現在に至るまで脈々と培われてきた歴史・伝統・文化・徳は誇れることである

施策
・学校でのファクトに基づく正しい歴史・政治・経済・国際情勢の教育
・世界中で行われているチャイナや韓国による反日捏造プロパガンダの全力阻止
・日本国憲法第9条2項の削除
・日本人を守るための法律改正(国籍法、公職選挙法、入管法、入管特例法など)
・日本人を守るための法律新設・施行(スパイ防止法、セキュリティークリアランス法など)
・日本の立法・司法・行政には日本国籍のみを持つ人のみ登用(帰化人は2世以降のみ)
・日本への外国人移民の厳格化(現在は様々な理由をつけてゆるゆるになっている)
・自衛隊を国際法に基づく国防軍に改編
・あくまでも抑止力としての敵基地攻撃能力整備(ミサイル防衛だけでは日本は守れません)
・日本の領土である尖閣諸島と竹島の日本による実効支配
・日米同盟を基軸とした台湾・ベトナム・インド等との連携によるシーレーンの確保
・国力の基盤である経済を盤石にするためのアベノミクスの最大最速実施と消費税凍結or減税
・野党議員の疑惑を与党が追及できるような国会運営の改革(多重国籍、政治資金、贈収賄など)
・電波オークション導入によるテレビ局の既得権益・岩盤規制の破壊
・公共放送のスクランブル化導入による受信料の強制徴収の廃止

追記:
内閣改造が行われ、河野太郎氏が外務大臣に就任しました。
太郎氏には、
慰安婦問題を捏造した吉田清治のご長男が謝罪碑を慰霊碑に変えたことを見倣って、
父親である河野洋平による「河野談話」の撤回を、
最初の仕事として是非実行してもらいたいと思います。
これができて初めて日本の外務大臣として日本国民から信任されるでしょう。

また総務大臣に就任した野田聖子氏には、
上記で挙げた対マスメディア施策を最初の仕事として是非実行してもらいたいと思います。
これができて初めて日本の総務大臣として日本国民から信任されるでしょう。
将来総理大臣を狙っているのでしょうから、これぐらいのことは軽々とできなければなりません。
  1. 2017/08/05(土) 11:17:08|
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なぜ私は左翼と戦うのか/杉田 水脈



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日本と日本人が好きなら、日本の左翼とは戦わざるを得ない

著者は、大好きな日本と日本人を守りたいと思っている論客の一人。
著者を始め、日本と日本人を愛する女性論客が増えていますが、
これは日本が少しずつ健全になってきている証だと思います。

残念なことに、日本と日本人のために活躍する左翼は、日本にはいません。
左翼陣営は、政党も、メディアも、団体も、全て反日です。

例えば、アメリカの民主党はトランプ大統領に対してかなりのバッシングを行っていますが、
それもアメリカへの愛国精神の元に行っています。
個人的には、愛国左翼は日本にとって必要だと思っていますので、
アメリカが羨ましいです。

ですので、日本と日本人を守るためには、必然的に日本の左翼とは戦わざるを得ません。

本書では、
日本の左翼が、どれだけ暴力的な活動で日本人を苦しめているか、
また、日本の左翼が喧伝している理想が、どれだけ根拠のないものか、など、
日本の左翼の危険性、悪質性について、あくまで理性的に語っています。

本書の内容が本当のことであるのは、
最近、著者の講演が妨害されたことを持って、証明できるでしょう。

また、国会でのテロ等準備罪の審議で、
左翼政党がどれだけ愚かな言動をしてきたのかを見れば、
(疑惑捏造、印象操作、審議妨害、審議拒否、牛歩戦術、血税無駄遣い)
これらの政党はもはや不要であると言っても過言ではないでしょう。

著者は、保守のNGOを作りたいと、
確か虎ノ門ニュースで言っておられたと記憶しています。

現存するNGOの中には、仮面をかぶった左翼団体が存在します。
人権、環境、反原発など、仮面だけみれば共感できますが、
その内実は自分たちの意に沿わない言動を暴力的に弾圧する要素が含まれています。
またこれらの団体が国連などの国際機関に対してまで、反日プロパガンダをしているようです。

著者が保守のNGOを作りたいのは、これら反日左翼へのカウンター目的でしょう。

著者には、日本と日本人を守りたいという他の論客と協力しながら、
どんどん活躍の機会を増やし、活躍の輪を広げて頂きたいと思います。
  1. 2017/06/17(土) 14:04:32|
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日本第一党宣言/桜井 誠



★★★★★

日本人の日本人による日本人のための政治

政策に絞ってのレビューをしたいと思います。

どうも日本の政党のバランスが良くありません。
中道左派・左派・極左はあるのですが、中道右派・右派政党がありません。
つまり、左派が真ん中に位置づけられてしまっている状況です。
しかも、左派に括られる政党は、反日まるだしで日本の政党とは思えない言動を繰り返しています。
これでは選択肢が偏ってしまいます。
民意を確実に反映するのであればフルラインナップが必要だと思います。
またメディアのレッテル貼も、右派系は「右翼団体」、左派系は「市民団体」と偏っています。
中道右派・右派正政党がないのは、GHQによる保守パージの残滓だといえるでしょうが、
戦後70年も経って、今更GHQの呪縛に囚われる必要は全くありません。

そこで、日本第一党の政策ですが、
メディアの情報だけだと、極右・差別主義とレッテル貼されていますが、
実際に本書を読んだり、HPの政策を観たりしましたが、「どこが?」と言いたくなります。
まさに、日本人の、日本人による、日本人のための政策を掲げていると思います。
立ち位置としては、中道右派ぐらいではないでしょうか。
世界中のどの国でも、まず自国民のための政治を行うことが最優先・最重要課題であることは当たり前のことです。

また、既存の政治の嫌な部分に染まっていないのも良いのではないでしょうか。
第二次安倍政権は、過去の政権と比べるとまともな方ですが、
今の自民党には後継者が見当たりませんので、最悪の場合、過去のような財界等の利権集団になる恐れがあります。

これからが期待できる政党だと思いますし、ご活躍を期待したいと思います。

なお、メディアの実態については、以下の本も参考になります。
渡邉哲也氏
メディアの敗北
  1. 2017/06/12(月) 13:55:49|
  2. 国家安全保障
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「移民受け入れ大国」日本の末路/三橋 貴明



★★★★★

移民問題は外交・安全保障と絡めて検討すべき

著者曰く、移民政策のトリレンマがある、ということです。
移民受け入れ、国民の自由、安全な国家の3つは、同時に2つまでしか成立させることはできない。

様々な国の移民事情を紹介し、このトリレンマが成立してしまうことを解説しています。

そして、日本でもここ数年間、毎年移民が増えている状況を提示し、
かつ反日国家からの移民の割合が多いことなどを指摘し、
さらに来日・在日外国人の犯罪率が日本人より多いにも拘わらず、
第二次安倍政権が移民を推進していることを批判しています。

犯罪率については、本書でも引用している次の書籍が参考になります。
坂東忠信氏「在日特権と犯罪

また、
移民が安価な賃金で日本で労働することで、日本人の所得を減少させるという悪影響を及ぼす、
日本の安全保障にかかわる産業で移民を受け入れることで、日本人間でのノウハウ・技術継承が途絶える、
日本語を学ばない移民が増えることで、移民と日本人の間に軋轢が生じて国内の安全が脅かされる、
移民を安価な賃金で労働させることで、移民の奴隷化を推進してしまう、
ということに対しても警鐘を鳴らしています。

更に、
労働力不足を移民で解消しようとすることは、
日本人の実質所得を向上させる重要な施策、経済成長の重要な施策である、
GDP一人当たりの生産性を向上させるための、人材投資、技術投資などを鈍らせ、
デフレ経済からの脱却、日本経済の復活を妨げるものであるとして危機感を訴えています。

実質所得の向上、経済成長については、著者の以下の本で詳しく述べられています。
生産性向上だけを考えれば日本経済は大復活する

労働力不足だからといって、安易に移民を受け入れることは厳に慎むべきだと思います。
技能実習生とか留学生のアルバイトとか、様々な名目をつけてはいますが、
実態は人材不足の産業に対して安価な労働力を輸入し、あてがっている、
という著者の見方については同感です。
実際に技能実習生が学んだことが、帰国した後に活かすことができるかどうかは疑わしいものがあります。
気候・風土の異なる国に日本の農業のノウハウが適合するのか、
文化や高齢化の程度の異なる国に介護のノウハウが適合するのか、
日本が行うODAもそうですが、本気で支援するのであれば、相手国の利益に叶う支援をすべきです。
それこそ、相手国のGDP一人当たりの生産性向上、実質所得の増大に叶う支援をすべきです。

支援というのであれば、
移民を安易に受け入れるのではなく、
相手国に日本人を派遣して現地ニーズに相応しいノウハウ・技術開発を行うことで、
相手国の発展を支援することのほうが効果的でしょう。
短期的な金銭支援ではなく長期的な発展支援をすべきでしょう。

あと、日本の安全保障の観点からは、
反日国家からの移民は受け入れない、
不法入国者の特定・強制送還を徹底する、
入管特例法を廃止する、
といった施策も必要になるでしょう。

移民政策のトリレンマから逃れられないのであれば、
日本は国民の自由と安全な国家を選択しなければならないと思います。
どうしても移民を受け入れなければならないのであれば、
移民政策のトリレンマを緩和する効果的な施策を捻りだしてから受け入れるべきだと思います。
個人的には、移民を受け入れるとすれば、
多様性の活用が必須である最先端イノベーション分野に限られると思います。
しかも反日国にその果実を流用されないように万全の対策を講じておくことが前提となります。

なお、著者の経済政策については、疑問を抱かざるを得ない点もあります。
GDP一人当たりの生産性を向上させ、個々人の実質所得を増やすことについては賛同しますが、
そのための具体的施策として挙げられている例については賛同できないものがあります。
カルテルを認める、規制緩和をしない、構造改革をしない、などです。
これらのことは確かにGDP一人当たりの生産性を向上させ、個々人の実質所得を増やすのですが、
個人的には、品質の向上、適切な取引、適度な競争、無駄の排除、イノベーションの促進などの質的側面の伴わない
GDP一人当たりの生産性向上、実質所得の増大は不健全だと思います。

それでも著者は、主に安全保障の観点から第二次安倍政権の政策について、
筋の通った批判をしているので、政策の何が問題なのかよく理解できます。
批判のための批判、反対のための反対しかしないパヨク政党、マスメディアとは違い、
非常に参考になります。
  1. 2017/06/11(日) 09:57:37|
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誇りある日本の復活を望む一日本人

マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

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