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Rising Sun

Author:Rising Sun
元経営コンサルタント
専門分野:ヒト

マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。
また、マネジメントは企業だけのものではなく、国家を含めあらゆる組織体や個人にとっても必須のものです。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

Amazon殿堂入りレビュアー
(2017・2018)
2018/07/18、突然Amazon.co.jpが事前通知なく全レビュー強制削除&レビュー投稿禁止措置を発動。

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グレート・リセット/クラウス・シュワブ、ティエリ・マルレ





中共によるプロパガンダ・21世紀版共産党宣言かと思ってしまいました。

副題に「ダボス会議で語られるアフターコロナの世界」とあります。

それであれば、
まずその原因を作り出した中共の責任をあらゆる角度から検証・明確にし、
中共に対する備え(予防・再発防止など)を検討・提示したうえで、
アフターコロナの世界のあり方を論じる必要があるはずです。

ところが、中共・チャイナ政府の責任については全く触れられていません。
それどころか、本文中で中共・チャイナ政府の表面的かつ偽善的な施策を誉めています。
一方で、アメリカだけを何故か悪者にしている文脈がありありと見えてきます。

中共によるプロパガンダかと思ってしまいました。
武漢で発生し(させ?)、
事実を隠蔽し、
世界に拡散し、
本書にあるような大惨事を引き起こしておきながら、
ある日突然、終息宣言を出すことで(疫学上・統計上あり得ないこと)、
独裁専制国家の方がパンデミックでは自由民主国家よりも優れていると自慢し、
世界中からコロナ対応のマスクをはじめとした医療品を買い漁り、
国内の外国企業が製造している同医療品を強制収用しておきながら、
それを被害を受けた国々に供給することで加害者のくせに救世主を自作自演してきたのが
中共・チャイナ政府です。

そのうえで、
グローバリズム=善、主権国家=悪
巨大な統制政府=善、自由主義・自由市場=悪
と決めつけたうえで、
本文全体が書かれています。

ここから読み取れることといえば、
巨大な世界政府で全人類を統制することがグレート・リセットである
ということだけです。

まさに全世界をパニックに陥れることで、世界レベルで革命を容易に成し遂げたい、
という共産主義インターナショナルの理想を、
美辞麗句を並べ立てることで世界中の人々を騙して実現しようとしているとしか思えません。


恐ろしいのは、
このような内容をダボス会議で真面目に目指していること、
本書の著者が欧州人であること、
です。

欧州は共産主義の第一段階である社会主義が盛んです。
ですので、少なくとも著者らは、上記のような内容に同調しているのでしょう。

また欧州は、
科学的根拠にまだまだ議論の余地が多い地球温暖化CO2原因説をはじめとして、
発展途上国の成長を、様々な因縁をつけて妨害することで、
衰退の一途を辿る欧州を相対的に引き上げようとする傾向があります。
これは植民地支配によってのみ潤っていた時代を、
環境などの綺麗事を利用して取り戻したい、
アメリカに奪われた覇権を取り戻したい、だけのことです。

本当に環境などの綺麗事について真剣に改善・解決したいのなら、
発展途上国を狙い撃ちにしたり、曖昧な綺麗事で世界に訴えたりするのではなく、
あらゆる意味で最も汚染されたチャイナに対して、はっきりとものを言うべきです。

更に欧州でコロナが爆発的に蔓延したのは、
チャイナの利権に目が眩んだイタリアなどが一帯一路に与してしまい、
チャイナとの交流を盛んにしていたことが大きな原因の1つだと言われています。

上記のことから、
ダボス会議で世界に向けて本書のような内容を発信する資格があるのか、
甚だ疑問です。

更に恐ろしいのは、
日本の政府与党がこれに唯々諾々と従っていることです。
親中勢力だけでなく、欧州崇拝勢力も合わさって、
日本とは関係ないことに付き合い、
そのために政治によって科学的知見を封殺して国民を欺き、
日本そのものを破壊しています。


あと本筋ではありませんが、
日本に対する記述が極めていい加減です。
より厳しく言えば間違っています。
ですので、他の事象・事例についても疑ってかかる方が、
読み方としては適切と言わざるを得ません。


ですので、
本書は世界の覇権を握りたい、人類を統制下におきたい、
そして自分たちだけは好きなように世界を動かしたい、
という中共・欧州社会主義連合によるディストピアについて、
共産主義の常套手段であるプロパガンダで、
上辺だけの薄っぺらいユートピアを語ったものだと解釈できます。


ということで★1つにしました。
ただ、本書の内容を知っておくことは重要だと思います。
孫氏兵法に「彼を知り、己を知れば、百戦危うからず」とありますので。


悪魔が世界を統治している/九評編集部



★★★★★

敵を知るための重要な情報源です

共産主義勢力、特に中共は、
世界で最も、孫氏兵法と超限戦を駆使できる使い手であることを正しく認める必要があります。
しかも法の概念がなく、独裁体制ですので、
近代民主国家ではできないことも躊躇いなくやってしまうことを正しく理解する必要があります。

孫子曰く「敵を知り、己を知れば百戦危うからず」ですので、
まず、敵を知ることが重要になります。
本書は、そのための重要な情報源となります。

本書では様々な領域において、
共産主義勢力・中共が世界覇権を握るために何をやってきたかを明らかにしています。
目次がその領域を表していますので列記してみます(整理のため、文言は少し変更しています)。
・自国や占領地での大虐殺
・革命(破壊・暴力など)の輸出
・伝統や文化の破壊
・宗教や信仰の破壊
・家族制度の破壊
・民主政治(法と秩序)の混乱
・大きな政府化(社会主義化)
・芸術の冒涜
・教育の破壊
・メディアの支配
・大衆文化の退廃化
・テロの輸出
・環境保護の名の下の世界政府化(主権国家の破壊)
・グローバル化 など

超限戦の名の通り、
従来の戦争とは明らかに異なる領域において戦争を仕掛けてきました。
これら様々な領域での工作は善悪は別として見事としか言いようがありません。
また、本書では主に工作の内容について述べていますが、
工作の規模・期間・対象などがわかれば、より一層、その凄さがわかるかもしれません。
更に、人間が本来持っている弱みに付け込むような工作ばかりですので、悪質極まりありません。

正に悪魔です。

ここまでやられてしまうと、
各国・各民族・各宗教などにおける伝統・歴史・文化とは相いれない物や事が出てきた場合には、
共産主義勢力・中共が仕掛けてきている可能性をがあることを、
考慮に入れて日常生活を送るしかないと思います。


本レビューを書いている時点では(2020/12/13)、
アメリカ大統領選挙の不正疑惑により、アメリカの南北戦争以来の内戦が勃発し、国家的危機が訪れています。
これもアメリカ民主党が共産主義勢力・中共と結託していると疑ってかかった方がいいでしょう。
実際にアメリカ民主党は中共とズブズブの関係ですし、またBLMやANTIFAとも繋がっていますので。

ただ、アメリカはまだトランプ大統領が存在し、支持者も多く、これと闘っていますのでマシだと思います。
日本は悲惨です。
何しろ政府与党が親中・媚中ですので、すでに中共による占領が完了していると言っても過言ではないでしょう。
経済界も短期的な利益追求のために、血で染まった金を得るために中共の言いなりです。
普段中共を非難している保守言論人の中にすら、アメリカ大統領選挙の不正疑惑を陰謀といって無視する連中が少なからずいます。


ではどうすればよいのか。

本書では、一神教の教理を踏まえたと思われる解決策が提示されていますが、
正直なところ、一神教ではない日本人にはよくわからないと思います(私にもわかりません)。


それよりも、トランプ大統領が中共に対して仕掛けてきたことを、
近代民主国家が覚悟と決意を持って連携し、より強固に実施するのが最も近道だと思います。
あらゆる分野における中共の封じ込め、デカップリングです。

そのためには連携各国自身が、それに耐えられるぐらい力をつけることが前提となります。

例えばDIMEにおけるEconomyにおいては以下の通りです。

中共から安価な製品・サービスを買わなくても済むように、
中共のマーケットを企業が頼らなくてもいいように、
中共がマーケットから退場しても構わないように、

国内企業への需要を高めること、
需要に応えられるようなイノベーションを起こしやすい市場を整備すること、
国民一人ひとりが自由に使える可処分所得を増やすこと、
これらを実現するために、既得権益・利権を破壊し、小さな政府にすること、
・国内のくだらないことにかまけるのではなく、国益を守り国難を克服することに集中
・国民に精神的にも物理的にも自立・自律を促し、社会主義化の原因である社会保障を必要な所に限定
中共およびその支援国からの輸入を禁止・若しくは高関税をかけること、

などが挙げられます。

また連携各国間で経済力を互いに強化・補完し合う関係構築も前提となります。
そのためには対中共包囲網確立を最優先とした貿易協定見直しなどが求められます。

またDIMEのDiplomacy・Influence(intelligence)・Militaryでも、
連携しあえることは必ずあるはずです。

そしてこれらについて、
アメリカ・トランプ大統領の政策から、
G7・Five Eyes・NATO・QUADなどの先進国連合の政策として
合意する必要があります。
なお、国連は最早、中共・共産主義勢力の支配下にありますので、当てにしてはいけません。

また各国が本気なら、
アメリカでバイデンが大統領になった場合でも、
そこにトランプ大統領を招くこともできると思います。
安倍&トランプで各国をリードすることも選択肢として十分に考えられます。

これらの国々の間でも、様々な対立や覇権争いはあるでしょうが、
それは中共を封じ込める、中共を崩壊させることを達成してから、
改めて仕切り直せばいいのではないでしょうか。優先順位が大切だと思います。

もし国家レベルで上記のことが容易でないならば、
各国の保守・自由主義(リベラルではない)政党・団体による連携から始めてもよいと思います。
また、二度とこのような事態を招かないように、この国際連携を確立し強化し広げていくべきだと思います。
インターナショナルの保守・自由主義バージョンですね。


本書を読んでここまで考えさせられました。
その意味でも本書を読むことには価値があると思います。


最後に。
本書はAmazonで購入できますが(上記リンクの通り)、
大紀元(The Epoch Times)のウェブサイト経由で博大書店からも通販で購入できます。
また、博大書店から購入した方が値段が安いです。

大紀元(The Epoch Times)のウェブサイトは以下の通り。
https://www.epochtimes.jp/p/2019/06/35801.html


国境ある経済の復活/藤井厳喜



★★★★★

広く深い大局観に基づく鋭い指摘

著者の「ワールドフォーキャスト」を視聴していますので、
本書で述べられていることはある程度既知のものでしたが、
それでも、このように本にまとめられた情報を改めて読み直すと、
著者の広く深い大局観に基づく鋭い指摘の数々に、
ハッとさせられることが少なくありませんでした。

特に印象に残ったのは、
もしトランプ大統領が誕生せず、ヒラリーが大統領になっていたら、
世界は第二次世界大戦と同じ状況になっていた、という指摘です。

第二次世界大戦は、
赤く染まったアメリカ民主党ルーズベルト
ソ連共産党スターリン
英国植民地利権派チャーチル
の3悪人が引き起こしたものです。
そしてアメリカが参戦する口実を作るために、
日本に真珠湾を攻撃せざるを得ないようにしたわけです。

一方、2016年のアメリカ大統領選挙で
ヒラリーを支持していたのは、
アメリカ国内の反国家の左翼勢力
ヒラリーとズブズブの関係にあるチャイナ共産党
英国植民地利権派を中核としたボーダーレスエコノミー派
です。

トランプ大統領が誕生したことで、
第二次世界大戦と同じ状況になることは辛うじて防げましたが、
自由と民主主義を第一義とする国民国家を破壊し、
自らの利権を追求しようとする
グローバリズム勢力が居なくなったわけではなく、
虎視眈々と勢力を拡大しながら反撃の機会をうかがっています。

著者はこれらの勢力を、大きく4つに分類しています。
・タックスヘイブン擁護派
(国家に税金を納めずに国家のインフラ等をただで使い国民に負担を押し付ける等)
・対ロシア冷戦復活派
(冷戦復活により米露両国に莫大に無駄な支出をさせ、それを自分の懐に入れる等)
・英国旧植民地利権派
(旧植民地を現地の意向を無視して自己の利益のためだけに好き勝手に利用する等)
・原発推進派
(天然資源の産出を不安定にし、原発を優位にすることで利権や地位を獲得する等)

しかもこれら4つは独立しておらず、互いに絡み合っています。

例えば、
旧植民地をタックスヘイブンにし、
冷戦を煽って金儲けをし、
その儲けをタックスヘイブンに預けることで
アングラマネー化する。
また、
旧植民地を原発廃棄物処理場にし、
天然資源産出国を不安定化させることで、原発の地位を向上させ、
原発から出る廃棄物を旧植民地に運び込み、
原発推進で得た儲けをタックスヘイブンに預けることで
アングラマネー化する。

これがグローバリズムの本性です。
国民国家がグローバリズムと闘わなければならないことがよくわかります。
頭を冷戦時代から切り替える必要があると思います。
国益&国民最優先の国家連合とグローバリズム&グローバリズム推進国家連合との闘いです。

またGAFAもグローバリズムの一翼を担っています。
GAFAの商品やサービスは便利ですが、
気をつけて利用しないと彼らの好きなように利用されてしまいます。



アメリカ人が語る 日本人に隠しておけないアメリカの“崩壊"/マックス・フォン・シュラー



★★★★★

ポリコレは、文化大革命と同じようです。

アメリカのメディアが酷いことは噂で聞いていましたが、
アメリカのポリコレがここまで酷いとは思ってもみませんでした。
ポリコレが文化大革命と同じくらいのインパクトを持ち、
アメリカ国内を内戦状態に引き込み、またアメリカ軍の弱体化の原因にもなっているとのことです。
そこでトランプ大統領が選ばれた訳ですが、
著者はかなり悲観的で、トランプ大統領をもってしてもアメリカはどうにもならないとのことです。

日本でも反日売国左翼がポリコレをわめいていますので、
アメリカみたいにならないよう、日本の歴史・伝統・文化を強く打ち出していく必要がありますね。

リベラルの毒に侵された日米の憂鬱/ケント・ギルバート



★★★★★

リベラル=21世紀版コミンテルン

日米いずれにおいても、
リベラルは、
国の国体・伝統・歴史・文化を破壊し、
国体・伝統・歴史・文化を守ろうとする人々を、
ポリティカル・コレクトネスによってヘイト、レイシスト呼ばわりすることで、
言論弾圧しています。

また、世界レベルにおいては、
コスモポリタニズムという綺麗事を謳いながら、
国家や民族などの多様性を否定しています。

21世紀版コミンテルンと言っても過言ではないでしょう。

また、穏やかに言っても、リベラルは、
自由を叫びますが、それは当然に伴うべき責任が伴わない、単なる我儘ですし、
権利を叫びますが、それは当然に伴うべき義務が伴わない、単なる身勝手です。
しかも、自分たちだけが自由と権利を謳歌し、他者には責任と義務を押し付けますので、
のさばらせると、それだけでも世の中が壊れます。

更に、彼らのやろうとしてることが実現するほど金儲けができる、
グローバリスト(グローバル金融資本など)も加担し、
金の力によって彼らの活動を支えています。

アメリカではクリントンファミリーが有名ですね。
チャイナ共産党とズブズブの関係になっています。

アメリカでトランプ大統領が誕生した理由の一つがここにあります。

日本でモリカケを延々と追及することで、
憲法9条改正を阻もうとしている
野党とメディアを含む支援勢力は全て、
日本の国体・伝統・歴史・文化を破壊することが目的だと思われても仕方ないでしょう。

20世紀にコミンテルンが何をしてきたのかについては、
以下の本が参考になると思います。
江崎道朗氏
日本は誰と戦ったのか
コミンテルンの謀略と日本の敗戦

また類書に良い本がありますので紹介します。
ジェイソン・モーガン氏
リベラルに支配されたアメリカの末路 - 日本人愛国者への警告 -

リベラルに支配されたアメリカの末路/ジェイソン・モーガン



★★★★★

真の日米同盟に向けて価値観、守るべきもの、戦うべき相手を共有できるアメリカと組むべき

アメリカが日本以上に病んでいることが本書を読んでよく分かりました。
グローバリスト、リベラリストの名を借りたコミュニストが手を組んでアメリカを蝕んでいます。
グローバリストは共和党と民主党の双方に浸透し、
コミュニストは民主党は勿論、政府機関、学術界、マスメディアなどあらゆる要所に浸透しています。
コミュニストについては日本も同様だと思われます。

直近ではメディアが捏造したトランプ大統領のロシアゲート疑惑ですが、
実像は、民主党と国家機関によるトランプ陣営の選挙妨害であり、
クリントンファミリーやオバマ元大統領の関与も疑われています。
ニクソン元大統領のウォーターゲート事件とは比較にならないほど大きな問題であり、
アメリカがどれだけグローバリストやコミュニストによって蝕まれているかが、よくわかります。

それにしても、民主党という名前の政党は、どこの国でもロクでもないですね。国家の癌ですね。

本書を読んでアメリカが一枚岩ではなく、
日本が組むべき相手と戦うべき相手を冷静に見極めなければならないことを再認識させられました。
日本が組むべき相手は、
アメリカの建国理念・国民・国益を重視し、Strong Japan Policyを採用する草の根保守です。
日本が戦うべき相手は、
アメリカに巣食うWeak Japan Policyを採用するグローバリストやコミュニストです。
(代表的なのは、日米戦争を仕掛けた民主党のF.ルーズベルトや戦後日本を占領統治したGHQ)
トランプ大統領は日本が組むべき相手です。

その上で、日本は日本でやるべきことがあります。
日本は独立国家・主権国家として自国を自国自ら守り抜く覚悟と決意を持つこと
日本政府は、日露戦争終了後現在に至るまで欠落している戦略力を磨き上げること
日本国民が正しい情報を得られるようにすること、メディアリテラシーを高められるようにすること
日本が組むべきアメリカと共有できる価値観を見出し交流を深めて精神面での同盟を盤石にすること
国益が対立することについては、Win-Winになるように対等かつしたたかに交渉する
精神面・頭脳面での再武装ができた上で、物理面での再武装を図り、抑止力を盤石なものにすること
いつまでもアメポチでは情けないですし、アメリカを敵に回すのはただのバカです。

グローバリズム・グローバリストは人々を不幸にします。
コミュニズム・コミュニストは最後には人々を虐殺します。
そして、チャイナ・コリアはコミュニズム独裁国家です。
これらの思想・勢力・国家と戦うために日米同盟を再構築していかなければならないと思います。
国内売国奴は監視、北は無力化、南は断交、チャイナは包囲です。

アメリカの社会主義者が日米戦争を仕組んだ/馬渕睦夫



★★★★★

日米戦争はアメリカの支配層であるグローバリストが己の利権のためにアメリカ国民を犠牲にして仕組まれたもの

F.ルーズベルト政権がコミンテルンの巣窟であり、
ソ連とチャイナの共産主義化を促進するために邪魔な日本を殲滅するために謀られたのが日米戦争である、
という事実は、様々な機密資料が公開されるに従って明らかになってきています。

一方で、アメリカがグローバル金融資本に牛耳られており、
共和党であろうと民主党であろうと、国民が選挙で一票を投じる時点で、
すでにグローバル金融資本の傀儡が候補者として選ばれてしまっている、
という事実も、すでに一般に知られるところとなっています。

本書は、グローバル金融資本が世界中で独占して金儲けをしたい、そのために権力を独占したいという目的を果たすために、
各国家が持っている主権を破壊し、国家を超えた独裁体制を確立するという共産主義革命という手段が最適だということで、
グローバリストがコミュニストを活用して世界征服を果たすために、
ソ連共産党とチャイナ共産党を支援し、共産主義の危険性を最も理解し反共政策を採って戦っていた日本を抹殺した、
というのが日米戦争の本質である、と提言しています。

敗戦後のGHQにもコミュニストが跋扈し、
WGIPや日本国憲法の押し付け、共産党員の釈放などにより、日本を共産化しようとしたというのも、
グローバリストがコミュニストを活用して世界征服を果たすための一環だったのだと言えるでしょう。

ということで、日本はあくまでも国際法を守り自衛戦争を戦っただけなのですが、
アメリカは自らの日本侵略だけでなく、大空襲や広島・長崎への原爆投下というジェノサイドを正当化するために、
東京裁判という身勝手なリンチによって日本を貶めました。

ですが大事なことは、
日米戦争はアメリカの支配層であるグローバリストが己の利権のためにアメリカ国民を犠牲にして仕組まれたもの、
だということを理解することです。

アメリカも一枚岩ではありません。
共和党と民主党の違い、グローバリストとナショナリストという違いがあります。
日本が非難すべきはグローバリストであり、ナショナリストを非難すべきではありません。
むしろグローバリスト非難するために、ナショナリストと手を組む必要があります。
F.ルーズベルトの悪行を暴露し、正しい歴史を発見しているのはアメリカの草の根保守勢力なのですから。
また、トランプ大統領は、グローバリストによって破壊されたアメリカを立て直すために草の根保守からの圧倒的支持によって誕生しました。

本書は、単にアメリカが悪いという表層的な解説ではなく、より深く探ってアメリカサイドの真の戦犯を絞り込んでいます。
国際紛争や国際情勢を単に国家間の対立だという表層的なものの見方は、解決を妨げるだけだと思います。
このような深堀りと絞り込みによって正しい理解を得ることで、日米の共存共栄を推進していくことができると思います。

国難の正体/馬渕睦夫



★★★★★

グローバリストとコミュニスト連合が国民国家を破壊する

己に権力・財産を集中させるために、国民を守るための唯一の存在である国家を破壊してきた勢力が世界に2つあります。
経済の世界ではグローバリストであり、政治の世界ではコミュニストです。
これらが結託して、己の利益のみを追求するために、国民国家を破壊しようとし始めて既に100年以上経過しています(現在進行形)。

中心となって動いているのはグローバリストに経済を握られ、コミュニストに政治を握られたアメリカ政府です。
第一次世界大戦後に世界最強の国家となったアメリカが世界中にグローバリズムとコミュニズムを押し付けています。
コミュニズムといえばソ連共産党やチャイナ共産党ですが、アメリカはこれらに莫大な支援をしてきました。武器も提供してきました。

日本はそのアメリカ政府の策略によって日米戦争を仕掛けられ、戦争に敗れ、属国の扱いを受けるようになり現在に至ります。
日本の歴史・伝統・文化を破壊し、かつ日本人の精神を破壊するために、GHQはWGIPと日本国憲法を押し付けました。
これらはコミュニストにより作られたものであり、それに加担した日本人が戦後利権を得て左翼既得権益と化しました。
左翼政党・学術界・教育界・マスメディアなどが左翼既得権益の受益者です。
また、政権与党内にも親中親ソ政治家を多数輩出し、日本らしい保守政治の足を引っ張っています。
勿論、日本の国益など全く考えていません。

また、アメリカ政府に逆らえないため、無理矢理アメリカの民主化・民営化を押し付け国内市場と国債市場の境界を取り払われました。
これらはグローバリストにより為されたものであり、国内産業が空洞化し、人件費カットが行われ、日本企業は日本人の共同体ではなくなりました。
今やグローバル展開している日本企業がグローバリストの片棒を担ぐようになってしまいました。
これらの企業は、日本のモノづくりの精神を忘れ、金儲けに終始することで、結果として弱体化してしまいました。
更にこれらの企業や、経済団体からの献金によりグローバリストの片棒を担ぐ政治家もでてくるようになりました。
勿論、日本の国益など全く考えていません。

そして、グローバリストとコミュニストは権力を己に集中させ、金と情報操作で己の覇権の邪魔になる日本の国益を破壊してきました。
これが今の日本の実態であり、国難の正体です。

日本が国難を突破するためには、日本の歴史・伝統・文化を精神面と物質面の両方で取り戻すことから始める必要があります。
正しい歴史・伝統・文化の知識を教育で伝え、東京裁判史観・自虐史観の洗脳から脱却し、自身と誇りを取り戻さなければなりません。
そして正しい歴史・伝統・文化と、グローバリズムやコミュニズムが如何に相反するものであるかを知らなければなりません。
そのうえで、日本の得意技である外来文化の日本化を進めながら、必要なものは取り入れ不要なものは吐き出していく必要があります。

マスコミはなぜここまで反日なのか/ケント・ギルバート



★★★★★

マスコミはコミンテルンの宣伝部隊だから

世界を取り巻く勢力を俯瞰すると、大きな勢力は以下の3つになります。
ナショナリスト(国民のために国益を最優先する政府・国民)
グローバリスト(各国の国益を犠牲にしてでも己の利益を追求したいグローバル資本)
コミンテルン(国家を破壊して暴力革命を成し遂げたいグローバル共産主義勢力・共産主義国家)

またグローバリストとコミンテルンは権力を掌握したい、金を巻き上げたい、国益を守るための制約をなくしたい、
という利害が一致するため結託していたり、同一人物・組織であることもあります。

そのうえ、ナショナリストVSグローバリスト&コミンテルンという構図が出来上がっています。
ナショナリストの筆頭がトランプ大統領・安倍首相です。

そして、マスコミはコミンテルンの宣伝部隊としての位置づけと考えるとスッキリすると思います。
共産主義イデオロギーに染まり、共産主義スパイが作ったGHQのWGIPと日本国憲法を利用し、敗戦利得を守りたいという考えでしょう。
なお、マスコミの中にはグローバリストの宣伝部隊としての位置づけと考えた方がよい機関もあります(経済紙など)。
グローバリスト&コミンテルンのマスコミが反日であり、トランプ大統領・安倍首相を引き摺り下ろそうとするのは当然でしょう。
そしてマスコミが、コミンテルン国家に媚びる、すなわち媚中媚朝媚韓になるのは、ある意味当然でしょう。

コミンテルンについては、江崎道朗氏の著作が、グローバリズムについては藤井厳喜氏の著作が参考になります。

コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾/江崎道朗



★★★★★

コミンテルンによって物質的にも精神的にも打ち砕かれた日本を復活させるべき

大東亜戦争の真実を知るために様々な本を読んできましたが、これほどまで真に迫る本は初めてです。
日本は大東亜戦争で西欧諸国には勝利し、アジア諸国を解放し、独立を支援しました。
一方で、日米対戦では負けましたが、これは米ソ中のコミンテルンの策略によるものでした。
コミンテルンによって軍隊を解体させられ、東京裁判によって集団リンチを受け、日本国憲法という時限爆弾を埋め込まれました。

コミンテルンはスターリンの一国共産主義体制によって表舞台から姿は消しましたが、
その破壊的な思想と暴力的な活動は、
中国共産党、韓国左派政党、アメリカ民主党、日本の左翼政党とこれらの関係団体に引き継がれています。

日本の真の独立は、上記勢力によって今なお阻まれています。

彼らの活動の拠って立つところは時限爆弾として日本に埋め込まれた日本国憲法にあります。
皇室をいつでも解体できるように、英霊を祀らせないように、国際法上認められた軍事力を持たせないように、憲法に埋め込まれています。
また、東京裁判史観・自虐史観による洗脳も彼らの活動の拠って立つところになっています。
アジア諸国に希望を与えたことをないことにし、アメリカの原爆・空襲による大虐殺を正当化し、チャイナ・韓国に謝罪し続けるように洗脳させられています。

日本が真に独立するためには、奪われたものを取り戻さなければなりません。
そのためには、以下のことが最優先事項となります。
・諸悪の根源である日本国憲法にかえて、大日本帝国憲法をベースにした新憲法を制定する
・皇室典範を新憲法と同等の位置づけにする
※大日本帝国憲法に如何に日本人の魂が込められていたかは、以下の書籍が参考になります
 ・倉山満:帝国憲法物語
 ・相澤理:「憲法とは何か」を伊藤博文に学ぶ

これらによって、日本の歴史・伝統・文化を基盤とした核を作ったうえで、精神的再武装をすることが必要です。
・日本は古来より八百万の神を信奉している神ながらの国であることを世界に向けて発信する
・日本が世界最古の万世一系の国であることを世界に向けて発信する
・日本の皇室と国民の関係は君臣一体であり、西洋の統治非統治の関係ではないことを世界に向けて発信する
・万世一系の国であることの証明である皇室の宮中祭祀を公的な行事とする
・靖国神社のA級戦犯問題は存在しないことを全世界に向けて発信する
・皇室・内閣が国家の代表として靖国神社を公式参拝する
・外国要人の訪日時には同意を得たうえで、靖国神社を公式に参拝して頂く
・東京裁判が国際法違反であり、コミンテルンの策略であり、したがって無効であることを世界に向けて発信する
・東京裁判史観の洗脳から解脱し、東京裁判史観から生まれたすべてのものを無効とする
・これらを最低でも義務教育でしっかりと教える

精神的再武装をしたうえで、国益を守るための万全の抑止力を確立し、チャイナ・朝鮮半島からの難癖を排除することが必要です。
・アメリカの草の根保守勢力をはじめとした世界中の保守勢力とのネットワークを確立して、コミンテルン残滓と対峙する
・日米英印の同盟関係を強化するとともに、ASEAN諸国をはじめとしたアジアの親日国とも同盟関係を構築する
・これら同盟国の同意を得て、万全の抑止力確立のための軍備増強を図る(敵基地攻撃能力・核シェアリングなど)
・南京大虐殺・慰安婦問題・徴用工問題等は全てコミンテルンのプロパガンダであり事実無根であることを世界に向けて発信する
・チャイナ・朝鮮半島の暴走を上記同盟関係と万全の抑止力を背景にした外交交渉でつけあがらせないようにする
・国内での安全保障対策も万全にする(入管特例法の廃止・破壊活動防止法や組織犯罪処罰法の厳格適用など)

なお、アメリカですが、F.ルーズベルト政権がコミンテルンに支配されていたことが明らかになってきています。
またトランプ大統領やその支持母体である草の根保守勢力はアジア安定のために日本の強国化を認めています。
単にアメリカというカテゴリーで捉えるとミスリードしますので、問題なのはアメリカ民主党であることを明確に認識する必要があります。
歴史的にも戦争が好きで世界を無茶苦茶にしてきたのは民主党大統領です(最近ではクリントン・オバマ大統領)。
トランプ大統領が選ばれてからアメリカも風向きが変わり始めています。
日本はトランプ大統領や草の根保守勢力と連携を密にし、両国の左派勢力を増長させないようにする必要があります。
また、国連をはじめとした各種国際機関も左派勢力がかなり浸透していますので、これらの改革も一緒に行う必要があります。

コミンテルン残滓の消滅は無理だと思いますが、脇に追いやって力をださせないことはできる可能性は少なくありません。
日本が被ったコミンテルンによる破壊を他国で行わせないようにすることも日本の使命だと思います。

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