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Rising Sun

Author:Rising Sun
リヴァタリアン


マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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アメリカ人が語る 日本人に隠しておけないアメリカの“崩壊"/マックス・フォン・シュラー



★★★★★

ポリコレは、文化大革命と同じようです。

アメリカのメディアが酷いことは噂で聞いていましたが、
アメリカのポリコレがここまで酷いとは思ってもみませんでした。
ポリコレが文化大革命と同じくらいのインパクトを持ち、
アメリカ国内を内戦状態に引き込み、またアメリカ軍の弱体化の原因にもなっているとのことです。
そこでトランプ大統領が選ばれた訳ですが、
著者はかなり悲観的で、トランプ大統領をもってしてもアメリカはどうにもならないとのことです。

日本でも反日売国左翼がポリコレをわめいていますので、
アメリカみたいにならないよう、日本の歴史・伝統・文化を強く打ち出していく必要がありますね。

リベラルの毒に侵された日米の憂鬱/ケント・ギルバート



★★★★★

リベラル=21世紀版コミンテルン

日米いずれにおいても、
リベラルは、
国の国体・伝統・歴史・文化を破壊し、
国体・伝統・歴史・文化を守ろうとする人々を、
ポリティカル・コレクトネスによってヘイト、レイシスト呼ばわりすることで、
言論弾圧しています。

また、世界レベルにおいては、
コスモポリタニズムという綺麗事を謳いながら、
国家や民族などの多様性を否定しています。

21世紀版コミンテルンと言っても過言ではないでしょう。

また、穏やかに言っても、リベラルは、
自由を叫びますが、それは当然に伴うべき責任が伴わない、単なる我儘ですし、
権利を叫びますが、それは当然に伴うべき義務が伴わない、単なる身勝手です。
しかも、自分たちだけが自由と権利を謳歌し、他者には責任と義務を押し付けますので、
のさばらせると、それだけでも世の中が壊れます。

更に、彼らのやろうとしてることが実現するほど金儲けができる、
グローバリスト(グローバル金融資本など)も加担し、
金の力によって彼らの活動を支えています。

アメリカではクリントンファミリーが有名ですね。
チャイナ共産党とズブズブの関係になっています。

アメリカでトランプ大統領が誕生した理由の一つがここにあります。

日本でモリカケを延々と追及することで、
憲法9条改正を阻もうとしている
野党とメディアを含む支援勢力は全て、
日本の国体・伝統・歴史・文化を破壊することが目的だと思われても仕方ないでしょう。

20世紀にコミンテルンが何をしてきたのかについては、
以下の本が参考になると思います。
江崎道朗氏
日本は誰と戦ったのか
コミンテルンの謀略と日本の敗戦

また類書に良い本がありますので紹介します。
ジェイソン・モーガン氏
リベラルに支配されたアメリカの末路 - 日本人愛国者への警告 -

リベラルに支配されたアメリカの末路/ジェイソン・モーガン



★★★★★

真の日米同盟に向けて価値観、守るべきもの、戦うべき相手を共有できるアメリカと組むべき

アメリカが日本以上に病んでいることが本書を読んでよく分かりました。
グローバリスト、リベラリストの名を借りたコミュニストが手を組んでアメリカを蝕んでいます。
グローバリストは共和党と民主党の双方に浸透し、
コミュニストは民主党は勿論、政府機関、学術界、マスメディアなどあらゆる要所に浸透しています。
コミュニストについては日本も同様だと思われます。

直近ではメディアが捏造したトランプ大統領のロシアゲート疑惑ですが、
実像は、民主党と国家機関によるトランプ陣営の選挙妨害であり、
クリントンファミリーやオバマ元大統領の関与も疑われています。
ニクソン元大統領のウォーターゲート事件とは比較にならないほど大きな問題であり、
アメリカがどれだけグローバリストやコミュニストによって蝕まれているかが、よくわかります。

それにしても、民主党という名前の政党は、どこの国でもロクでもないですね。国家の癌ですね。

本書を読んでアメリカが一枚岩ではなく、
日本が組むべき相手と戦うべき相手を冷静に見極めなければならないことを再認識させられました。
日本が組むべき相手は、
アメリカの建国理念・国民・国益を重視し、Strong Japan Policyを採用する草の根保守です。
日本が戦うべき相手は、
アメリカに巣食うWeak Japan Policyを採用するグローバリストやコミュニストです。
(代表的なのは、日米戦争を仕掛けた民主党のF.ルーズベルトや戦後日本を占領統治したGHQ)
トランプ大統領は日本が組むべき相手です。

その上で、日本は日本でやるべきことがあります。
日本は独立国家・主権国家として自国を自国自ら守り抜く覚悟と決意を持つこと
日本政府は、日露戦争終了後現在に至るまで欠落している戦略力を磨き上げること
日本国民が正しい情報を得られるようにすること、メディアリテラシーを高められるようにすること
日本が組むべきアメリカと共有できる価値観を見出し交流を深めて精神面での同盟を盤石にすること
国益が対立することについては、Win-Winになるように対等かつしたたかに交渉する
精神面・頭脳面での再武装ができた上で、物理面での再武装を図り、抑止力を盤石なものにすること
いつまでもアメポチでは情けないですし、アメリカを敵に回すのはただのバカです。

グローバリズム・グローバリストは人々を不幸にします。
コミュニズム・コミュニストは最後には人々を虐殺します。
そして、チャイナ・コリアはコミュニズム独裁国家です。
これらの思想・勢力・国家と戦うために日米同盟を再構築していかなければならないと思います。
国内売国奴は監視、北は無力化、南は断交、チャイナは包囲です。

アメリカの社会主義者が日米戦争を仕組んだ/馬渕睦夫



★★★★★

日米戦争はアメリカの支配層であるグローバリストが己の利権のためにアメリカ国民を犠牲にして仕組まれたもの

F.ルーズベルト政権がコミンテルンの巣窟であり、
ソ連とチャイナの共産主義化を促進するために邪魔な日本を殲滅するために謀られたのが日米戦争である、
という事実は、様々な機密資料が公開されるに従って明らかになってきています。

一方で、アメリカがグローバル金融資本に牛耳られており、
共和党であろうと民主党であろうと、国民が選挙で一票を投じる時点で、
すでにグローバル金融資本の傀儡が候補者として選ばれてしまっている、
という事実も、すでに一般に知られるところとなっています。

本書は、グローバル金融資本が世界中で独占して金儲けをしたい、そのために権力を独占したいという目的を果たすために、
各国家が持っている主権を破壊し、国家を超えた独裁体制を確立するという共産主義革命という手段が最適だということで、
グローバリストがコミュニストを活用して世界征服を果たすために、
ソ連共産党とチャイナ共産党を支援し、共産主義の危険性を最も理解し反共政策を採って戦っていた日本を抹殺した、
というのが日米戦争の本質である、と提言しています。

敗戦後のGHQにもコミュニストが跋扈し、
WGIPや日本国憲法の押し付け、共産党員の釈放などにより、日本を共産化しようとしたというのも、
グローバリストがコミュニストを活用して世界征服を果たすための一環だったのだと言えるでしょう。

ということで、日本はあくまでも国際法を守り自衛戦争を戦っただけなのですが、
アメリカは自らの日本侵略だけでなく、大空襲や広島・長崎への原爆投下というジェノサイドを正当化するために、
東京裁判という身勝手なリンチによって日本を貶めました。

ですが大事なことは、
日米戦争はアメリカの支配層であるグローバリストが己の利権のためにアメリカ国民を犠牲にして仕組まれたもの、
だということを理解することです。

アメリカも一枚岩ではありません。
共和党と民主党の違い、グローバリストとナショナリストという違いがあります。
日本が非難すべきはグローバリストであり、ナショナリストを非難すべきではありません。
むしろグローバリスト非難するために、ナショナリストと手を組む必要があります。
F.ルーズベルトの悪行を暴露し、正しい歴史を発見しているのはアメリカの草の根保守勢力なのですから。
また、トランプ大統領は、グローバリストによって破壊されたアメリカを立て直すために草の根保守からの圧倒的支持によって誕生しました。

本書は、単にアメリカが悪いという表層的な解説ではなく、より深く探ってアメリカサイドの真の戦犯を絞り込んでいます。
国際紛争や国際情勢を単に国家間の対立だという表層的なものの見方は、解決を妨げるだけだと思います。
このような深堀りと絞り込みによって正しい理解を得ることで、日米の共存共栄を推進していくことができると思います。

国難の正体/馬渕睦夫



★★★★★

グローバリストとコミュニスト連合が国民国家を破壊する

己に権力・財産を集中させるために、国民を守るための唯一の存在である国家を破壊してきた勢力が世界に2つあります。
経済の世界ではグローバリストであり、政治の世界ではコミュニストです。
これらが結託して、己の利益のみを追求するために、国民国家を破壊しようとし始めて既に100年以上経過しています(現在進行形)。

中心となって動いているのはグローバリストに経済を握られ、コミュニストに政治を握られたアメリカ政府です。
第一次世界大戦後に世界最強の国家となったアメリカが世界中にグローバリズムとコミュニズムを押し付けています。
コミュニズムといえばソ連共産党やチャイナ共産党ですが、アメリカはこれらに莫大な支援をしてきました。武器も提供してきました。

日本はそのアメリカ政府の策略によって日米戦争を仕掛けられ、戦争に敗れ、属国の扱いを受けるようになり現在に至ります。
日本の歴史・伝統・文化を破壊し、かつ日本人の精神を破壊するために、GHQはWGIPと日本国憲法を押し付けました。
これらはコミュニストにより作られたものであり、それに加担した日本人が戦後利権を得て左翼既得権益と化しました。
左翼政党・学術界・教育界・マスメディアなどが左翼既得権益の受益者です。
また、政権与党内にも親中親ソ政治家を多数輩出し、日本らしい保守政治の足を引っ張っています。
勿論、日本の国益など全く考えていません。

また、アメリカ政府に逆らえないため、無理矢理アメリカの民主化・民営化を押し付け国内市場と国債市場の境界を取り払われました。
これらはグローバリストにより為されたものであり、国内産業が空洞化し、人件費カットが行われ、日本企業は日本人の共同体ではなくなりました。
今やグローバル展開している日本企業がグローバリストの片棒を担ぐようになってしまいました。
これらの企業は、日本のモノづくりの精神を忘れ、金儲けに終始することで、結果として弱体化してしまいました。
更にこれらの企業や、経済団体からの献金によりグローバリストの片棒を担ぐ政治家もでてくるようになりました。
勿論、日本の国益など全く考えていません。

そして、グローバリストとコミュニストは権力を己に集中させ、金と情報操作で己の覇権の邪魔になる日本の国益を破壊してきました。
これが今の日本の実態であり、国難の正体です。

日本が国難を突破するためには、日本の歴史・伝統・文化を精神面と物質面の両方で取り戻すことから始める必要があります。
正しい歴史・伝統・文化の知識を教育で伝え、東京裁判史観・自虐史観の洗脳から脱却し、自身と誇りを取り戻さなければなりません。
そして正しい歴史・伝統・文化と、グローバリズムやコミュニズムが如何に相反するものであるかを知らなければなりません。
そのうえで、日本の得意技である外来文化の日本化を進めながら、必要なものは取り入れ不要なものは吐き出していく必要があります。

マスコミはなぜここまで反日なのか/ケント・ギルバート



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マスコミはコミンテルンの宣伝部隊だから

世界を取り巻く勢力を俯瞰すると、大きな勢力は以下の3つになります。
ナショナリスト(国民のために国益を最優先する政府・国民)
グローバリスト(各国の国益を犠牲にしてでも己の利益を追求したいグローバル資本)
コミンテルン(国家を破壊して暴力革命を成し遂げたいグローバル共産主義勢力・共産主義国家)

またグローバリストとコミンテルンは権力を掌握したい、金を巻き上げたい、国益を守るための制約をなくしたい、
という利害が一致するため結託していたり、同一人物・組織であることもあります。

そのうえ、ナショナリストVSグローバリスト&コミンテルンという構図が出来上がっています。
ナショナリストの筆頭がトランプ大統領・安倍首相です。

そして、マスコミはコミンテルンの宣伝部隊としての位置づけと考えるとスッキリすると思います。
共産主義イデオロギーに染まり、共産主義スパイが作ったGHQのWGIPと日本国憲法を利用し、敗戦利得を守りたいという考えでしょう。
なお、マスコミの中にはグローバリストの宣伝部隊としての位置づけと考えた方がよい機関もあります(経済紙など)。
グローバリスト&コミンテルンのマスコミが反日であり、トランプ大統領・安倍首相を引き摺り下ろそうとするのは当然でしょう。
そしてマスコミが、コミンテルン国家に媚びる、すなわち媚中媚朝媚韓になるのは、ある意味当然でしょう。

コミンテルンについては、江崎道朗氏の著作が、グローバリズムについては藤井厳喜氏の著作が参考になります。

コミンテルンとルーズヴェルトの時限爆弾/江崎道朗



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コミンテルンによって物質的にも精神的にも打ち砕かれた日本を復活させるべき

大東亜戦争の真実を知るために様々な本を読んできましたが、これほどまで真に迫る本は初めてです。
日本は大東亜戦争で西欧諸国には勝利し、アジア諸国を解放し、独立を支援しました。
一方で、日米対戦では負けましたが、これは米ソ中のコミンテルンの策略によるものでした。
コミンテルンによって軍隊を解体させられ、東京裁判によって集団リンチを受け、日本国憲法という時限爆弾を埋め込まれました。

コミンテルンはスターリンの一国共産主義体制によって表舞台から姿は消しましたが、
その破壊的な思想と暴力的な活動は、
中国共産党、韓国左派政党、アメリカ民主党、日本の左翼政党とこれらの関係団体に引き継がれています。

日本の真の独立は、上記勢力によって今なお阻まれています。

彼らの活動の拠って立つところは時限爆弾として日本に埋め込まれた日本国憲法にあります。
皇室をいつでも解体できるように、英霊を祀らせないように、国際法上認められた軍事力を持たせないように、憲法に埋め込まれています。
また、東京裁判史観・自虐史観による洗脳も彼らの活動の拠って立つところになっています。
アジア諸国に希望を与えたことをないことにし、アメリカの原爆・空襲による大虐殺を正当化し、チャイナ・韓国に謝罪し続けるように洗脳させられています。

日本が真に独立するためには、奪われたものを取り戻さなければなりません。
そのためには、以下のことが最優先事項となります。
・諸悪の根源である日本国憲法にかえて、大日本帝国憲法をベースにした新憲法を制定する
・皇室典範を新憲法と同等の位置づけにする
※大日本帝国憲法に如何に日本人の魂が込められていたかは、以下の書籍が参考になります
 ・倉山満:帝国憲法物語
 ・相澤理:「憲法とは何か」を伊藤博文に学ぶ

これらによって、日本の歴史・伝統・文化を基盤とした核を作ったうえで、精神的再武装をすることが必要です。
・日本は古来より八百万の神を信奉している神ながらの国であることを世界に向けて発信する
・日本が世界最古の万世一系の国であることを世界に向けて発信する
・日本の皇室と国民の関係は君臣一体であり、西洋の統治非統治の関係ではないことを世界に向けて発信する
・万世一系の国であることの証明である皇室の宮中祭祀を公的な行事とする
・靖国神社のA級戦犯問題は存在しないことを全世界に向けて発信する
・皇室・内閣が国家の代表として靖国神社を公式参拝する
・外国要人の訪日時には同意を得たうえで、靖国神社を公式に参拝して頂く
・東京裁判が国際法違反であり、コミンテルンの策略であり、したがって無効であることを世界に向けて発信する
・東京裁判史観の洗脳から解脱し、東京裁判史観から生まれたすべてのものを無効とする
・これらを最低でも義務教育でしっかりと教える

精神的再武装をしたうえで、国益を守るための万全の抑止力を確立し、チャイナ・朝鮮半島からの難癖を排除することが必要です。
・アメリカの草の根保守勢力をはじめとした世界中の保守勢力とのネットワークを確立して、コミンテルン残滓と対峙する
・日米英印の同盟関係を強化するとともに、ASEAN諸国をはじめとしたアジアの親日国とも同盟関係を構築する
・これら同盟国の同意を得て、万全の抑止力確立のための軍備増強を図る(敵基地攻撃能力・核シェアリングなど)
・南京大虐殺・慰安婦問題・徴用工問題等は全てコミンテルンのプロパガンダであり事実無根であることを世界に向けて発信する
・チャイナ・朝鮮半島の暴走を上記同盟関係と万全の抑止力を背景にした外交交渉でつけあがらせないようにする
・国内での安全保障対策も万全にする(入管特例法の廃止・破壊活動防止法や組織犯罪処罰法の厳格適用など)

なお、アメリカですが、F.ルーズベルト政権がコミンテルンに支配されていたことが明らかになってきています。
またトランプ大統領やその支持母体である草の根保守勢力はアジア安定のために日本の強国化を認めています。
単にアメリカというカテゴリーで捉えるとミスリードしますので、問題なのはアメリカ民主党であることを明確に認識する必要があります。
歴史的にも戦争が好きで世界を無茶苦茶にしてきたのは民主党大統領です(最近ではクリントン・オバマ大統領)。
トランプ大統領が選ばれてからアメリカも風向きが変わり始めています。
日本はトランプ大統領や草の根保守勢力と連携を密にし、両国の左派勢力を増長させないようにする必要があります。
また、国連をはじめとした各種国際機関も左派勢力がかなり浸透していますので、これらの改革も一緒に行う必要があります。

コミンテルン残滓の消滅は無理だと思いますが、脇に追いやって力をださせないことはできる可能性は少なくありません。
日本が被ったコミンテルンによる破壊を他国で行わせないようにすることも日本の使命だと思います。

アメリカ大統領を操る黒幕/馬渕睦夫



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グローバリストと上手く付き合うしたたかさがナショナリストに必要

本書は、アメリカの政治経済を裏で操るグローバリスト(金融資本・ネオコン・コミンテルン残滓など)が、
これまでのアメリカ大統領を如何に利用してきたか、また抵抗したアメリカ大統領を如何に貶めてきたか、に始まり、
グローバリストに操られたアメリカ大統領がどれだけアメリカ国内だけでなく世界中を無茶苦茶にしてきたか、
について様々な具体例を挙げながら解説しています。

グローバリストがアメリカ民主党を支配していたら民主党大統領が戦争を引き起こし、
グローバリストがアメリカ共和党を支配していたら共和党大統領が戦争を引き起こしてきたとのことです。

日本に関係のあるところでは、大東亜戦争における日米開戦を画策し成功したルーズベルト大統領(民主党)、
チャイナとズブズブの関係になりチャイナと組んで日本を貶めたクリントン夫妻・オバマ大統領(民主党)、
などではないでしょうか。

今回、トランプ大統領が誕生し、完全ではないもののアメリカをグローバリストの手から取り戻し、
まともなアメリカに戻し始めているようですが、
グローバリストに支配された世界中のマスメディア(日本も含む)がトランプ大統領を貶めようとしています。
逆に言えば、マスメディアがトランプ大統領を批判すればするほど、アメリカ・ファーストが進んでいる傍証になるのだと思います。

とはいえ、グローバリストは強力ですから、何をどうしても消えてなくなるわけではありませんし、
グローバリズムが全くの悪でよいところが一つもないわけではありませんので、
ナショナリストにはグローバリストと上手く付き合うしたたかさが求めれれると思われます。

本書で興味深かったのはチャイナに対するグローバリストの見方の変化です。
これまでは安価な労働力を搾取でき、環境にも配慮せず、好き放題金儲けするためにチャイナの共産主義化を支援してきましたが、
人件費が高騰し、バブルが崩壊したチャイナに対しては、もはや世界の向上としてのメリットがなくなったと見るや、
チャイナから一斉に手を引き始めているというものです。
グローバリストが本気でチャイナから完全に手を引けば、チャイナは国内から崩壊が始まり共産主義一党独裁が破たんしかねません。
チャイナ国内が混乱するのもグローバリストにとってメリットですし、13億の民が労働者から消費者に変わるのもメリットでしょう。
もしこのような事態が生じるのであれば、日本だけでなく、周辺諸国だけでなく、世界にとって大きな脅威が1つ減ります。
チャイナの崩壊で困るのは、朝鮮半島とドイツぐらいなものでしょう。
ナショナリストは、グローバリストのこのような力を適切に理解し、うまく付き合っていくことも必要だと思います。

あと、著者は他の本でも述べていますが、ロシアのプーチン大統領がナショナリストであり、日本人とロシア人の相性が良いということです。
ロシアやプーチン大統領に関する書籍があまりありませんので、著者の主張を比較検討することがなかなかできないのですが、
もし著者が正しければ、日本は積極的にプーチン大統領と協力することが、日本の安全保障にとって重要になってきます。

グローバリストから、
日本の安倍首相、ロシアのプーチン大統領、トルコのエルドアン大統領、インドのモディ首相が、
ギャング・オブ・フォーと言われているそうです。
これにアメリカのトランプ大統領は間違いなく加わるでしょうし、EUから離脱したイギリスのメイ首相も加わるかもしれません。

これら6か国が同盟を組むことができれば、世界最強のナショナリスト同盟になるのではないでしょうか。
現在、日米関係はより強固になり、トルコ・インドは親日国であり、イギリスとは最近準同盟関係になりました。
ロシアが著者の言うとおりであれば、日露同盟も絵空事ではないでしょう。
また、地政学的にも日本・ロシア・トルコ・インドでチャイナのランドパワーを抑え、
かつ、日本・アメリカ・イギリスでチャイナのシーパワーを抑えることができるのではないでしょうか。
なおこれらを実現するためには日本自身が真の意味で独立することが求められるでしょう。
すなわち、憲法9条を改正し、日本独自の抑止力を高めつつ、これらの国との集団安全保障体制を確立することが必要だと思います。


日本の敵/渡部昇一・馬渕睦夫



★★★★★

日本の敵は。。。

日本を再びアジアの強国にしたくないアメリカ。
日本が正しい歴史観を持たないようにチャイナ・韓国の反日行為を放置するアメリカ。
そのアメリカを金で操っているグローバル金融資本。
グローバルで金儲けするために資本主義のアメリカと共産主義のチャイナを仲良くさせるグローバル金融資本。
アメリカが放置するチャイナ・韓国と結託し、反日行為をあおる戦後利権の日本のマスメディア。

これが本書で提示されている日本の敵です。

ただし、アメリカのトランプ大統領が誕生したことで、
もはや国益にそぐわない活動をしているグローバル金融資本を抑えようとし、
膨張しすぎたチャイナを警戒しつつ日米同盟を強化しはじめています。

しかし、アメリカ大統領の任期は最長で8年です。
次の大統領がグローバル金融資本やチャイナとずぶずぶ民主党から登場すれば、元の木阿弥です。
日本は、トランプ大統領の任期中に、敵をうまくあしらう方法を身に着けて対処していく必要があるでしょう。
日本国憲法の改正や抑止力としての敵基地攻撃能力の確立やアメリカとのニュークリア・シェアリングが急がれます。

コミンテルンの謀略と日本の敗戦/江崎道朗



★★★★★

日本を守るためには愛国心が必要だが、愛国心だけでは駄目

日本が大東亜戦争に失敗した理由について国内の政治・経済・思想に絞って解説しています。

ソ連が崩壊した今日では共産主義は過去の遺物となっていますが(ゾンビはいます)、
当時は一つの理想主義的な思想であったこと(暴力革命は内包されていますが)、
大恐慌で資本主義に対する不信・不満が爆発している中で、共産主義に対峙できる確固たる思想がなかったこと、
を踏まえて見ていかないと原因分析を誤ってしまうと思います。
つまり、国を守るために当時は共産主義も有効な選択肢だとされていた、ということです(勿論現在からみれば妄想に過ぎませんが)。

そこで、国難に対して3つの勢力が生まれました。
保守自由主義勢力・右翼全体主義勢力・左翼全体主義勢力の3つです。

保守自由主義勢力は、日本の伝統を守りながら西洋の自由主義・資本主義を上手く活用しようとしていました。
皇室を尊び、聖徳太子による17条憲法、五箇条の御誓文、大日本帝国憲法の本質を重視するかたちで、日本を発展させようとしていました。
(本書では述べられていませんが、更に遡れば神道・古事記の精神も守ろうとしていたと思います)

右翼全体主義勢力は、皇室の名のもとに、皇室の大御心に逆らい、国民に対して言論弾圧・統制経済・民主主義の破壊を行いました。
保守自由主義勢力と右翼全体主義勢力はは当時も混同され、GHQも混同し、今でも混同されており、批判の対象になっていますが、
愛国心を求めることを除けば、真逆な思想といえます。

左翼全体主義勢力は、暴力革命が失敗に終わった後は、右翼全体主義者の勢力にうまく入り込み、社会主義政策を浸透させました。
右翼全体主義勢力と左翼全体主義勢力は一見真逆に見えますが、言論弾圧・統制経済・民主主義の破壊という共通の目的があります。
また左翼全体主義勢力は革命の最終段階では皇室を否定しますが、途中の段階では皇室を利用することを是としており、
右翼全体主義勢力は上記の通り皇室の名のもとに皇室の大御心に逆らっていますので、皇室を尊ばないことでも共通しています。

意識的にコミンテルン(共産主義組織)に入り、暴力革命を起こそうとした人たちは別にして、
これら3つの勢力は皆愛国者であったことは重要なポイントだと思います。

ただし、愛国者であるが故の原理主義化によって右翼全体主義勢力も左翼全体主義勢力も、
保守自由主義勢力の言論を弾圧し、粛清をしようとしたことが日本にとって最大の不幸だったといえます。
そして、右翼全体主義者と左翼全体主義者が結託して、日本の正当な後継である保守自由主義者を弾圧したことが、
大東亜戦争の失敗に繋がります。

気を付けなければならないのは、保守が行き過ぎて右翼全体主義に陥った場合、
左翼全体主義が巧妙に右翼全体主義に入り込んで共産主義に染めてしまうことです。
そして右翼全体主義の好戦性を利用して、戦争をあおり、敗北するまで戦わせて、敗北後に共産主義革命を狙ってきます。
ですので、保守自由主義勢力は決して全体主義に陥らないように注意する必要があります。
終わらせ方を決めずに戦争を始めたこと、戦線が伸び切ってしまったことの一因に左翼全体主義がかんでいるかもしれません。

また全体主義勢力は右にせよ左にせよ、原理主義に陥った瞬間に思考停止になり、他の言論をはねつけますので、
異なる視点、新たな知識、智慧の創造ができなくなります。つまり無能な集団になってしまいます。
無能な集団が戦争をはじめ、戦略も立てず、終わらせ方も準備せずに、戦線を拡張していったのが、大東亜戦争失敗の原因です。
当然、コミンテルンに洗脳されたアメリカのルーズベルト大統領による強引な日米開戦は大きな理由ですが、
無能な集団がこれに対峙しようとすれば、勝てるはずがありません。

戦後もこれらの無能集団は、政治家・官僚・学界・法曹界・メディアなど所謂エリートといわれる世界に少なからず生き残っています。
GHQのWGIPによる東京裁判史観・自虐史観の洗脳は確かにありますが、これら史観をむしろ喜び広げているのが左翼全体主義勢力です。
しかも、現在の左翼は愛国心の欠片もなく、国内外の反日勢力と結託して活動していますので、かなり厄介です。
また、左翼全体主義勢力ほど多くはないのですが、自由主義・民主主義を敵とみなしている右翼全体主義勢力も生き残っています。
GHQのWGIPによって洗脳されていることを喧伝するのは良いのですが、大東亜戦争のすべてを賛美・美化しているのはどうかと思います。
確かに大東亜戦争は自衛戦争だった、確かに大東亜戦争はアジア諸国を解放し独立に導いて各国から感謝されています(一部例外はあり)。
この事実は理解すべきですが、なぜアメリカに負けたのか、についてアメリカのせいだけにせず日本国内の原因を冷静に分析することが必要です。

私もGHQのWGIPによる洗脳から脱却するために保守系の本をかなり読んだのですが、
本書を読んだことで、保守自由主義と右翼全体主義の線引きができましたので、右翼全体主義に陥らなくて済みました。

あと、本書から少し外れますが、国家の破壊を企んでいる勢力としてコミンテルン以外にグローバリズム勢力があります。
唯一国民を守ることができる機関である国家を疎んじ、金儲けのためには何でも行い、利益を国家に納めないグローバル資本です。
グローバル資本ははじめは国益と同義でしたが、やがて国家から離脱し、国益と利害相反するようになりました。
そして世界中で稼いだ金を政治家・政党・メディアに投入することで自身に有利な政策を実行させ、一般庶民を苦しめています。
そこで登場したのがアメリカのトランプ大統領であり、イギリスのEU離脱(ブレグジット)です。
コミンテルンとグローバリズムの共通点は、国家・国益の破壊ですので、これに対抗する形でナショナリズムが登場しました。
ただし、ナショナリズムは右翼全体主義に傾く可能性がありますので、保守自由主義を堅持してグローバリズムに対峙しなければなりません。

日本を守るためには、愛国心は必要ですが、愛国心だけでは駄目であり、
議論をしながら智慧を生み出していく有能な保守自由主義集団を作り鍛え力を発揮できなければなりません。
この点では、今の日本の政府・国会・官僚は及第点に遠く及ばないと思います。
更には、反日左翼が跋扈している学界・教育界・法曹界等の所謂エリートと言われる世界にも保守自由主義勢力の拡大が必要でしょう。

日本の伝統・文化・歴史を神道・古事記・17条憲法・五箇条の御誓文・大日本帝国憲法などからしっかりと学び、
かつグローバリズム、コミンテルン、日本と価値観を異にするナショナリズムをしっかりと把握し、
国内ではあくまでも保守主義・自由主義・民主主義を守りながら、迅速かつ的確な対応が求められると思います。
また、アメリカの草の根保守主義勢力等、世界中の保守自由主義勢力とのネットワーク連携も重要だと思います。
世界中にネットワークを張り巡らせた左翼全体主義勢力に対抗するためには、それを上回る強固なネットワークが必要です。

なお、アメリカにおいては日本に先行して、日米戦争について共産主義勢力とルーズベルト大統領への批判が展開されています。
これについては著者の「アメリカ側から見た東京裁判史観の虚妄」で解説されています。
日米を戦争させた勢力の1つが共産主義勢力ですので、併せて読まれると日米双方の実態がよくわかると思います。

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