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伝統・科学・世界を知りマネジメントに活かす

日本の伝統・ヒトの自然科学・現在の国内外情勢・マネジメントなどに関する、ブックレビュー

タフな米国を取り戻せ/ドナルド・トランプ



★★★★★

Make America Great Again のために戦う大統領。日本も見習うところ満載です。

本書を読むと、米メディアとそれを単にコピペしている日本のメディアが
いかにフェイクニュースを毎日垂れ流しているかがよくわかります。
また、「炎と怒り――トランプ政権の内幕」というゴシップ本も、
単にトランプ大統領憎しで書かれているだけの読むに値しない本であることがよくわかります。

トランプ氏(出版時点では大統領ではない)は、
オバマ民主党政権で凋落しきったアメリカを本気で立て直し、
Make America Great Againのために戦おうとしていることがよくわかります。
また、メディアが垂れ流しているフェイク情報とは異なり、
頭脳明晰かつ確固たる信念を持った人だということもよくわかります。

国防・外交・経済・社会保障など国にとって主要なテーマが論じられていますが、
単にオバマ政策の批判だけでなく、
何処がダメなのか、何故ダメなのか、どうすべきか、それは実現可能か、
まで論じていますので、
二流の学者・評論家の解説や書籍よりも、知識を得たり政策を考えたりするのに役に立ちます。

アメリカ大統領は良くも悪くも世界中に影響を及ぼす存在ですので、
トランプ氏が大統領に就任したことはアメリカはもとより、
日本や親米・親日国にとっても良い影響を及ぼすことでしょう。
当然、国益が一致しないところはありますので、タフな交渉は避けられませんが、
そこは日本を含めた各国は自国の国益を追求するためにタフになる必要があります。

日本も失われた20年と言われており、経済ではアベノミクスが進行中ですが、
本書でのトランプ氏の提言と比べるとまだまだ見習うべきことが数多くあります。
せっかく首脳同士で仲良くなっているのですから、
日本もトランプ大統領から色々学んで、Make Japan Great Againを目指すべきでしょう。
  1. 2018/03/19(月) 16:27:16|
  2. アメリカ
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THE TRUMP -傷ついたアメリカ、最強の切り札-



★★★★★

実力に裏付けられた率直にものが言えるリーダーが日本にも必要ですね

本書を読んで、
アメリカが如何に病んでいるか、
既得権益に染まっていない真の保守リーダーがどれだけ必要とされているか、
がよくわかります。

また、アメリカだけでなく日本のメディアが、
どれだけトランプ大統領の言動を歪めて報道しているかがよくわかりました。

このように、実力に裏付けられた率直にものが言えるリーダーが日本にも必要ですね。
個別具体的な問題について異なる部分はあるものの、
全体的な病み方は日本とアメリカに違いはあまりないと思いますので。

アメリカやトランプ大統領を知る上では勿論ですが、
日本の将来の在り方を考える上でも読んでおきたい一冊だと思います。
  1. 2018/03/18(日) 21:34:37|
  2. アメリカ
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アメリカ側から見た東京裁判史観の虚妄/江崎道朗



★★★★★

コミンテルン(共産主義機関)の指令は今なお遂行中である

本書は、アメリカがソ連の共産主義スパイによって、
如何に広くまた深く食い込まれ、国益を犠牲にし、国民を欺いてきたかを、
公文書に基づいて暴いています。

アメリカにおいて共産主義勢力が、
ルーズベルト大統領の誕生、ソ連と結託した親中反日施策、日米開戦とGHQによる日本占領政策に始まり、
オバマ大統領の誕生、世界の警察からの撤退、チャイナとずぶずぶの関係構築に至るまでの政府機関や民主党への食い込み、
それらを支える様々な市民団体・宗教団体など、それらを煽るメディアに対する支配まで行っています。
また、共和党政権においても共産党に支配された各種団体やメディアに対抗しきれずにきています。
共産主義勢力の中心地であるソ連が崩壊して20年以上経過していますが、コミンテルンの指令は今なお遂行中です。
トランプ大統領が誕生してから、マスメディアがフェイクニュースを流し続ける理由もここにあります。
ロシア共産主義革命から100年経過していますが、今なお共産主義勢力との冷戦は続いています。

このような状況下でも、アメリカの共和党保守派は共産主義勢力、それと結託したルーズベルト大統領を正々堂々と非難しています。
彼らは決して親日だからというわけではなく、アメリカの自由と正義が彼らに犯されたことに我慢がならないということです。
ここにアメリカの真の強さをみることができます。

本書は、アメリカの共産化についての話がメインですが、本書を通して日本の惨状も見えてきます。
日本でも立法・司法・行政だけでなく、学界・法曹界・教育界やメディアに共産主義勢力が入り込んでいると思わざるをえません。
最近の事例を挙げると、
行政では元事務次官が「政府に行政が歪められた」と平気で述べたり(選挙で選ばれていない官僚が言ってはならないこと)、
司法では反日国家の学校への財政支援打ち切りに対して違法判決を出したり(憲法違反と思われる)、
などがあります。
また、本書で著者が述べているように、
アメリカで共産主義勢力やルーズベルト大統領への批判が高まっていることについて日本のメディアは全く報道しません。
メディアについて付け加えるならば、
かろうじて産経が中立を保っているものの、その他の新聞・テレビは公共放送も含めてすべて左に偏っていると言わざるを得ません。
また、アメリカ発のニュースについては産経も含めて共産主義勢力に支配されたメディアの報道を垂れ流している始末です。

あと、チャイナの日本侵攻問題、北朝鮮の核・ミサイル問題、韓国の歴史捏造問題に対して、
日本の左翼野党やメディアが「どこの国の政党・メディアなのか」を疑うような活動・報道をしていますが、
コミンテルンの指令が今なお遂行中であるとすると、すっきり腑に落ちます。
コミンテルンの指令は、国家間の戦争をあおり、自国が負けるように画策し、自国が滅んだ後に一気に共産主義革命を成功させる、というものです。
ですので、彼らは存在自体が反日であり、反日であること、反日国家と結託すること、左に活動が偏っていることをいくら指摘しても、
それが彼らの本分ですので、「反日左翼だけど、それが何か?」と開き直られて終わりだと思います。
ですので、彼らの本性を暴いて追及するだけでなく、保守自由主義勢力を強化拡大していくことでしか対峙できません。

なお、日本において大東亜戦争時代から如何に共産主義勢力が政府内部まで浸透していたかについては、
著者の「コミンテルンの謀略と日本の敗戦」に詳しく解説されています。
日米を戦争させた勢力の1つが共産主義勢力ですので、併せて読まれると日米双方の実態がよくわかると思います。
  1. 2017/09/09(土) 19:36:53|
  2. アメリカ
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トランプの黒幕/渡瀬 裕哉



★★★★

原点に立ち戻ったアメリカに対して日本はどう向き合うのか

タイトルは「黒幕」という過激なものですが、
内容は、アメリカ共和党保守派が如何なるものであるか、
について大統領選挙やトランプ大統領誕生に絡めて解説した本です。

共和党保守派は、
アメリカ独立当時の基本理念である「自由」「愛国」という価値観を
強く持ち、これを共有している方々の集団とのことです。
共和党の中には、リバタリアン、ネオコン、主流派などがいるようですが、
保守派は共和党内でこれらの勢力と緊張関係にあるようです。

「自由」「愛国」という価値観を持ち
ワシントン一極集中のエスタブリッシュメント(既得権益)支配を嫌う人たちが、
従来の共和党・民主党の政策ではないものを期待して誕生したのが、
トランプ大統領だったということです。

アメリカの原点に立ち戻った政権が誕生したと考える必要があるようです。
「自由」「愛国」という価値観を守るという保守勢力による政治です。

そして、これに反対するリベラルのエスタブリッシュメントの巣窟である、
メディアやアカデミズムが自分自身のステイタスが相対的に落ちることを嫌い、
ネガティブキャンペーンを展開してきた結果として(今でもしている)、
トランプ大統領に対する間違った見方が出てきている、といいうことです。

この点については、
日本のメディアやアカデミズム(という名前が既に相応しくないのですが)も同様であるどころか、
アメリカのリベラルエスタブリッシュメントの言説を単に翻訳して騒いでいるだけという、
情けない状態を晒しています。

また、ポピュリズムということばも、
リベラルエスタブリッシュメントが国民を見下した文脈で使われるのですが、
本来は悪い意味の言葉ではなく、単に大衆を意味するものであり、
その大衆が自らの理念と正しい見識を持っていれば、どうということはないものです。

ですので、日本は、メディアやアカデミズムに惑わされることなく、
建国の原点に立ち戻ったアメリカ、トランプ大統領と、
どのように付き合っていくのかを真剣に考えなければなりません。
政官財の癒着や職業議員、世襲議員など、共和党保守派が最も嫌う状態です。
日本がアメリカと対等につきあうためには、
日本らしい価値観を明確にし、共和党保守派の価値観を正しく理解し、
そのうえで、如何にそれらを共有させていくべきかを考えていく必要があるでしょう。

なお、著者はアメリカの価値観を共有することを提案していますが、
日本は日本で独自の歴史や価値観がありますので、
単に共有すればよいという意見には賛同できません。

本書を通して、アメリカには様々な課題が山積しているものの、
こと政治に関しては、素直に羨ましいと思いました。
  1. 2017/06/18(日) 15:03:37|
  2. アメリカ
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トランプが中国の夢を終わらせる/河添 恵子



★★★★★

果たして、トランプは中国の夢を終わらせることができるのか?

著者と杉田水脈氏の対談本である、「歴史戦」はオンナの闘い、を読んで面白かったので、
こちらの本も読んでみました。

大統領選挙において、トランプ氏の勝利は大番狂わせであるように日本のマスメディアでは報道されていましたが、
本書を読んでそのカラクリが見えてきました、と同時に不気味さも感じました。

日本の全ての地上波テレビ局、ほとんどの新聞社、似非リベラル野党の反日売国ぶりは、
ネットで情報をインプットしておられる方々にとっては、もはや常識レベルのことですが、

同じことがアメリカでも起きていることを本書が教えてくれました。
チャイナの中国共産党と台湾に侵略した中国国民党との国共合作は第二次世界大戦から脈々と続いており、
ルーズベルトにはじまってキッシンジャーと共謀し、チャイナに経済力を与えつつ台湾の本省人をないがしろにし、
チャイナはその経済力を利用してアメリカのメディアやハリウッドに侵攻して、チャイナのプロパガンダ拠点にしています。
同時にアメリカのメディアやハリウッドもチャイナの金目当てにすり寄り、チャイナの言いなりになっています。
そしてチベットに味方する、ブラッド・ピット氏やリチャード・ギア氏をハリウッドから追放しています。
さらにチャイナはアメリカ民主党、特にクリントン夫妻との関係を構築し、ズブズブの関係になっています。
そのうえ、ユダヤ左派(ユダヤ正統派、ユダヤ右派とはイデオロギーが全く異なるとのことですが)とも結びつき、
国際金融資本とも関係を構築することで、グローバルでの権力と金を掌握しようとしてきています(継続中)。
日本が悪者というレッテルを張り続けられ、GHQのWGIPの呪縛から抜け出せないのもこれらが原因でしょう。

そこに、これらのことが全く気に入らないトランプ氏が登場したことで、
アメリカではリベラル系メディア、ハリウッド、国際金融資本から総攻撃を受けたようです。
選挙期間中にハリウッド俳優がトランプ氏反対デモを繰り広げていましたので、
何故だろうと思いましたが、本書を読んでよくわかったと同時に、ハリウッドが嫌いになりました。

これらのことにも関わらずトランプ大統領が誕生したことは、
アメリカにとってだけでなく、日本にとっても好機だと思われます。

では、今後トランプ大統領はどのようにして中国の夢を終わらせられるのか?
タイトルでは「終わらせる」となっていますが、本書には「どう終わらせるか」には触れられていません。
ですので、本書の内容を踏まえて適切なタイトルをつけるとすれば、
「果たして、トランプは中国の夢を終わらせることができるのか?」だと思います。

北朝鮮へのチャイナ、習近平氏の対応を見極めるために、
現時点ではチャイナへの経済圧力は留保されていますが、
北朝鮮への対応がうまくいかなかった場合に、
チャイナへの厳しい経済圧力の発動をするのかどうか、が見極めポイントのような気がします。
また、本当にアメリカ単独で北朝鮮に対峙するのかどうか、も見極めポイントだと思われます。
更に、アメリカ国内では不評かもしれませんが、
ロシアのプーチン大統領と協力してチャイナの抑え込みを本気で実施するのかどうか、も重要なポイントだと思われます。

とはいいつつも、日本はアメリカ、トランプ大統領におんぶにだっこでは駄目だと思います。
日本の外交・安全保障は、まず日本が自力でできなければなりません。
勿論、同盟国であるアメリカと協力することは重要ではありますが、
日本が自力で本気でやる覚悟を見せなければ、いくらアメリカとて本気になれないでしょう。
本書のレビューとは少しズレますが、
本書を読んでいて日本の外交・安全保障の体たらくが物凄く気になりました。
普通の日本人を護るために、最低でもテロ等準備罪・スパイ防止法は早急に成立させるべきですし、
有事の際の在外邦人の自衛隊による単独救助すらできない平和安全法制の改正も早急に行うべきだと思います。
最低でも、日本国憲法第11条にある、
「国民は、すべての基本的人権の享有を妨げられない。この憲法が国民に保障する基本的人権は、侵すことのできない永久の権利として、現在及び将来の国民に与へられる。」
を完全順守できるまともな国に早急にならなければならないと思います。
ちなみに、第9条は第11条の実現を妨げるものですので、当然改正すべきだと思います。

トランプが中国の夢を終わらせる、ことを単に願うのではなく、
日本とアメリカ、安倍内閣とトランプ大統領が結託して中国の夢を終わらせる、
ようにしなければならないのではないでしょうか。
  1. 2017/05/13(土) 21:54:19|
  2. アメリカ
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トランプvs中国は歴史の必然である/石平



★★★★★

アメリカと中国の近現代史から導き出した法則

石平氏の著作は、必ず事実の分析から入り、検証を重ねて論理的・合理的な解を導き出しているので、
読んでいてテーマに対する頭の中の情報整理と、明快なビジョンを与えてくれます。

著者の、
なぜ中韓はいつまでも日本のようになれないのか
韓民族こそ歴史の加害者である
と同様に、本書でもそれが現れています。

本書では、アメリカと中国の近現代史を振り返ったうえで、
アメリカのアジア太平洋地域に対する法則は、
・アメリカこそがアジアの平和秩序を守る
・1つの勢力がアジアで覇権を握ることを阻止する
・アジア太平洋地域全体のアメリカの経済的利益を確保する
の3つに集約されるとのことです。

日本が大東亜戦争を引き起こし、アジアの覇権を握ろうとした際に、
この法則が発動し、日本はアメリカに敗れました。
その後、ソ連がアジアの派遣を握ろうとして東西冷戦になったのち、
この法則が発動し、軍拡競争でソ連が崩壊しました。
そして、今国力をつけてアジアの覇権を握ろうとしている志那に対して、
この法則を発動しているということです。

一方で、アメリカには中国はいずれ民主化し価値観を共有できる国家になるという妄想があり、
上記の3つの法則とこの妄想の間で揺れてきたとのことです。

志那の国力が弱かった時期は、法則よりも妄想が優位だったものの、
この妄想に助けられて志那が国力を身に着け、覇権に舵を切ったところで、
オバマ前大統領が妄想から法則に舵を切り直したものの、中途半端におわり、
志那がアメリカは大丈夫だと思っていたところに、トランプ大統領が誕生しました。
トランプ大統領はビジネスパーソンであり、かつ悪い意味での政治家ではないため、
妄想はさっさと切り捨て、冷静かつ現実的に法則を発動したということです。

したがって、トランプ大統領が今の志那を許さないのは当然であり、
法則に従って確実に志那に対峙する、というのが結論です。

ものすごく納得感のある論理展開だと思いました。

本書は2017年2月出版ですので、半島情勢ついては当然書かれていないのですが、
本書を読んだうえで半島情勢悪化におけるアメリカと志那、関係諸国の動きを観てみると、
やはりこの法則が継続して発動中かつ効果的なんだろうな、と思われます。

北朝鮮に対してプレッシャーをかけているようで、実は志那にプレッシャーをかけているように思えます。
北朝鮮を何とかするまでは、他の懸案事項は保留しておくが、
失敗すれば他のすべての懸案事項について発動するとともに、
北朝鮮はアメリカが解決することで、志那の覇権は握りつぶす、
成功しても志那が自らの過ちを認めて覇権を諦めない限り、
他のすべての懸案事項について発動する、といっているようです。

それが効いているのか、
志那はアメリカに直接文句が言えず、
とりあえず時間稼ぎしながらトランプ大統領の様子をみつつ、
やりばのない怒りを尖閣諸島に向けているような気がします。

トランプ大統領が本気になれば、またアメリカ世論が賛成すれば、
どこまででもやり抜く国であることは、日米対戦を見れば明らかでしょう。

どのようなかたちで収束するのかはよくわかりませんが、
日本はアメリカと同盟を組んでいる限り、また同盟国としての役割を果たしている限り、
良い結果になるのではないかと思います。
  1. 2017/05/06(土) 17:17:56|
  2. アメリカ
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いよいよトランプが習近平を退治する!/宮崎正弘、石平



★★★★★

タイトルは少し大袈裟だが、志那の実情が見えてきます

トランプ大統領がどのようにして習近平氏を退治するのかについては、
まさに現在進行中ですので、それほど触れられていません。
ですので、退治のシナリオやその費用対効果等の分析を期待している方にはあまりお勧めできません。

ただし、半島と違い、志那についてはメディアは勿論、ネットでもあまり情報がでてきませんので、
現在の志那の情勢を知るためには、貴重な本だと思います。

本書を一通り読んでみた感想としては、
志那は、内政・経済・外交・軍事の何れにおいても爆弾を抱えているのではないか、
トランプ大統領も当然これらのことを(さらに詳細に)知り尽くしたうえで対処しているのではないか、
安倍首相もトランプ大統領と結託して動いて(動こうとして)いるのではないか、
というものです。

爆弾を抱えているとはいえ、力のある国ですので、
急速に崩壊することはないと思いますし、
中華思想がある限り、志那が分裂することもないと思いますし、
権力基盤である中国共産党が消滅するとも思えません。

ただし、爆弾の1つでも爆発すれば、確実に弱まるのではないかと思います。
そして、トランプ大統領はその爆弾をうまく爆発させるように虎視眈々と狙っているのではないか、と思われます。

そうであるから、習近平氏は今のところトランプ大統領のディールに付き合うしかないのかもしれません。
半島情勢に対しては、経済という爆弾の爆発を留保する代わりに、なんとかしろと言われているのかもしれません。
また、現時点では海側(東)に注目が集まっていますが、陸側(西)からのプレッシャーをかけるかもしれません。
そしてなんとかできなければ、経済という爆弾を爆発させるのかもしれません。
ひょっとするとトランプ大統領は北朝鮮ではなく志那の弱体化を本命にしているかもしれません。

いろいろと妄想できるのですが、妄想できるほどの爆弾を抱えていることはよくわかりました。
もしかすると末期の清王朝に似ているのかもしれません。

なお、トランプ大統領・アメリカがどのようなロジックで志那に対峙しているのかについては、
石平氏の「トランプvs中国は歴史の必然である」で明確に解説されているので、こちらもお勧めです。
  1. 2017/05/06(土) 13:35:05|
  2. アメリカ
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プロフィール

I am that I am.

Author:I am that I am.
誇りある日本の復活を望む一日本人

マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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