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Rising Sun

Author:Rising Sun
リヴァタリアン


マネジメントは、ビジネス書の知識を得るだけでは上手くいかないでしょう。

日本の伝統から日本ならではの価値創造の源泉を知り、最新の自然科学からヒトの何たるかを知り、また科学的思考力を磨き、国内外情勢から立ち位置を知ることが重要だと思います。

勿論、基本はP.F.ドラッカー。

このブログでは、私が読んだ上記に関する書籍についてのレビューを紹介しています。

ご参考になれば幸いです。

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朝鮮戦争と日本・台湾「侵略」工作/江崎道朗



★★★★★

朝鮮戦争に日本が参戦していた事実を忘れてはならない

本書を読んで驚きました。
教科書では学べない、いろいろと歴史を学んで来たと思ってきましたが、
まさか、朝鮮戦争にこのようなかたちで日本が参戦していたとは思ってもみませんでした。

在日米軍が朝鮮戦争に参戦していたことは知っていましたが、
ソ連・チャイナが日本の共産主義勢力と共謀して共産主義化を狙っていたこと、
朝鮮戦争に連動した台湾有事に日本の元軍人(根本中将ら)が加勢しチャイナの侵攻を防いだこと
朝鮮戦争で日本人が戦死したこと(旧日本海軍掃海部隊)、
朝鮮戦争における米軍に対して日本が後方支援を行っていたこと など
全く知らなかった歴史が語られていました。
翻って現在、同じようなことが違うかたちでいつ起きてもおかしくありません。
ロシア・チャイナ・ダブルコリアは隣にいるのですから。

そして、敵を間違える天才であるアメリカが甘い顔をすれば、
チャイナはいつ台湾侵攻してもおかしくはありません。
これは日本に対しても同じことがいえます。
そのような場合、朝鮮戦争の時と同程度の活躍が今の日本にできるとは全く思えません。

大東亜戦争もそうですが、
朝鮮戦争でも歴史を直視し、そこから学ぶということを全くしていません。
むしろ、意図的に隠して無かったことにしようとしています。

現行憲法9条擁護論者も改憲論者も、9条だけで何とかなると考えているようにしか思えません。
現実的に対処するのであれば、例えば防衛予算を10年間倍額にするのに法律改正すら不要です。
財源が足りなければ、国債を発行して日銀に受け入れて貰えば済む話です。経済効果も期待できます。

更に、チャイナは『孫子兵法』の大戦略、『超限戦』の戦術を駆使する国です。
国家戦略・安全保障戦略という概念すらない日本は、この時点で既に負けていると言わざるを得ません。
ここから巻き返しを図るためにどうすべきか、真剣に考えていくことが求められるのではないでしょうか。

習近平がゾンビ中国経済にトドメを刺す時/石平 渡邊哲也



★★★★★

これまでの識者によるチャイナの将来像とは異なる展開が描かれている

信頼できる識者二人による対談形式により最新国際情勢分析に基づくチャイナの将来展開を描き出している。
これまでの様々な識者とは異なり、チャイナは共産主義国家として内向き志向で存在していくことが、
世界平和にとって不可欠であるとの結論を導出していることである。

個人的に共産主義を否定している者としては、最初にこの記述を読んだ時に違和感を覚えましたが、
全てを読んだ時に、共産主義国家チャイナを世界から隔離することが、
世界平和にとっては現実的な選択肢としては「有り」だと思いました。

ただ、本書の中心議題ではないのか対談されてはいないが、
ウイグル・チベット・モンゴルなどチャイナが侵略しジェノサイドを行ってきた国家・民族については、
可及的速やかに解放すべきであろう。


あと、追加的に対談されている韓国であるが、
両国の関係改善・未来志向とは国交断絶であり、日本政府が事実を積極的に世界に訴えかけていくことであろう。

今こそ、韓国に謝ろう そして、「さらば」と言おう/百田尚樹



★★★★

唯一の未来志向的解決策は、国交断絶と世界に向けた真実の情報発信

答えはもう出ています。
後は口先だけの政府与党が日本と日本人のために、本気で実行するかどうかだけでしょう。
もし、アメリカトランプ大統領と緊密な連携の元に、徹底した制裁等の戦略を準備しているのでなければ、
政府与党も反日売国の烙印を押されることになるでしょう。

結論!朝鮮半島に関わってはいけない/石平



★★★★★

朝鮮半島は、今こそ全人類に謝ろう!その上で鎖国してください!

タイトルは「朝鮮半島に関わってはいけない」ですが、
本書を読んで、自らの真の歴史を直視し反省するだけの誠実さと能力があるのであれば、
自らの意思で「朝鮮半島は世界に関わってはいけない」ようにすべきだと思います。

そして、世界に一切の迷惑をかけずに、朝鮮半島内で好きなだけ勝手にやっていてください。

そのためであれば、日本は支援を惜しみません。
リビア方式で北コリアの核を含む大量破壊兵器・ミサイルを完全・検証可能・不可逆的な方法で破壊し、
北コリアに拉致された日本人(含む世界中の犠牲者、特定失踪者)を全員救出することが大前提です。

南コリアは自らの意思で北朝鮮に併合されるのでしょう。
日本は北朝鮮とは国交を樹立していません。
従って、併合後は自動的に旧南コリアとの国交は無くなります。
この流れに対して日本は一切干渉しないことが支援になります。

その支援の見返りとして、以下を求めます。
・日本固有の領土である竹島からの即時撤退
・在日コリアンの特権の即時廃止
・在日コリアンのうち、犯罪歴のある者、反日思想を持つ者、反日活動家の即時送還
・立法・司法・行政をはじめとして日本国内のあらゆるところに潜入している工作員の即時国外退去
(コリアンだけでなく、日本帰化人や日本人も含む)

今年は明治維新150周年です。
日本は今こそ維新の賢人に学ぶ必要があるのではないでしょうか。
福沢諭吉の「脱亜論」にある以下の一節に学ぶのです(ここでの亜はチャイナ&朝鮮半島のみを指します)。
「悪友を親しむ者は共に悪名を免かる可らず。我は心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」
(ご参考:平山洋氏著「福沢諭吉の「脱亜論」と<アジア蔑視>観」)

日本は朝鮮半島に対しては、
一喝・一蹴できるだけの確固たる抑止力を粛々と整備し、
いつでも発動できるようにしておけばいいだけです。

一方でコリアンのうち、
日本の歴史・伝統・文化・道徳・倫理観が好きでたまらない方々は、
日本に残って頂ければと思います。
著者である石平氏のように、並の日本人よりも日本を愛してやまないような方は大歓迎です。
個人的には、日本人のくせに反日活動をしている連中よりも余程好感が持てますので。

なお、レビュータイトルの一部は以下の書籍のオマージュです。
百田尚樹氏著「今こそ、韓国に謝ろう

なぜ中国は覇権の妄想をやめられないのか/石平



★★★★★

ファシズム国家チャイナを包囲すべきでしょう

中華思想=自己中心的な覇権思想であり、
チャイナは有史以来現在に至るまで、この思想を中核にしてきました。
この思想が実現すればチャイナは繁栄し、この思想が崩壊すればチャイナも崩壊します。
このような歴史を繰り返して今に至ります。
最後の繰り返しは、清王朝が崩壊して、共産党王朝が誕生した、ということになるでしょうか。
毛沢東が建国・侵略し、鄧小平が国力をつけ、習近平が海洋軍事侵攻を始めることで、
中華帝国を復活させようとしているということになるでしょう。
チャイナは共産党一党独裁体制ですが、実際にやっていることはファシズムとしか思えません。
まあ、独裁体制になってしまえば、右も左も関係なくなってしまうのですが。

問題は、中華思想に基づく覇権主義を露骨に顕にしたチャイナに対して、
日本を含めたアジア諸国(チャイナの属国のダブルコリア除く)がどう連携して、
チャイナの覇権主義に対峙していくか、ということでしょう。

現実的にはアメリカの力を借りなければならないのは確かなのですが、
アジアはアジアで守るという基本的な考え方は持っておく必要があると思います。
ですので、反チャイナアジア連合+アメリカ同盟の確立が必要になるでしょう。
日米同盟と日米豪印のインド太平洋戦略がその中核になると思われます。
そして、なにより台湾の真の独立を支援することが求められると思われます。

なぜ日本人は韓国に嫌悪感を覚えるのか/室谷克実



★★★★★

嫌悪感を覚えない方が異常

道徳や礼儀、倫理感という概念がない
近代国家の基礎がない(法治主義・民主主義など)
国家イデオロギーが反日である(反日無罪)
日本・日本人に対するヘイト&レイシストである
世界で認められている日章旗・旭日旗を病的に憎悪する
テロリストや売春婦を英雄視する
五年毎に易姓革命が起きる
加害者なのに被害者のフリをする
息を吐くように嘘をつく
約束は絶対に守らない
悪いことをしても謝らない、逆ギレする
恩を仇で返す
事実よりも妄想を絶対視する
都合の悪い事実を突きつけられると論点をすり替える
何でもかんでも朝鮮起源にしたがる
ゆする、たかる、パクる、盗む、奪う
親日韓国人を弾圧・粛正する
などなど

これで嫌悪感を覚えない方が異常でしょう。
なお、嫌悪感を覚えているのは日本人だけではないと思いますよ。

ただし、上記は総体としての韓国観であり、
これに当てはまらない個人としての韓国人の方がいらっしゃるのは言うまでもありません。
これに当てはまるのは反日韓国人でしょうね。

なんか、メンタリティが反日売国左翼の日本人みたいで嫌ですね。

韓国と北朝鮮は何を狙っているのか/呉善花



★★★★★

ファンタジー好きな民族性からでてくるのかな?何れにせよ日本は抑止力を高めて断交あるのみ!

どうも南コリアは、すべてを差し置いて民族統一をしたいらしいです。

そして、
北コリアにあって南コリアには存在しない
独裁という強力な指導体制
主体思想という民族自決主義
核・ミサイルという軍事力

南コリアにあって北コリアには存在しない
経済力
を足し合わせると強力な民族国家が誕生するというファンタジーを描いているようです。

北コリアにあって南コリアにはない
自民族弾圧
膨大な貧困層(潜在的経済難民)

南コリアにあって北コリアにはない
情治体制(立法・司法・行政の3権よりも国民情緒が上にある)

全く視野に入っていないという都合の良い認知バイアスが働いているようです。

まあ、半島で勝手に行われることですし、民族自決自体は否定しませんので、
普通なら放っておけばいいのですが、
この民族は被害者面して他の国家や民族に迷惑をかけまくりますので、
(参考:石平氏著「韓民族こそ歴史の加害者である」)
日本としては、抑止力を万全にすること、断交を前提として対峙することが求められると思います。

北コリアの核・ミサイルが放棄されなければ、日本も核を持たざるを得ないことは国際的な理解が得られるでしょうし、
現在北コリアとは国交を樹立していませんので、北と南が統一すれば、北コリアとの関係をそのまま維持すればよいでしょう。

著者は、日本が統一後の反日北コリアと国交樹立すると大変だと警鐘を鳴らしていますが、
何故統一後の反日北コリアと国交樹立する必要が日本にあるのでしょうか?
逆に統一すれば南も北と同様に国交断絶すればいいだけのことだと思います。
日本は北と国交を樹立していないので大義名分が立ちます。

また、著者は在韓米軍が撤退することで日本が危うくなることに警鐘を鳴らしていますが、
こちらも逆にバッファーゾーンがなくなるという大義名分のもとに抑止力強化すればいいのではないでしょうか。
対馬を要塞化して日米共同軍事基地にする、日本海沿岸(地上&潜水艦)にトマホーク1000発程度配備する、などです。
統一朝鮮は反日国家ですから、当たり前の自衛権発動です。

「悪友を親しむ者は共に悪名を免かる可らず。我は心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」
日本は脱亜論で行くべきです。過ちを繰り返してはなりません。


あとは拉致被害者をどうにかして全員取り戻さなければなりません。
そのためには、憲法9条を改正し、フルスペックの自衛権を発動できるようにし、
軍事力をもってでも取り戻す決意をすることから始めるべきでしょう。
日本人を拉致しているということ自体が侵略行為ですので、
自衛隊が北コリアに行って拉致被害者を取り戻してくることは正当な活動でしょう。
それだけの決意と覚悟を見せてこそ、アメリカも日米同盟を発動してくれるのではないでしょうか。

なぜ中国は民主化したくてもできないのか/石平



★★★★★

シンプルだが奥深いチャイナのDNAを教えてくれました。チャイナの民主化はあり得ない、という前提で対峙すべき。

石平氏の著作は、毎回必ずシンプルですが奥深い何かを教えてくれます。
本書は、チャイナのシンプルですが奥深いDNAを教えてくれました。

チャイナの易姓革命は有名ですが、
そこに石平氏はチャイナのDNAを見出します。

易姓革命は、
天命によって皇帝が立つ⇒
新しい王朝が成立する⇒
皇帝独裁による中央集権体制が確立する⇒
聖帝・仁政の間は世が治まる⇒
愚帝・暴政になると世が乱れる⇒
反乱・暴動によって王朝が倒される⇒
無秩序状態が続く⇒
天命によって新皇帝が立つ⇒繰り返し
というものです。

近現代の感覚、日本人の感覚からすれば、
「いいかげんにこのサイクルから脱却すればいいのに」
と思うでしょうけれど、チャイナは違うようです。

反乱・暴動によって王朝が倒されてから、
天命によって新皇帝が立つまでの無秩序状態が数十年も続くようで、
その間の壮絶さは、愚帝・暴政よりもかなり酷いようです。
従って、無秩序状態よりも、
愚帝・暴政であっても皇帝独裁による中央集権体制の方が望まれるという、
悲惨な歴史の中でDNAが刻み込まれてきているとのことです。
そして、そのうえで、聖帝・仁政を望むという構造になっているとのことです。

つまり、
無秩序より皇帝独裁による中央集権体制、
そのうえで愚帝・暴政より聖帝・仁政というプライオリティであるとのことです。

チャイナの方々全てがこのように思われているかどうかはわかりませんが、
石平氏いわく、チャイナの現体制が大きな反乱・混乱なく確立されたのは、
二千年来続いたチャイナの歴史によって刻み込まれたこのようなDNAによるものだとしています。

これはチャイナにとっても日本や周辺諸国、ひいては世界にとっても結構大きな問題だと思います。

先ず、チャイナは民主化できないのではないかと思われます。
一般的に民主化プロセスは、独裁⇒封建⇒民主化の段階を経ますが、
チャイナの場合は、封建(秦王朝より前)⇒独裁(秦王朝以降現在)と逆行しています。
チャイナの民が求めればなのですが、21世紀の現在、12億強の人々が人権や自由が制限されているのはどうかと思います。

なお、台湾が民主化できているのは、台湾がチャイナではなく独立国家であり、かつ民族も異なるからです。

次に、日本にとっては脅威でしかありません。
チャイナの現体制が皇帝独裁の中央集権体制に移行できたのは、それを望むチャイナのDNAゆえんであり、
皇帝となるにふさわしい実績は未だ全くと言っていいほど出していません。
毛沢東はチャイナを独立させました。鄧小平はチャイナを経済大国にしました。それに匹敵する実績がありません。
そうなると、中華思想、すなわち天の下に皇帝はただ一人のみ、という思想に基づく実績作りをしなければなりません。
例えば、AIIB&一帯一路による周辺諸国への政治的・経済的な侵攻及び南シナ海&東シナ海への軍事的侵攻を強めるはずです。
これらが成功しないと皇帝として認められないからです。

正直に言ってチャイナは日本よりも長期的戦略的に考え動きます。孫子の兵法を生み出し、使いこなしてきた国です。
日本の様々な現状を鑑みるに、チャイナと比べると日本は戦う前に負けているような気もします。
左翼系の野党・メディア・学術界・法曹界・教育界・市民団体などは日本よりもチャイナにおもねっているとしか思えませんし、
与党の中にも親中派議員がいたり、官僚の中にも外務省のチャイナスクールのような親中派がいたりします。
憲法9条改正の邪魔をするために、森友・加計問題で1年以上国会を空転させ血税を浪費させられても何もできません。
さらに、朝日新聞の捏造に端を発した南京大虐殺を反日プロパガンダに利用されていたり、
日本の土地をチャイナに好きなように買われていたりと、
軍事力を使わない戦争をすでに仕掛けられているのに、何ら対策が講じられていません。
そのうえ、目先の金儲けのためだけにチャイナと取引したい大企業や経済団体の経済活動のために、
日本の安全保障体制の確立がおろそかになっています。
(参考:石平氏著「教えて石平さん。日本はもうすでに中国にのっとられているって本当ですか? 」)

今のままでは、そう遠くない将来に日本はチャイナに飲み込まれかねません。
そうならないためには、日本は最も苦手な長期的戦略的思考を磨き上げなければなりません。
そのうえで、憲法9条を改正し、フルスペックの自衛権をいつでも発動できるようにするとともに、
自衛隊を在日米軍を守るための編成から、日本と日本人を守るための編成に抜本的に変えなければなりません。
更に、日本国内で好き勝手にさせないために、スパイ防止法等必要な法整備を抜けもれなく成立・施行・厳格運用しなければなりません。
既にチャイナとの冷戦は始まっているという前提のもとに対策を講じなければならないでしょう。

更に、周辺諸国にとっても脅威にしかなりません。
これまでチャイナは建国以来、満州・モンゴル・チベット・ウイグルなどを侵略し民族弾圧を行ってきました。
そして、現在南シナ海と東シナ海を侵略し始めています。
チャイナが侵略した、侵略しようとしている国家・民族・領域は、元々その土地に住む方々のものですので、これを許してはなりません。
また、南シナ海は国際貿易上極めて重要なシーレーンですので、チャイナの独占を許してはなりません。
チャイナの南シナ海侵略は日本にとって関係ないと述べた無能な現総務大臣がいますが、この体たらくも許してはなりません。

ここでも日本がフルスペックの自衛権を持つ必要があります。
日米豪印のインド太平洋構想がありますが、日本がフルスペックの自衛権を持たなければ対等な同盟関係は構築できません。
対等な関係の元に日米豪印がコアの同盟を構築し、
そこに台湾・ベトナム・フィリピンなど親日国や関係諸国との絆を堅く結んでいくことが必要です。
また、TPP11も経済協定であると同時に安全保障協定としても機能させる必要があります。

そして、世界にとっても脅威でしかありません。
21世紀の現在、国連常任理事国でGDP世界第2位の国が、
皇帝独裁による中央集権体制であること自体が脅威です。
しかも、現体制は聖帝・仁政とはとても言えません。
そして憲法改正でついに終身主席になり、本当に皇帝になってしまいました。
世界中の独裁政権はチャイナと手を結ぼうとするでしょう。
民主主義国家VS独裁国家の対立ということもあるかもしれません。

日本・周辺諸国・世界にとってチャイナが脅威にならないようにするためには、
皇帝としての正当性を棄損するようなプレッシャーをかけるしかないでしょう。
・南シナ海や東シナ海からのチャイナの撤退
・AIIB と一帯一路の無視 など
そして最も重要なのが、
台湾独立の支援、独立に伴う国交樹立と国連加盟の承認、日米台同盟の構築です。

日本はチャイナの外交政策に一喜一憂しがちですし、
甘い言葉に簡単に引っかかりかねませんが、
長期的戦略的にチャイナとの関係を考え行動していかなければならないと思います。

チャイナ・ウォーズ/ピーター・ナヴァロ



★★★★★

世の中のこれまでの歴史の全ての悪の結晶のような国、大陸チャイナ

本書の内容は様々なところで、
少しずつ見たり聞いたりはしていましたが、
こうして一冊の本にして、まとめて読んでみると、
如何に大陸チャイナが惨い国かがよくわかります。
まるで、世の中のこれまでの歴史の全ての悪の結晶のような国です。

ファシズムとコミュニズムが一体化し、
一党独裁による軍備拡張・経済統制・国民/民族弾圧・環境破壊・犯罪正当化が行われ、
帝国主義により他国を侵略・植民地化しています。


秦の始皇帝時代からやっている悪行は何も変わらず、
21世紀のグローバル時代と最先端の科学技術を最大限活用して、
その悪行を世界中で為していることがよくわかります。

大陸チャイナを知るためには必読の書だと思います。

なお本書は原著初版が2008年であり、
著者は本書で大陸チャイナに良い兆しが見え始めていると述べていますが、
その後、アメリカのオバマ政権で親中政策を8年間採用し、
ヒラリー・クリントンが大陸チャイナとズブズブの関係になったことから、
状況はより悪化の途をたどっています。

また、著者の大陸チャイナの現状分析は見事だと思いますが、
これへの対処法が甘すぎると思います。
まだまだ大陸チャイナの本質を理解しきれていないと思います。
一方で、アメリカの大陸チャイナ通ですら、この程度の理解だということは、
日本人は知っておくべきでしょう。
そして、上記の通り状況がより悪化していますので、
本書で述べられている対処法はもはや通用しないでしょう。
より現実的かつ厳格な対処法が求められると思われます。
少なくとも、メイド・イン・チャイナ商品を買わないことは必須でしょう。
これは大陸チャイナ企業の商品だけでなく、
大陸チャイナで作られた日本や外国企業の商品を買わないことも含みます。
また、親中媚中従中国家に対しても同様の扱いをすべきでしょう。

なお、本書の主張には大きく関係しませんが、
決定的な間違いが2つありますので指摘しておきます。
1つは、日本の大東亜戦争に対する著者の認識の誤りです。
完全にルーズベルト史観に洗脳されており、
日本が侵略戦争したという完全に間違った認識を持っています。
もう1つは、二酸化炭素地球温暖化説という嘘に騙されていることです。

※本レビューでは、大陸チャイナという言葉を使用していますが、これは台湾と区別するためのものです。

米中海戦はもう始まっている/マイケル・ファベイ



★★★★★

アメリカはルーズベルト史観から脱却し、敵味方を正しく判断出来るようになるべき

米中海戦がもう始まっているというタイトル通り、
これでもかというくらいの米中の衝突が生々しく語られています。
しかし、この原因を作ったのは全てアメリカ自身であることをアメリカ人は理解すべきです。

著者もそうですが、WW2についてルーズベルト史観に洗脳されている間は、
真の敵と味方が誰かを正しく判断することはできません。
(著者のWW2における日本に対する歴史認識は完全に間違っています)

更にチャイナを今のような傍若無人な強大な独裁国家に成長させてしまったのもアメリカです。
ニクソンとキッシンジャーに始まり、オバマやクリントンファミリーが後押ししたようなものです。
チャイナを今のようにし、アジア諸国を脅威に陥れておきながら、これを放置するのであれば、
アメリカは少なくともアジア諸国からの信頼を完全に失うでしょう。
アメリカはチャイナに対して責任があります。

トランプ大統領になってから、やっとまともな方向に転換しましたが、
チャイナ包囲がアメリカの国益に叶い、かつ果たすべき責任であることを、
しっかりと胸に刻み込んで欲しいものです。

勿論、日本は日本でアメリカ依存することなく、
東京裁判史観から脱却すると共に、フルスペックの自衛権を行使可能にし、
かつ自力で抑止力を盤石なものにするとともに日米同盟を更に強化した上で、
日米同盟を核として、台・豪・印・越・比など(韓を除く)、
インド太平洋諸国との連携を確立すべきです。

なお、日米ともに国内に売国左翼と売国グローバリストが少なからず存在します。
(例えば、クリントンファミリーは両方でありチャイナとズブズブの関係と言われています)
これらの勢力の言動に惑わされずに日米ともに国益を追求すべきです。

あと、本書でリポートされている米中の衝突以外についての著者のチャイナ観は甘すぎます。
チャイナによる今なお続く自国民や他民族への弾圧や粛清の歴史よりも、
チャイナを含めたグローバル経済の恩恵の方を重視しているかのようです。
本書を読まれる際には、このことを留意された方がいいと思います。

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